日本エアウェイ開発
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/29 19:11 UTC 版)
日本エアウェイ開発株式会社（にほんエアウェイかいはつ）は、1961年に設立されたモノレール会社。1972年に日本モノレール開発株式会社に改称。1983年に解散。名古屋市交通局協力会東山公園モノレール、湘南モノレール、千葉都市モノレールの建設に関わった。
- ^ a b c d e f g 「サフェージュ式 空の鉄道」、日本エアウェイ開発、1961年頃
- ^ a b 「観光江ノ島モノレール攻略戦――千四百万人を狙つて入り乱れる各社の建設計画」、「経済展望」、 第37巻第3号（2月15日号）、P49 - 51、経済展望社、1965年2月
- ^ a b c d e f 「モノレール45年の追憶」、三木忠直（千葉県嘱託<モノレール技術顧問>）、「モノレール」82号、P39 - 51、1994年8月
- ^ 「都市人口と交通量：都市交通の諸問題」P151、平出三郎、交通協力会、1962年
- ^ 「日本モノレール電鉄株式会社発起人の大手町、三鷹間跨座式鉄道免許申請について」運輸省、1961年5月19日
- ^ 「日本モノレール電鉄株式会社発起人の大手町、三鷹間地方鉄道（跨座式）免許申請書返付について」運輸省、1961年8月30日
- ^ 「日本エアウェイ開発株式会社申請の大手町、三鷹市間地方鉄道（懸垂式）敷説免許申請書返付について」運輸省、1967年3月14日
- ^ a b c d e f 「明日の鉄道･モノレール 」妹尾隆之、「交通技術」 第18巻第1号（通算216号）、交通協力会、1963年1月
- ^ a b c 「AIR RAIL SYSTEM」、日本高架電鉄、1960年
- ^ 「千葉‐船橋間にモノレール、日本エアウェイ開発会社、県に援助申し入れ、５ヵ年計画で」千葉日報、1964年11月5日朝刊
- ^ 「日本エアウェイ開発株式会社申請の大手町、五井町間地方鉄道（懸垂式）敷説免許申請書返付について」運輸省、1967年3月14日
- ^ 「日立運輸東京モノレール（株）申請の横浜、羽田空港間地方鉄道（跨産式）敷設免許申請書返付について」および「日立運輸東京モノレール（株）申請の蒲田、羽田空港間地方鉄道（跨座式）敷設免許申請書返付について」運輸省、1968年9月19日
- ^ 「日本エアウェイ開発株式会社申請の蒲田、山下公園間地方鉄道（懸垂式）敷説免許申請書返付について」運輸省、1967年3月14日
- ^ 「日本エアウェイ開発株式会社申請の大森、長島町間地方鉄道（懸垂式）敷説免許申請書返付について」運輸省、1967年3月14日
- ^ 「湘南モノレール（株）今昔」、宮本仁（湘南モノレール<株>相談役）、「モノレール」82号、P70 - 80、1994年8月
- ^ 「湘南モノレール株式会社の江の島、片瀬間地方鉄道（懸垂式）敷設免許申請書取下げについて」運輸省、1962年10月30日
- ^ 「研究事例A 巨大都市のモノレール計画<東京環状線> 」、熊谷次郎（日本モノレール協会事務局長）、「モノレール」19号、p70 - 79、1971年12月
- ^ 「計画された東京環状モノレール」、「運輸」第50巻第12号、p10 - 13、運輸社、1969年11月
- ^ 「研究事例B 地方都市のモノレール計画<仙台青葉山線>」、熊谷次郎（日本モノレール協会事務局長）、「モノレール」19号、p80 - 87、1971年12月
- ^ 「岐阜市モノレール芥見線<仮称>構想試案」、日本モノレール協会、「モノレール」21号、P28 - 36、1973年2月
- ^ 「静清モノレール三保線<仮称>計画案」、日本モノレール協会、「モノレール」21号、P37 - 47、1973年2月
- ^ 「藤沢市(西部開発線)モノレール試案」、日本モノレール協会、「モノレール」47号、P48 - 57、1982年7月
[続きの解説]
「日本エアウェイ開発」の続きの解説一覧
- 1 日本エアウェイ開発とは
- 2 日本エアウェイ開発の概要
- 3 関連人物
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