東京炭鉱
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東京炭鉱(とうきょうたんこう)とは、かつて東京都青梅市に存在した東京都唯一[注釈 1]の炭鉱である。
- ^ 川鍋幸三郎は「東京都内では唯一の炭礦であろう」と推測の形で書いている[1]。ただし川鍋は別の文献では、東京炭鉱とは奇妙な名前であるが、都内唯一の炭鉱と考えれば納得できる、という考察を示すにとどまっている[2]。
- ^ 昭和飛行機工業は工場を疎開させるため、1944年（昭和19年）に青梅分工場を、1945年（昭和20年）には小作分工場を設けているが[5][6]、炭鉱の販売先に挙がっている昭和飛行機がこれらの分工場であったのかどうかは不明である。
- ^ 『小曾木近代誌』には明示されていないが、文脈から500トンは月産値であると思われる。同書を参考文献とする『多摩川誌』[9]『新多摩川誌』[10]も500トンは月産値と解している。また『小曾木近代誌』の該当部分の執筆者である川鍋幸三郎は[11]、別の文章[12][2]や青梅市立第七小学校で講演した際の資料[13]で月産500トンとしている。500トンという値については別の解釈もあり、今尾恵介は『小曾木近代誌』を参考文献として挙げ、「最盛期の昭和33年頃には年間500トン」と述べている[14]。しかしこれでは1955年当時の生産量より最盛期の生産量が少ないことになる。また『日本の石炭産業遺産』は「最盛期には（中略）毎日五〇〇t」としているが[15]、『小曾木近代誌』によれば1956年（昭和31年）の粗砕機・粉砕機の処理能力はそれぞれ3トン/時、6トン/時であり[16]、毎日500tの産出が可能とは考えにくい。
- ^ 廃鉱の理由は文献によりまちまちである。他の部分では『小曾木近代誌』とほぼ同記述となっている『青梅市史』は、エネルギー供給の安定化と生活水準の向上で採算が悪化したためとしている[18]。また別の文献では石油と化学肥料の普及を理由としている[19]。一方、炭鉱の土地所有者によれば、廃鉱は炭層の枯渇が理由だという[3]。
- ^ バス停の名称は「東京炭礦前」[23]や「東京炭砿前」[3]とするものもある。
- ^ 川鍋幸三郎「小曾木の“東京
炭礦 ”」『青梅市文化財ニュース』第37号、青梅市文化財保護指導員会、1990年12月15日。 - ^ a b c 川鍋幸三郎「小曾木の東京
炭礦 」『青梅市文化財ニュース』第18号、青梅市文化財保護指導員会、1989年4月30日。 - ^ a b c d 「まちの話題 東京炭砿始末記……亜炭採掘 かつて青梅に炭砿が 燃料の代用→化成肥料の原料」『広報おうめ』第406号、青梅市役所市民懇話室、昭和54年5月15日、3ページ。
- ^ 『小曾木近代誌』98ページ。
- ^ 『昭和飛行機四十年史』昭和飛行機工業株式会社、1977年、78-81ページ。
- ^ 『昭和飛行機五十年史』昭和飛行機工業株式会社、1987年、40-42ページ。
- ^ 木村東一郎『小曽木郷誌』小曽木郷誌刊行会、1958年、101-102ページ。
- ^ 『小曾木近代誌』98ページ。
- ^ 多摩川誌編集委員会（編集）『多摩川誌』本編、河川環境管理財団、1986年、1502ページ。
- ^ 新多摩川誌編集委員会（編著）『新多摩川誌』本編下巻、河川環境管理財団、2001年、1247-1248ページ。
- ^ 『小曾木近代誌』478ページ。
- ^ 川鍋幸三郎「小曾木地区の文化財」『青梅市文化財ニュース』第11号、青梅市文化財保護指導員会、1988年8月1日。
- ^ 「児童朝会で地域の方からお話を聞く」『第七小学校だより』第13号、青梅市立第七小学校、2014年10月31日。
- ^ a b 今尾恵介「気になるバス停 第❶停留所 東京炭坑前」『サライ』第29巻第2号、小学館、2017年2月、104-105ページ。
- ^ 『日本の石炭産業遺産』113ページ。
- ^ 『小曾木近代誌』100ページ。
- ^ 『小曾木近代誌』102ページ。
- ^ a b 青梅市史編さん委員会（編集）『青梅市史』下巻、1995年、東京都青梅市、555ページ。
- ^ 青梅市教育委員会（編集）『青梅を歩く本』1991年、169ページ。
- ^ 多摩地域都バス路線案内
- ^ 西武バス 飯能営業所バス路線案内図
- ^ 『日本の石炭産業遺産』115ページ。
- ^ 『小曾木近代誌』97ページ。
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