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株式投資に日本銀行の1%ルールを活用する方法

 

日本銀行(日銀)の金融市場局では、資産買入れ等の基金の運営として、ETF(指数連動型上場投資信託受益権)やJ-REIT(不動産投資法人投資口)などを買い入れています。日本銀行では、TOPIXが前場に1%以上下落した時にETFの買い入れをするというルールがあるとされています。しかし、日本銀行では買い入れの条件などを公表していないためその真偽は定かではありません。

次の表は、日本銀行の公表するETFの買い入れ履歴とTOPIX、NYダウの値動きです。



上の表の薄い赤色の部分は、日本銀行がETFを買い入れた日と、TOPIXの変動幅です。1%ルールが全てのケースに当てはまってはいませんが、ほとんどは1%ルールに従ってETFを買い入れていることがわかります。

株式投資に日本銀行の1%ルールを活用する方法として、日本銀行がETFの買い入れを行う前に日経平均株価(日経225)採用銘柄やTOPIX 100採用銘柄を購入し、後場の日本銀行のETFの買い入れにより株価の値上がりを期待するといった手法があります。

この手法の前提は、「TOPIXが前場に1%以上下落すること」です。TOPIXが下落する要因の1つに、前日のNYダウの株価が挙げられます。東京市場は、NY市場の株価の変動に影響されることが多く、NYダウが上昇すれば東京市場も上昇し、NYダウが下落すれば東京市場も下落することが多いようです。つまり、NYダウが1%以上下落したら、東京市場の寄付きで日経平均株価(日経225)採用銘柄やTOPIX 100採用銘柄を購入すればよいことになります。

上の表の薄い青色の部分は、日本銀行がETFを買い入れた日の前日のNYダウの変動幅です。多くの場合において、NYダウが1%以上下落した翌日にTOPIXも連動して下落し、その結果、日本銀行がETFを買い入れていることがわかります。

関連サイト:
オペレーション(日次公表分) - 日本銀行(日銀)
(2012年06月16日更新)




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