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毎日新聞の全国世論調査をはじめ、各種世論調査の結果と記事を特集します。

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日本の世論2021 毎日新聞・埼玉大共同調査(その1) コロナ禍、影響じわり

4回目の緊急事態宣言が発令され、マスク姿で通勤する人たち=東京都中央区の東京駅八重洲口で2021年7月12日、長谷川直亮撮影
4回目の緊急事態宣言が発令され、マスク姿で通勤する人たち=東京都中央区の東京駅八重洲口で2021年7月12日、長谷川直亮撮影

 毎日新聞と埼玉大社会調査研究センターの世論調査「日本の世論」は、2020年は新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受けて見送り、21年11月から今年1月にかけて2年ぶりに実施した。コロナ前に比べ、回答者の3割近くが収入が「減った」と答えるなど、コロナ禍が国民生活に与えた影響がじわりと浮かび上がった。調査はオミクロン株による第6波の前だったことから、22年になってさらに影響が広がっている可能性もある。【伊藤奈々恵、佐藤航】

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