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戦史叢書
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2011/04/07 09:06 UTC 版)
『戦史叢書』（せんしそうしょ、英題Senshi sôsho）とは防衛研修所戦史室 （現在の防衛省防衛研究所戦史部の前身）によって1966年（昭和41年）から1980年（昭和55年）にかけて編纂され、朝雲新聞社（あさぐもしんぶんしゃ）より刊行された公刊戦史である。A5版、各巻500-600頁、定価2200～4200円。
- ^ 宗像和広『戦記が語る日本陸軍』 p15
- ^ 『歴史学研究』1977年12月号P52、57
- ^ 「戦史部における戦史研究のあり方」P93
- ^ 福重博「「戦史叢書」編さん当時の思い出」P83-84
- ^ 「戦史部における戦史研究のあり方」P92
- ^ a b 福重博「「戦史叢書」編さん当時の思い出」P84
- ^ a b c 「戦史部における戦史研究のあり方」P75
- ^ a b 「戦史部における戦史研究のあり方」P78
- ^ a b 加賀谷貞司「「戦史叢書」刊行30 周年に寄せて」
- ^ 近藤新治「戦史部の回想」
- ^ 4 プロジェクト検討について(1)国際紛争史プロジェクト。『戦史研究年報 第13号(2010年3月)』P137-138
- ^ 「戦史部における戦史研究のあり方」P73
ただし自衛隊幹部の教育および研究の基礎資料に役立てるため、朝鮮戦争、ベトナム戦争、中東戦争は戦史が作成されている旨も座談会で指摘されている。 - ^ 「戦史部における戦史研究のあり方」P65
- ^ 波多野澄雄「市ヶ谷台の戦史部と戦史叢書」
- ^ a b 「「戦史叢書」全面改訂へ、新事実盛り電子版も」『読売新聞』2003年8月12日15時31分配信
- ^ 「3 平成21年度戦史史料編さんについて(3)戦史叢書のデジタル化」『戦史研究年報 第13号』(2010年3月)P137
- ^ 戸部良一 「「戦史叢書」との出会い」『戦史研究年報 第13号』(2010年3月)P102
- ^ 戸部良一 「「戦史叢書」との出会い」『戦史研究年報 第13号』(2010年3月)P101-102
- ^ Japanese army operations in the South Pacific Area 豪日研究プロジェクトウェブサイト
- ^ 「戦史部における戦史研究のあり方」P74-75、82
- ^ 福重博も審議過程で事実の削除訂正があり、執筆者として納得できない点があった旨を指摘している
福重博「「戦史叢書」編さん当時の思い出」P84 - ^ 藤原は『海上護衛戦』を例に同名の大井篤の書籍の方が記述が「詳しく取り上げている」と述べている。
『歴史学研究』1977年12月P52 - ^ 藤原は兵器、経理、軍医の各部は「その存在すら忘れられているほど記述されていない」としている
- ^ 藤原は具体的例として、総力戦へ向かう各過程での動員数や、兵役法、その施行規則への言及、徴集の実態などが取り上げられていないことを挙げている
『歴史学研究』1977年12月P53 - ^ 藤原は具体例として「壮烈」「果敢」「白刃」「肉弾」等の表現を「戦時中の報告か新聞記事と見間違えるほど」と述べている。ただし、執筆者が現資料の記述に引きずられた可能性や、自衛隊教育と言う性格にも言及しており、また、藤原は書評の冒頭で旧軍の戦史に比べて無味乾燥さや形式主義が後退し、多面的で具体的な事実を記述している旨を評価していることを付記しておく。
『歴史学研究』1977年12月P51-P52 - ^ 藤原は『沖縄方面陸軍作戦』について、「一般島民の軍への協力」という項に8行しか充てておらず、被害数字には何ら言及がないことや、『本土防空作戦』でも空襲被害を経済安定本部や内務省の統計を挙げただけで済ませたことを例示している。
- ^ 『歴史学研究』1977年12月P53
- ^ 『歴史学研究』1977年12月号刊行当時に刊行されていた分が対象であり、当時刊行準備中であった補備6巻は含まれてない。記事中には96巻だけが列挙されている。
[続きの解説]
戦史叢書に関連した本
- 捷号陸軍作戦〈1〉レイテ決戦 (1970年) (戦史叢書) 朝雲新聞社
- 陸海軍年表 (1980年) (戦史叢書) 防衛庁防衛研修所 朝雲新聞社
- 本土防空作戦 (1968年) (戦史叢書) 朝雲新聞社
戦史叢書に関係した商品
- マレー侵攻作戦 戦史叢書／防衛庁防衛研修所戦史室小宮山書店
- 比島攻略作戦 戦史叢書／防衛庁防衛研修所戦史室小宮山書店
- 【送料無料】【中古】戦史叢書 比島攻略作戦 防衛庁防衛研修所戦史室/著 朝雲新聞社【あす楽対応】もったいない本舗 楽天市場店
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