昨年10月に定期接種化された小児の水痘ワクチンの効果により、定期接種化される前と比べて0～3歳の入院水痘報告数が42人から12人（定期接種後3カ月時点）と大幅に減少したことが5月26日、明らかになった。国立感染症研究所感染症疫学センターの森野紗衣子氏が、国立感染症研究所病原微生物検出情報（IASR）で報告した。

　水痘は、水痘帯状疱疹ウイルス（Varicella zoster virus：VZV）により起こる急性の伝染性疾患のこと。毎年12～7月に多く、8～11月には減少する傾向があり、罹患患者の大半を9歳以下の患者が占める。昨年10月に水痘ワクチンが生後12カ月から36カ月を対象に定期接種化されたのを契機に、11月ごろから小児科定点報告数が減少。2015年は過去10年で最も少ない報告数で推移している。

　今回、森野氏らが報告した内容によると、2014年9月19日～2015年4月26日に感染症発生動向調査に基づいて報告された入院水痘症例は231人。年齢中央値は26歳で、このうち0歳、1歳が各19人（各8.2％）と最も多く、その割合は学童期にかけて減少。50歳以上が58人（25.1％）となった。

　診断時期に基づき、報告数を2014年第38～52週（15週間）、2015年第1～9週（9週間）、同第10～17週（8週間）に分けて年齢分布を比較したところ、0～3歳の割合は2014年第38～52週の29.6％から、2015年第10～17週では8.6％と大幅に減少（図1）。一方20～40代の割合は、30.3％から40.0％に増加していた。