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研究データ 1,364 論文 2,481 本 3 博士論文 33

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検索結果 2,481 件

  • 勾配の違いによる坂路での自転車の走行挙動に関する研究

    田部井 優也, 辰巳 浩, 吉城 秀治 交通工学論文集 10 (3), A_9-A_14, 2024-04-01

    <p>本研究は、坂路部、特に上り坂ではふらつきにより自転車と自動車の離隔距離が十分に確保できない懸念から、坂路における実際のふらつきと速度を異なる複数の勾配区間において計測を行った。その結果、上り勾配では急勾配になるほどふらつきの平均値、最大値ともに大きくなることが示された。一方で下り勾配では急勾配になるほどふらつきの値は小さくなる傾向が示された。また男女別では女性の方が、日ごろの乗車経験の有無…

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  • 観測地震動と免震層最大変位に基づく免震層水平剛性の推定手法

    宮内, 智香, 平井, 敬, 永野, 康行 減災復興学研究 1 24-28, 2024-03-31

    ...本研究の目的は，巨大地震発生前後において，免震建物の免震層の水平剛性を定量的かつ容易に評価する新たな手法を構築することにより，減災と早期復興に寄与することである．中地震発生時に加速度計とけがき式変位計によって観測された地震動記録と免震層最大変位を用いて，免震層水平剛性を推定する手法を提案する．観測地震波を入力地震動とした時刻歴応答解析により水平剛性のばらつきと免震層最大変位の関係を算出する．本関係とけがき...

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  • IoT センサ装置を用いた道路沿線斜面の監視手法の提案

    前川, 浩基, 永野, 康行, 平井, 敬, 荘田, 悠平, 杉本, 和也, 吉田, 泰基, 中山, 善夫, 石原, 健司, 加藤, 直樹 減災復興学研究 1 47-51, 2024-03-31

    落石や土砂崩れを原因とする道路災害の監視や防止は，道路管理者である地方自治体にとって大きな課題である．本研究では，動画カメラとIoT センサ装置の併設による有効性の高い監視体制の将来的な構築を目指し，兵庫県内の監視対象箇所にIoT センサ装置を約1 か月間設置した．本稿では，IoT センサ装置から得られた観測データについて，先行研究で得られた知見をもとに分析した結果を報告する．

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  • 建物の被害認定調査への活用を目指した残留変形の研究

    小谷, 菜央, 平井, 敬, 永野, 康行 減災復興学研究 1 52-56, 2024-03-31

    本研究では，木造住宅が地震による被害を受けた際の最大層間変形と残留変形の関係を明らかにすることを目的とし， 防災科学技術研究所のE-Defense 実験結果のデータを用いた分析を行い， 建物の最大層間変形と残留変形との関係を考察した．対象建築物は2，3 階建ての枠組工法(1 棟)と軸組工法(2 棟)の木造住宅5 棟を対象とし，一階のみ4 …

    機関リポジトリ

  • 離島における介護職者の防災・減災に対する認識に関する研究 : 奄美市と五島市の比較

    今村, 圭子, 柳田, 信彦, 松田, 史代, 南, 綾乃, 松成, 裕子 鹿児島大学医学部保健学科紀要 34 (1), 11-22, 2024-03-31

    ...本研究の目的は、豪雨災害の起こった離島と大きな災害のない離島の介護保険施設に勤務する介護職員の防災・減災に対する認識を明らかにすることで、その実態から防災・減災対策の課題を明らかにすることである。対象は、奄美市、五島市の避難所に指定されている介護福祉施設に勤務する介護職者である。データ収集は半構造的面接法とし、インタビューガイドを作成し個別に実施した。...

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  • 大規模マンションにおける耐震補強工事の実現プロセス

    澤田, 雅浩 減災復興学研究 1 62-66, 2024-03-31

    神戸市中央区港島に立地する9 棟，約700 戸で構成される大規模マンションは，人工島としてのポートアイランドのしまびらき直後に分譲されている．入居は 1982 年以降ではあるが，建物は旧耐震基準で建設されており，1995 年の阪神・淡路大震災では大きな被害を受けなかったものの，将来の地震災害に備えるためには耐震補強工事の必要性が生じている．多くの区分所有者がいるマンションでは，耐震補強工事の実施…

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  • 地震時における建物内の揺れによる人の不安度評価手法

    松原, 郁洋, 平井, 敬, 永野, 康行 減災復興学研究 1 42-46, 2024-03-31

    ...建築基準法においては，安全に関する事項が定められ法律改正を重ね安全性向上が実現してきている．しかし，建築物の設計では日常時，地震時の人の安心が考慮されていない．減災復興学的視点によれば，地震時において人の安心が考慮されたものでなければならない．以上を踏まえ，地震時に建物内にいる階毎の人の安心を評価する手法は存在しない．安心は不安度を用いて間接的に評価する．本研究の目的は，地震時における建物内にいる人...

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  • 表層地盤の地震応答解析結果を用いた震度指標の提案

    三田, 凜也, 松原, 郁洋, 荘所, 直哉, 永野, 康行 減災復興学研究 1 29-33, 2024-03-31

    ...3 種類の表層地盤モデルを作成し，地震による地表での時刻歴応答解析の結果からわかる加速度を震度へと変換し，震度指標を提案する．解析結果から変換した震度から表層地盤を弾性とした場合，第三種，第二種，第一種の順に計測震度が大きくなったが，表層地盤を弾塑性とした場合，計測震度は途中まで弾性と同じような増加傾向にあったが，その後は第三種が最も計測震度が小さくなり，第一種と第二種の計測震度がより大きくなり，減災...

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  • 「荷重安全ガイド」の導入 : 発災時の備蓄物資の荷役に関する腰痛予防策の検討

    佐伯, 潤, 渡邊, 祐介 減災復興学研究 1 13-23, 2024-03-31

    災害備蓄物資の運び出しは，災害対応の基本的な作業の1 つである．荷役には急性腰痛症などを発症するリスクがある．ひとたび腰痛を発症すれば，当該傷病者は諸々の事務遂行が困難となり，災害対応の人員不足の一因となり，用便等の介助に仲間の作業負担を増やすおそれがある．本研究では，備蓄物資搬送での腰痛防止を目的とし，①備蓄物資の，内容物，数量，賞味期限を示す情報ラベルに，物資の総重量および，重量物の危険度を…

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  • 減災復興学の視点で社会課題を考える探究活動の実践

    吉井, 謙太郎, 青田, 良介, 永野, 康行 減災復興学研究 1 57-61, 2024-03-31

    ...を企画立案した．これにより高校生の探究活動に，減災復興学の視点を取り入れることでその内容の深化と継続性の向上を図ることができると考える．本稿では兵庫県立大学大学院減災復興政策研究科と連携したその取り組みを紹介し，今後の展開について概観する．...

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  • 1944 年篠山城大書院の失火に関する伝承について

    北村, 昌卓, 平井, 敬 減災復興学研究 1 37-41, 2024-03-31

    1944 年1 月6 日に篠山城大書院が焼失した．この原因について通説ではただ失火とだけ伝わっており，詳細は不明である．しかし，一部の伝承では多紀郡各町村の消防団による合同出初式後の宴会時に，たばこの火の不始末によって火災が発生したという．本報では，この伝承について出処や真偽を調査した結果をまとめる．

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  • 重要伝統的建造物群保存地区の住民による住宅減災対策への意向と行動の規定要因に関する研究

    梶原 彰吾, 近藤 民代, 新田 有沙, 北岡 直子 都市計画報告集 22 (4), 609-615, 2024-03-11

    <p>本研究では重要伝統的建造物群保存地区を対象に、住民の防災対策行動へ至る過程とそれにかかわる要因を調査した。本研究により、重要伝統的建造物群保存地区の住民が防災対策を実践する過程が明らかになった。また、当該地区では、地域によって住民の住宅改修工事の目的が異なることが明らかになった。それを踏まえたうえで、目的に応じて支援を変える必要性を考察した。また、住宅の防火対策に対する住民の関心が意思決定…

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  • 1964年男鹿半島沖地震の被害に関する文献調査

    水田 敏彦, 鏡味 洋史 日本建築学会技術報告集 30 (74), 536-541, 2024-02-20

    <p>Literature survey on damage due to the 1964 off Oga Peninsular earthquake was performed with reconnaissance reports and newspaper articles at that time. This earthquake caused damage to the …

    DOI Web Site 参考文献2件

  • 灰色低地土におけるヒ酸の吸着に与えるリン競合とpHの影響

    佐藤 健司, 濱 武英, 田中 理奈, 脇田 梨左, 中村 公人, 伊藤 紘晃 日本土壌肥料学雑誌 95 (1), 30-37, 2024-02-05

    <p>日本の代表的な水田土壌である灰色低地土において，ヒ酸とリンの競合吸着およびヒ酸吸着に与えるpHの影響についての研究知見は限られている．また，灰色低地土はヒ酸の吸着能力が低く，ヒ酸吸着に与える初期含有リンの影響を無視することができない．そこで本研究は，（1）先行研究で報告された黒ボク土のヒ酸吸着特性との比較によって，灰色低地土のヒ酸吸着特性を評価すること，（2）灰色低地土に含まれるリンの溶出…

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  • 電動キックボードを追い越す自動車走行挙動に基づく安全性・円滑性評価

    吉城 秀治, 辰巳 浩, 田部井 優也, 田中 椋丞, 市丸 詩織, 碇 竜弥 交通工学論文集 10 (1), A_25-A_34, 2024-02-01

    <p>自動車と電動キックボードが混在する道路空間において、安全性や円滑性の確保が求められている。そこで本研究では、幅員構成の違いが、電動キックボードを追い越す自動車走行挙動に及ぼす影響、ひいては追い越しに関わる安全性と円滑性に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし、幅員の異なる 5 路線において計測を行った。その結果、電動キックボードと自動車を安全かつ円滑に共存させる上では、普通道路程度の幅員構…

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  • 博物館で災害をどう伝え、どう残すか：関東大震災を例に

    室谷 智子 デジタルアーカイブ学会誌 8 (1), 11-14, 2024-02-01

    ...この先も過去の災害を風化させず、未来の防災・減災対策のためには、どのように資料を残し、災害を伝え、備えていけばよいだろうか。本稿では、デジタルコンテンツも活用して2023年に国立科学博物館で開催した、関東大震災100年企画展を例に挙げて紹介する。</p>...

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  • 車道走行する自転車が自動車の走行挙動に及ぼす影響に関する研究―4 車線道路における自転車実走実験による分析―

    内藤 喬, 辰巳 浩, 田部井 優也, 吉城 秀治 交通工学論文集 10 (1), B_66-B_73, 2024-02-01

    <p>「安全で快適な自転車利用環境創出ガイドライン」が制定され、自転車走行環境は車道を基本として整備が行われているが、自転車と自動車を隔てる物理的な分離が存在しない自転車専用通行帯や車道混在での整備が多く行われている。そこで本研究では、先行研究で開発された自転車を用いて 4 車線道路において自転車を追い越す自動車の走行挙動を調査した。その結果、自転車を追い越す自動車の走行挙動は道路構造要因や第二…

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  • 地震観測の媒体としての自動車の詳細な振動実験

    平井 敬, 高橋 広人 日本地震工学会論文集 24 (1), 1_33-1_53, 2024

    <p>地震動に対する自動車の挙動を詳細に把握するために，入力レベルを広い範囲で変化させながら自動車の加振実験を行った．その結果，応答特性は入力レベルによって変動すること，自動車は周期1～2 sの範囲でおおむね平坦な振動特性を持つこと，車両上で記録された加速度波形をもとに地動の計測震度等の地震動強さ指標を推定できることが明らかになった．これらの結果から，自動車を媒体とした地震観測の可能性が示された…

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  • 群杭を用いた橋脚の局所洗掘の対策工に関する基礎的研究

    大本 照憲, 張 浩, 三川 丈斗, 濱砂 翔 土木学会論文集 80 (16), n/a-, 2024

    <p>　橋脚の局所洗掘に関する対策工としては，河床洗掘の防御のための保護工または強い下降流を伴う馬蹄形渦の制御が挙げられる．本研究では，環境負荷の小さい後者に着目し橋脚の直上流に群杭を設置して橋脚周りの馬蹄形渦および橋脚前面の下降流を抑制して橋脚の洗掘を低減させることを目的とした．実験結果から群杭を用いた導流工を設置した場合，無対策に較べて橋脚周りの最大洗掘深が約40％，洗掘孔の体積は約6%にま…

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  • 国立大学の災害対応組織における地理学研究者の取り組み

    石黒 聡士, 熊原 康博 日本地理学会発表要旨集 2024s (0), 161-, 2024

    ...中でも，災害と防災・減災に関する地域社会への還元の要請は高く，研究機関に寄せられる期待は高まっている。このような背景の中，全国の大学に「防災」，「減災」，あるいは「レジリエンス」といった名前を含む災害対応に関する研究センター等（以降，災害対応組織と呼ぶ）が設立されてきた。現在，86校ある国立大学のうち，半数近くの41校には災害対応組織等が設置されている。...

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  • 都市化による切盛造成と付随する建設発生土流動の環境影響評価

    原 祐二, 三瓶 由紀 日本地理学会発表要旨集 2024s (0), 208-, 2024

    ...<p><b>はじめに</b></p><p>2021年7月3日に発生した熱海市の盛土土石流により、建設発生土の適正処理が改めて防災・減災上の課題として表出した。切土盛土造成による人工地形に関する環境問題は、とりわけ高度経済成長期以降、私達の生活圏に常在し、1980年代前半には地理学会においても人工地形研究グループが活動していた。...

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  • 高精細多層地表情報を用いた景観をまたぐ相互接続性の解明に向けて

    早川 裕弌 日本地理学会発表要旨集 2024s (0), 87-, 2024

    ...また、科学研究者でない、地域住民などのコミュニティ構成者が自らHiMESDの利活用に参加することで、地域環境の理解の促進や、参加型の市民科学、さらには防災減災、より良い日常生活の実現など、HiMESDの社会実装の可能性を最大化できる可能性がある。...

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  • 災害時に大きな減災機能を果たす集落のコモンズ空間の研究

    岡田 知子, 重村 力 住総研研究論文集・実践研究報告集 50 (0), 209-220, 2024

    ...避難から復興の段階で，コモンズ空間が果たした大きな役割が明らかになるとともに，歴史的な集落組織から持続しつつ，現代に適応するように変貌してきたコミュニティ組織のありようと意義を明らかにし，コモンズやコミュニティを尊重する減災復興の示唆を得た。...

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  • 長期地震観測と常時微動計測に基づくスチールハウスの振動特性分析

    護 雅史, 藤内 繁明, 小橋 知季, 河合 良道, 金森 愛咲美, 飛田 潤 日本地震工学会論文集 24 (1), 1_1-1_17, 2024

    <p>本論では，実存する3階建てスチールハウスを対象として，2009年より実施してきている地震観測で得られた観測記録に基づき，対象建物の地震時応答性状について詳細な分析を行った．また，最近実施した対象建物の常時微動計測結果との比較により，微動時と地震時での振動性状の比較を行った．その結果，地震や経年変化の影響と考えられる固有振動数の低下，減衰定数の増加が認められた．加えて，1地震中でも特に振幅が…

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  • 防災・減災，復旧・復興活動に見る産官学民連携

    矢守 克也 質的心理学研究 23 (1), 25-32, 2024

    ...本論文は，自然災害を対象とした防災・減災，復旧・復興に関する研究・実践における「産官学民」の関係について，日本社会を念頭に，その歴史的な概観，成果と課題の概括を試みたものである。明治の近代化は，それ以前，主に「官」と「民」による緩やかな連合によって担われていた日本社会の防災・減災，復旧・復興に大きな変化をもたらし，その後，それは，明確な機能分化（縦割り）を伴った「官＋産学」の体制へと移行する。...

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  • 未来に関する語りをめぐる現場研究

    杉山 高志, 矢守 克也 質的心理学研究 23 (Special), S18-S24, 2024

    ...アクションリサーチにおいて「時間」は欠かすことができない要素であるにもかかわらず，「時間」の視点から防災・減災のアクションリサーチを分析した既往研究は僅少である。本研究では，黒潮町の住民が行っている「防災かかりがま士の会」のメンバーが語り部活動の最中や反省会で発言した語りをアクションリサーチの中で収集し，「時間」の視点から分析した。...

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  • 京都市に豪雨をもたらす降水システムの時空間構造と環境場に関する解析

    梶川 義幸, 渡辺 悠一朗, 大石 哲, 中北 英一 土木学会論文集 80 (16), n/a-, 2024

    ...<p>　京都は関西圏でも豪雨水害の多い都市であり，防災・減災の観点から，豪雨をもたらす降水システムへの理解は必要不可欠である．本研究では京都地方気象台の積算降水量と全国合成レーダーGPV，及びメソ数値予報モデルGPVを用いて，京都市に豪雨をもたらす降水システムの時空間構造及び環境場を解析した．その結果，日最大1時間降水量20mm以上と日最大10分間降水量10mm以上の2種類の閾値により得た降水システム...

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  • 高解像度地形データを活用した災害対応への貢献

    岩佐 佳哉, 鶴成 悦久, 三﨑 貴弘, 山本 健太郎 日本地理学会発表要旨集 2024s (0), 33-, 2024

    ...</p><p>発表者らが所属する大分大学減災・復興デザイン教育研究センターでは，大分県との連携協定および由布市からの災害派遣要請により，6月30日から7月11日の期間で由布市現地対策本部における災害対応支援を行った。...

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  • 関東大震災100年と防災減災科学の発展

    山本 佳世子 日本原子力学会誌ATOMOΣ 66 (2), 58-60, 2024

    ...<p>　2023年は関東大震災100周年に当たり，防災学術連携体では7月に「関東大震災100年と防災減災科学」，9月に「防災科学からみた関東大震災の回顧と展望」と題する2回のシンポジウムを開催した。本稿では，これらの2回のシンポジウムの成果を基に，情報・社会の視点から，9種類の情報通信技術の災害対策における利活用の現状，課題について整理したうえで，展望を述べた。</p>...

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  • どうして惨禍の教訓が伝承されないのか／2023 JASTJフィールドツアー報告

    内城 喜貴, 小出 重幸 日本科学技術ジャーナリスト会議 会報 2024 (110), 9-, 2024

    <p><b>どうして惨禍の教訓が伝承されないのか</b></p><p>　新しい年になって一カ月半。立春も過ぎたというのにどうにも気分が晴れない。重い。元日夕方に起きた能登半島地震が影を落としているようだ。</p><p>　（内城喜貴）</p><p><b>2023 JASTJフィールドツアー報告</b></p><p>　JASTJ有志の「信州見学ツアー」が、2023年10月27日～ …

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  • 生態系サービスから考える海岸マツ林の利活用

    近藤 祐磨 日本地理学会発表要旨集 2024s (0), 17-, 2024

    ...<p>Ⅰ　はじめに</p><p>　本州・四国・九州における主な海岸マツ林は，海岸部の集落・田畑に対する防災・減災を主目的として，近世以降，藩や有力農民，行政によって計画的に造成・管理されてきた．海岸マツ林は，同時に周辺住民によっても，高度経済成長期まで生活燃料や肥料などの資源供給地として利用されてきた．その後，住民による利用とそれに伴う人為的攪乱が減ると，植生遷移や激害型感染症（マツ材線虫病）による...

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  • 津波被災想定地域における避難所アクセシビリティと需給バランス

    田中 耕市 日本地理学会発表要旨集 2024s (0), 228-, 2024

    ...<p>I.研究の背景と目的　2011年の東日本大震災以降，以前よりも大きな災害を想定した防災・減災対策が全国的に取り組まれるようになった．特に，南海トラフ地震による津波被災が予測されている西日本の太平洋沿岸地域では，避難所および緊急避難場所の設置や再配置，避難ビルの指定，避難タワーの建設など，避難施設の見直しや新規建設が進められてきた．しかし，沿岸部における所与の地理的条件（周辺地形，道路ネットワーク...

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  • 高精細多層地表情報の活用による防災減災の実現に向けて

    内山 庄一郎 日本地理学会発表要旨集 2024s (0), 330-, 2024

    <p>近年、高分解能な地理空間情報へのアクセスが容易になってきた。これらはドローンによって取得でき、災害対応の分野でも活用されつつある。行けない、見えない、わからないといった危険の伴う災害初動の局面で、ドローンによる地理空間情報の取得と活用が期待されている。一方で、ドローンによって取得された地理空間情報に類する情報は、これまでの災害初動の業務プロセスにはなかった、新たなツールとなっている。このた…

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  • 波浪情報に基づく海上作業可否の前日判断

    間瀬 肇, 渡辺 健, 渡辺 啓生, 佐藤 兼太, 井口 真生子, 原 知聡, 武田 将英, 金 洙列 土木学会論文集 80 (4), n/a-, 2024

    <p>　本研究は波浪予報値の的中率の定義を明確にし，また予報値の誤差を定量化して，海上作業可否の前日判断を行うための方法を検討した．そして，秋田港と常陸那珂港を対象として，前日判断の具体な方法を示した．その結果，最も簡単で容易な判断法は，対象地点における観測値の予報値に対する誤差を調べ，誤差の2乗平均平方根値(RMS)を用い，予報値にRMSを加えた値が作業限界波高より小さいか否かにより判断する方…

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  • 安価な耐震改修技術の普及による首都圏木造住宅の耐震化促進

    川端 寛文, 井戸田 秀樹, 花井 勉 住総研研究論文集・実践研究報告集 50 (0), 339-346, 2024

    ...本実践活動は，西日本で実績のある木造住宅の安価な耐震改修技術を首都圏以東に広め，高い地震リスクがある住宅耐震化を促進する突破口として首都圏で技術講習会「木造住宅の耐震リフォーム達人塾」を開催するとともに，減災まちづくりを通した大工の耐震改修事業への参入と活性化によって高知に続く耐震化促進のための足がかりを築くことが目的である。...

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  • 床版の健全度評価および補修時の荷重条件がRCアーチ橋アーチリブの曲げ特性に与える影響

    中山 義晴, 安宅 直希, 中山 恭吾, 武田 文彦, 増永 和浩, 松村 政秀 土木構造・材料論文集 39 (0), 37-44, 2023-12-29

    床版の損傷が確認されているRCアーチ橋の安全性を検討する．そこでまず，床版内の配筋調査の結果を参考に部分モデルを用いてFEM解析を行い，床版引張側の作用応力が大きく，補修等を要することを明らかにした．つぎに，ソリッド要素を用いて床版をモデル化した全体解析モデルを用いてアーチリブの断面力分布を確認した．その結果，前報の梁要素によるモデル化の問題点が解消されるとともに，前報と同様にスプリンギング部の…

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  • 熊本地震後の異常時点検における橋梁健全性の判定結果とその分析

    松村 政秀, 中山 義晴, 佐藤 慎一 土木構造・材料論文集 39 (0), 161-167, 2023-12-29

    2014年より定期的な橋梁点検が実施されている．一方，2016年に熊本地震が発生し，熊本県では一部の橋梁に対して異常時点検を実施している．そこで，本研究では，発災後の対応として実施された橋梁点検の実施状況を整理するとともに，災害復旧工事の対象となった橋梁を除く200橋を対象に，地震前の定期点検と地震後点検の判定結果を比較・分析した．その結果，判定区分が地震前後で同じであった橋梁が約6割，地震後に…

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  • 滋賀県北部の拠点型都市形成における駅周辺徒歩圏の水害リスクと施設立地分析

    丸山 泰誠, 轟 慎一 都市計画報告集 22 (3), 494-500, 2023-12-11

    ...滋賀県の駅周辺でも様々な活動が行われている一方で、自然災害が頻発化・激甚化し、防災・減災への対応が必要である。そこで本研究では全国でも流域治水の先進事例として知られている滋賀県のJR駅周辺地域を対象に、水害リスクと地理地形的条件を踏まえた駅周辺評価の検討を行い、コンパクトなまちづくり実現に向けた分析考察を目的とする。...

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  • 巨大災害研究の現状と展望（7）

    畑山, 満則, 矢守, 克也, CRUZ, Ana Maria, 土佐, 尚子, 大西, 正光, 廣井, 慧, 中野, 元太, 大門, 大朗, 杉山, 高志, 岡田, 夏美, DANDOULAKI, Miranda, GOLTZ, James D. 京都大学防災研究所年報. A 66 (A), 110-130, 2023-12

    The objective of this paper is to summarize the research activities of the Research Center for Disaster Reduction Systems (DRS), DPRI. The activities include research seminars inviting guest …

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  • 高速道路盛土における観測水位データの傾向分析と盛土内水位の評価区分の提案

    倭 大史, 平井 健太, 中島 康介, 安部 哲生, 大賀 政秀, 太田 雅之 地盤工学ジャーナル 18 (4), 461-473, 2023-12-01

    ...<p>高速道路では，防災・減災を目的とした盛土の大規模修繕が実施されている一方，膨大な数の対象盛土における水位を簡易に把握，評価するには課題がある。そこで，季節に応じて変動する盛土内水位について，河川の流量評価に用いられる流況を基にした「水位位況」という新たな水位評価の考え方を示し，全国の高速道路盛土で観測された水位データの整理分析を行った。...

    DOI Web Site 参考文献2件

  • 都市の水害対策に向けた建築･土地利用マネジメントの展開とその評価

    中野 卓, 木内 望 都市計画論文集 58 (3), 1423-1430, 2023-10-25

    <p>日本では、2021年の「流域治水関連法案」の成立を契機に、水害対策に関する様々な手法の整備が進んでいる。この法律および関連施策の整備は、都市計画における水害対策の論点を大きく変更するものである。そこで、本論説では2019～2022年に起きた水害対策の変化を踏まえて、都市の水害対策の現状の評価と、対策の拡大に向けた論点を考察した。その結果、水害対策推進上の論点は、「A.法規制の根拠となる基準…

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  • バランス断面法の概念を有限要素解析に導入した新しい斜面変動シミュレーション（BaFEM）

    瀬﨑 章太郎, 若井 明彦, 岡安 祥克, 稲垣 秀輝, 小坂 英輝 応用地質 64 (4), 172-182, 2023-10-10

    ...要素同士が一定の距離から離れることで削除，生成が繰り返される接触要素を導入する手法が考案される．これにより，ずれや剥離が発生する座屈やトップリング等の複雑な斜面重力変形の表現が可能になり，大変形時の斜面内部の応力・ひずみが時々刻々に評価できた．つまり，開発した有限要素法を利用すると，重力変形した実斜面の再現解析においても，変形形態のみならず，今後の変形予測も可能であり，重力変形斜面のリスク評価や防災・減災対応...

    DOI Web Site 参考文献9件

  • 史跡の防災を考える

    高妻,洋成 第２回 日本災害・防災考古学会研究会資料・予稿集 198-203, 2023-09-25

    ...発災と応急対応、復旧と復興、減災、災害時緊急対応策の準備からなる防災スパイラルという考え方から、史跡の防災について考えてきた。災害は繰り返し起きるということを前提に史跡の防災に取り組んでいかなければならない。史跡を災害からまもるということは、大切な文化財を継承していくという観点から重要である。...

    DOI 全国遺跡報告総覧

  • 昔の痕跡を今に活かす －考古学の社会貢献－

    矢吹,俊男 第２回 日本災害・防災考古学会研究会資料・予稿集 176-183, 2023-09-25

    ...今と昔をつなぐ力、それは考古学が減災への社会的な貢献を有しているとも考えられる。 研究の積み重ね（経験知）や専門性（専門知）、地域の知見（地域知）でなされる考古学の成果を地域に還元し、活かすことができれば地域の減災に役立つと考え、「災害から身を守り、生き抜く」という大きな地域課題を解決する手がかりを探ってみたい。 併せて、考古学と社会教育との連携・協働ということも考えてみたい。...

    DOI 全国遺跡報告総覧

  • 災間の災害復興における住民組織の再編と展開

    宮本 匠, 大迫 雅俊, 立部 知保里, 頼政 良太 自然災害科学 42 (2), 101-112, 2023-08-31

    本研究は平成30年7 月豪雨で被災した広島県坂町の災害対応から，近い将来に再び被災することが想定される災間の時代の災害復興における新たな課題について，特に住民組織のあり方から考察するものである。調査から明らかになったことは，坂町では伝統的な住民組織が既存の働きを超えて機能したこと，外部支援者の活動に刺激を受けて新たに設立されたNPO …

    DOI

  • 生態系を活用した防災・減災の推進に向けた水災保険制度の貢献可能性

    西田 貴明, 吉田 丈人 環境情報科学 52 (2), 78-87, 2023-06-30

    ...将来の水災に対して，他国で実施されているように自治体による土地利用規制や防災・減災対策を保険制度と連携させることがリスクコントロールに重要であり，適切なリスク回避とリスク低減を介してEco-DRR の実現に保険制度が貢献することが期待される。 キーワード：</tt></p>...

    DOI

  • 1899年紀伊・大和地震の被害に関する文献調査

    水田 敏彦, 鏡味 洋史 日本建築学会技術報告集 29 (72), 1145-1150, 2023-06-20

    <p>Literature survey on damage due to the 1899 Kii-Yamato earthquake was carried out continuing to the previous paper of the 1936 Kawachi-Yamato event. This earthquake had rather deep focal depth as …

    DOI Web Site 参考文献2件

  • 京都市における雨庭の導入・整備プロセスと維持管理体制の実態に関する研究

    前田 菜緒, 太田 尚孝, 新保 奈穂美 都市計画報告集 22 (1), 20-23, 2023-06-09

    ...本研究では対策としてグリーンインフラの一種である雨庭を取り上げ、先進的に整備の進んでいる京都市における雨庭の導入、整備のプロセスと維持管理の成果・課題を主体間の関係性と防災・減災効果と共に明らかにすることを本研究の目的とした。GISを用いた立地分析、文献調査、ヒアリング調査、現地調査を通し、本研究では以下の三点が明らかになった。...

    DOI Web Site 参考文献1件

  • LiDARを用いた自動走行地中レーダによる屋内埋設管の位置推定

    園田 潤, 増田 楓真 電子情報通信学会論文誌B 通信 J106-B (6), 339-341, 2023-06-01

    本論文では，LiDARを用いた自動走行地中レーダを開発し，地中レーダ付属のエンコーダによる走行距離とLiDARの自己位置推定による走行軌跡から屋内埋設管の位置推定について検討している．

    DOI

  • 多面的機能の観点からOECM候補となる農地を推定する

    大澤 剛士 日本森林学会大会発表データベース 134 (0), 33-, 2023-05-30

    ...そこで本講演は、農地が持つ食料生産以外の機能：多面的機能のうち、近年特に社会的なニーズが高い防災・減災機能の担保を目指して農地を保全することが、”結果”として生物多様性の保全に貢献できる可能性を提示したい。</p>...

    DOI

  • 災害危険度の高い民有林を探して管理するための技術と方法を開発し伝える

    鷹尾 元, 岡田 康彦, 村上 亘, 高橋 與明, 髙橋 正義, 壁谷 大介, 宮本 和樹, 櫃間 岳, 鈴木 孝典, 冨田 衣里, 萩原 晟也 日本森林学会大会発表データベース 134 (0), 257-, 2023-05-30

    <p>　農林水産技術会議委託プロジェクト研究「管理優先度の高い森林の抽出と管理技術の開発」(令和3～7年度)の概要を紹介する。</p><p>　適切に経営管理されていない民有人工林は全国森林面積の1/6を占め、山地災害の未然防止・軽減化のためにも森林管理に緊急に取り組む必要がある。そこで、放置すれば災害発生の危険がある人工林を航空機レーザ計測（ALS）データを用いて抽出し、その施業方針を示すことに…

    DOI

  • 自然の賢明な活用を目指して：グリーンインフラ・NbS の推進における生態学的視点

    生態系管理専門委員会 調査提言部会, 西田 貴明, 岩崎 雄一, 大澤 隆文, 小笠原 奨悟, 鎌田 磨人, 佐々木 章晴, 高川 晋一, 高村 典子, 中村 太士, 中静 透, 西廣 淳, 古田 尚也, 松田 裕之, 吉田 丈人 保全生態学研究 28 (1), n/a-, 2023-04-30

    ...このような状況を受けて、グリーンインフラ、NbS（自然を活用した解決策）、Eco-DRR（生態系を活用した防災減災）、EbA（生態系を活用した気候変動適応）、地域循環共生圏等、自然の資源や機能を活用した社会課題解決に関する概念が幅広い行政計画において取り上げられている。...

    DOI Web Site

  • 自然環境を考慮したインフラと居住性の関係分析

    中村 一樹, 遠藤 安生, 髙山 浩希 都市計画論文集 58 (1), 70-78, 2023-04-25

    ...<p>自然環境は様々なインフラ整備を通して居住性に大きく影響している．近年，自然災害の甚大化により，防災インフラ整備に加え，災害リスクの低い地域への立地誘導が促進されている．一方で，自然環境には様々な価値があるため，居住立地の適性はその居住性を考慮して判断することが，住民の減災対策にも繋がると考えられる．そこで，本研究は，自然環境が異なる流域圏と大都市を対象に，災害リスクと自然資源との関係を考慮して...

    DOI Web Site 参考文献4件

  • 復興期におけるプレイスメイキングの役割とそのプロセスについて

    松下 朋子, 近藤 民代, イェガネ ゲゼール, リズ マリ, ミシェル マイヤー, ゲイレン ニューマン 都市計画報告集 21 (4), 569-575, 2023-03-10

    ...プレイスメイキングを通じて荒廃した土地が再生され、その過程で減災、能動的交通、環境保全、公平性、地域活性化、経済効果など多様な価値を生み出した。場を「作る」創成期から「維持する」継続期への移行を捉え、場を維持するための仕組みの重要性を指摘した。プレイスメイキングによって失われた場のアイデンティティが見出され、場を整えることで周辺環境が改善された。...

    DOI Web Site 参考文献5件

  • 防災・減災につながるワークショップの開発と実践 : 対象を小学生、災害の想定を風水害として

    黒光, 貴峰, 坂本, 莉帆, 西尾, 幸一郎 鹿児島大学教育学部研究紀要. 教育実践編 = Bulletin of the Faculty of Education, Kagoshima University. Educational practice 74 87-98, 2023-03

    ...研究方法は、防災・減災ワークショップの開発、実施、有効性の検証である。具体的には、開発は、対象を小学生、災害の想定を風水害とし、対象者の発達段階に合わせた内容と手法の検討、実際の災害時を想定したマイ・タイムラインの作成、家庭や地域社会の防災力の向上にもつなげる、視点で行った。実施は、鹿児島市内の小学校にて2021年7月30、31日に実施した。...

    機関リポジトリ

  • 定体積一面せん断試験による海底粘土地盤の強度評価

    土田 孝, 野口 孝俊, 森川 嘉之, 畠山 正則, 山根 信幸 地盤工学ジャーナル 18 (1), 67-80, 2023-03-01

    <p>東京国際空港 D 滑走路新設事業における東京湾海底の粘土地盤の地盤調査データを用いて，定体積一面せん断試験で求められる強度の設計への適用性を検討した。不攪乱試料を原位置の有効土被り圧で圧密後0.25mm/min でせん断した強度 <sub><i>s</i>u(DST0)</sub>に補正係数 0.85 …

    DOI Web Site 参考文献11件

  • 2011年東北地方太平洋沖地震津波による岩手県大船渡湾の海底堆積物変化，およびその後の経年変化

    横山 由香, 林 元気, 八束 翔, 坂本 泉 堆積学研究 81 (1-2), 27-41, 2023-02-28

    ...<p>岩手県大船渡湾で採取した海底堆積物から，2011年東北地方太平洋沖地震津波による海底堆積物の変化，および地震後数年間における堆積物変化を明らかにすることにより，自然がもたらす海底環境変化および復興工事など人間活動に伴う堆積物・堆積環境の変化の検討を行った．これらの変化を把握することは，沿岸域における自然環境と共存する防災・減災へ向けたインフラ整備に対し，重要な情報となると考えられる．本研究の結果...

    DOI Web Site 参考文献11件

  • 宅地崩壊と地下水

    釜井 俊孝 地下水学会誌 65 (1), 17-26, 2023-02-28

    ...その点で，地下水学による提言は宅地の防災減災に有効である。例えば，集水面積内の降雨処理だけを考える開発時の地下水排水計画は，流入量の過小評価に繋がる。さらに，ソイルパイプ，地下浸食，宙水が示している様に，盛土内部の地下水分布は本来的に不均質であり，それらは大きな過剰間隙水圧の発生と宅地崩壊の素因となりうる。...

    DOI Web Site 被引用文献1件 参考文献3件

  • WebAPIを用いたリアルタイム防災ルート案内

    島根, 陸斗, 藤井, 章博, 田中, 直哉 第85回全国大会講演論文集 2023 (1), 197-198, 2023-02-16

    ...内閣官房が公開している、防災・減災・国土強靭化のための5か年加速化対策より、近年、気候変動の影響で気象災害は激甚化している。特に、南海トラフ地震、首都直下地震などの大規模地震の発生も危惧されている。その中で、防災、減災、国土強靭化の取り組みをより効率的に進めるためには、デジタル技術の活用等が不可欠とされている。...

    情報処理学会

  • 光無線通信が作る新たな世界：2．レーザ光源を利用した宇宙光通信

    辻 秀伸, 小西 良明, 吉田 剛 情報処理 64 (3), e7-e12, 2023-02-15

    ...近年，防災・減災への利活用に向けて，観測衛星の取得データ高精細化とともに，リアルタイムな観測データの送受信が求められており，大容量・高速通信が可能なレーザ光源を利用した宇宙光通信技術に期待が高まっている．本稿では，現在の宇宙光通信の取り組み状況と，通信大容量化に向けたコヒーレント方式での宇宙光通信に向けた技術として，コヒーレント捕捉追尾技術，大容量光空間通信技術，光変復調技術について紹介する．...

    DOI 情報処理学会

  • DTNにおけるモデレーテッドデータ属性別送信順序制御方式

    鈴木 洋勇, 水野 修 電子情報通信学会論文誌B 通信 J106-B (2), 50-61, 2023-02-01

    大規模災害時の通信方式として，端末同士で直接通信を行えるDTNに注目している．また，災害時に作成されるデータには重要度があり，重要度の高いデータを優先的に広める必要がある．そこで，我々はデータの重要度に基づいた重要度別データ送信制御方式及びデータ属性別送信順序制御方式（ATOC）を提案している．一方で，重要度別データ送信制御方式はデータの送信順序がランダムのため，作成されたばかりの高重要度データ…

    DOI

  • 合同点検と通学路交通安全プログラムの実態に関する研究

    菅 忍, 河内 夏海, 吉城 秀治, 辰巳 浩 交通工学論文集 9 (2), A_152-A_161, 2023-02-01

    <p>平成24年京都府亀岡市での交通死亡事故を受け、3省庁から都道府県知事等に対し、関係機関が連携し、通学路の安全点検や安全確保を図るよう管内市区町村へ周知され、全国の市区町村で合同点検が実施された。国は合同点検の結果をもとに、通学路交通安全プログラムに基づくPDCAサイクルを継続することで、通学路の安全性向上につながるとして策定を推奨した。プログラムは、事故の未然防止にもつながると考えられるが…

    DOI

  • 仮想現実による水害時避難行動データの継続的な収集・活用方法に関する検討

    小比賀, 亮仁, 廣井, 慧, 樋口, 智之, 篠田, 陽一 情報処理学会論文誌コンシューマ・デバイス＆システム（CDS） 13 (1), 1-11, 2023-01-27

    ...避難行動データの収集方法として，集合型の避難訓練を実施し，その際の行動データを利用するといった方法がとられていたが，場所や状況を変化させて，避難行動データを収集することが難しかった．本稿では，継続的な避難行動データの収集を目的として，1.十分な現実性と2.収集の実行速度を持つ仮想現実（Virtual Reality: VR）を使ったオンライン避難行動データ収集・分析システムを提案する．本システムは，減災...

    情報処理学会

  • 鋼I桁橋桁端部への補強リブの設置効果に関する研究

    橘 才造, 森山 仁志, 松村 政秀 土木学会論文集 79 (2), n/a-, 2023

    <p>　強地震時の横荷重の作用により，鋼I桁橋桁端部の支点上補剛材に局部座屈や破断が生じ，早期復旧に支障を来した．一方，橋軸方向の水平荷重に対して主桁ウェブや主桁下フランジの局部座屈を防止するため，支点上に設置される補強リブの有無が横荷重を受ける桁端部の耐荷性能に与える影響は明らかにされておらず，横荷重に対する桁端部の設計法も確立されていない．そこで，本論文では，横荷重に対する桁端部の耐荷性能お…

    DOI Web Site 参考文献2件

  • 防災・減災のための緊急仮設橋の設計および設計基準の課題

    渡邊 学歩, 佐々木 貴信, 森田 千尋, 小林 博之, 勝呂 翔平, 松田 伊佐雄, 木下 幸治 構造工学論文集 Ａ 69A (0), 1258-1268, 2023

    <p>In this study, the operational records of temporary bridges, definitions of temporary bridges, and applicable technical standards were reviewed, and these issues were clarified. The results of …

    DOI

  • 災害時の人的支援スキームの受入実態に基づく基礎自治体の受援体制の課題分析

    新谷 歳三, 馬場 美智子 土木学会論文集 79 (7), n/a-, 2023

    <p>　災害時の基礎自治体への主な人的支援スキームは，「被災市区町村応援職員確保システム」として制度化された．加えて基礎自治体は，他の自治体間との応援協定の締結を進めているが，それらが災害時にどのように機能するかが十分に検討されているとは言えず，基礎自治体の受援計画が機能しない可能性が指摘されている．そこで本研究では，応援職員派遣と倉敷市の受援対応の状況を客観的に把握するために，平成30年7月豪…

    DOI Web Site

  • 港内波浪の入射波向の簡易推定法を組込んだ高潮・高波浸水解析法の提案

    樋口 直人, 中村 隆志, 近藤 達男, 木全 啓介, 佐藤 昌宏, 原 信彦, 富田 孝史 土木学会論文集 79 (18), n/a-, 2023

    ...<p>　高潮・高波による浸水リスクの把握やその防災・減災対策の立案には，高潮・高波浸水解析を活用することが望ましいが，港湾近傍における波向を含めた波浪場の解析の計算コストの増大が実務上の課題となる．本研究の目的は，清水港における2019年台風19号の事象を対象に計算負荷が小さい波浪計算手法を組み合わせて，浸水痕跡を再現できる高潮・高波浸水解析手法を提案することである．また，浸水解析における波向の影響...

    DOI Web Site 参考文献4件

  • スクリーニング手法を導入した津波漂流物による影響の包括的な評価フローの提案

    甲斐田 秀樹, 木原 直人, 大鳥 靖樹, 富田 孝史 土木学会論文集 79 (18), n/a-, 2023

    <p>　津波漂流物の影響評価においては，所要の安全性の確保と合理性および効率性の両立が重要であるが，こうした観点を含む検討のための評価フローは提案されていない．本研究では，確率論的/決定論的評価の双方に対して適用可能な包括的な漂流物の影響評価フローと，フローの合理性および効率性を高めるためのスクリーニング手法を提案した．提案したフローは，両評価への適用性や実務での使いやすいさの観点から大きく3段…

    DOI Web Site 参考文献4件

  • 木造密集市街地における消防活動に着目した無電柱化事業の減災効果に関する分析

    馬場 美智子, 岡井 有佳, 小原 雅人 土木学会論文集 79 (10), n/a-, 2023

    <p>　木造住宅が密集し，細街路や袋小路の路地で構成される歴史的な市街地においては，大地震発生時の道路閉塞が消火活動に支障をきたし，大きな被害が発生する事が懸念される．本研究では，京都市内の上七軒通の周辺地区を対象に，無電柱化事業による防災効果を明らかにした．第一に，大地震発生時の道路閉塞による消防活動への影響と，無電柱化による防災効果を定量的に分析するための方法を構築した．次に，京都市無電柱化…

    DOI Web Site 参考文献4件

  • 堰・頭首工の技術発展経緯考察と今後の技術開発課題整理

    新保 友啓, 諏訪 義雄 河川技術論文集 29 (0), 533-538, 2023

    ...の技術開発課題①～⑤を提示した．①ゲート設備(扉体・開閉装置)の規格化・軽量化，適正な径間幅・ゲート設備規模の検討等．②流砂(特に掃流砂)連続性確保・下流洗堀と河道縦断形変化の制御・パイピング対策・下流減勢促進に資する，水位運用操作・3次元施設配置・構造と水理設計のDXを活用した総合検討．③常時水中(seg.2-2,3)堰下流の洗掘実態・メカニズム把握と対策技術等．④設計超過洪水時の応答知見蓄積と減災...

    DOI

  • 砕波の影響を受ける津波漂流物の移動過程に関する研究

    甲斐田 秀樹, 木原 直人, 新井田 靖郎, 富田 孝史 土木学会論文集 79 (17), n/a-, 2023

    <p>　津波による漂流物の港湾施設等への衝突影響の評価は重要な工学的課題である．津波が砕波を伴う場合には，砕波の影響を評価へ反映させる必要がある．しかしながら漂流物の運動と砕波の関係を詳細に調べた研究は少なく，砕波を伴う津波による漂流物の移動メカニズムは明らかになっていない．本研究では，津波の砕波帯を含む海域を漂流物が移動する水理実験を行い，砕波による漂流物の移動メカニズムについて検討した．空間…

    DOI Web Site 参考文献11件

  • 大学での土砂災害に対する防災教育の効果に関する研究

    岡田 大爾, 森下 淳, 石原 茂和, 岡田 寛明, 井山 慶信 防災教育学研究 3 (2), 83-94, 2023

    土砂災害における住民の避難率の低さが大きな問題の1 つである。効率的な学習が可能な小中 高の防災教育の効果が疑問視され、最終段階の大学の防災教育の教育効果についての論文も少な い。そこで、大学の必修授業で1 年生に県の砂防の責任者の防災授業の前後に自身の防災意識を 自由に選択させ、意識の変化の理由を見つめさせて教育効果を分析した。最前線の専門家の対策 …

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  • 気候予測データを用いた将来の広域洪水ハザードマップの構築方法の検討

    山崎 大, Zhou Xudong, 木村 雄貴, 平林 由希子 水文・水資源学会研究発表会要旨集 36 (0), 296-, 2023

    ...<p>洪水時に想定される浸水深分布を示す洪水ハザードマップが先進国を中心に作成され、避難経路の事前想定など防災や減災に活用されている。また近年では、洪水ハザードマップはTCFDなどで企業の経営リスク管理にも用いられるようになっった。...

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  • 道路陥没対策としての路面補強工法の開発

    大野 敦弘, 井原 務, 桑野 玲子 土木学会論文集 79 (21), n/a-, 2023

    <p>　道路陥没の主要因は路面下に発生した空洞である．インフラ老朽化や近年の自然災害の激甚化・頻発化に伴い，路面下空洞の今後さらなる増加が予想され，対策の合理化が課題となっている．筆者らは陥没対策の一手法として空洞上部の路面補強工法についての共同研究を実施してきた．本論文では，これまでの検討結果に加え，繰返し載荷試験の実施による終局状態（補強シート下の舗装が崩落し，シート単体の状態）下の支持力，…

    DOI Web Site 参考文献1件

  • （エントリー）常時微動観測から推定した新潟県津南町における地盤特性と宮野原断層の関係

    中島 展之, 小荒井 衛, 先名 重樹, 金子 朋紀 日本地質学会学術大会講演要旨 2023 (0), 250-, 2023

    ...常時微動観測を行うことで軟弱地盤の地域を抽出することが可能となり，地震被害の差異についての議論に用いることができる．また，基盤深度の差から活断層の有無について議論する上で材料となることがいえる．謝辞 ：本研究における常時微動観測は，茨城大学と防災科学技術研究所の共同研究協定に基づき実施した．また，現地調査においては，茨城大学地球・地域環境共創機構（GLEC）と国文学研究資料館の共同研究「歴史資料を用いた減災...

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  • 干渉SAR解析と斜面ベクトル解析を用いたハザードモニタリングについて

    中村 貴子 日本地質学会学術大会講演要旨 2023 (0), 482-, 2023

    ...本研究は、主にDEM とSARデータを用いて土砂災害に関する防災・減災に寄与する方法を考察するものである。具体的には、干渉SAR解析の結果とDEMデータを用いた土砂災害発生前後の地盤変動の抽出とモニタリングの可能性を考察するものであり、発災危険地域の迅速な把握を目指すものである。...

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  • 自動車を利用した地震観測の実現へ向けた車両振動実験

    平井 敬, 吉岡 優樹, 福和 伸夫 日本地震工学会論文集 23 (1), 1_1-1_14, 2023

    <p>地震動に対する自動車の応答特性を把握し，震度推定への利用の可否について検討することを目的として，自動車の振動実験を行った．また，車上で計測された応答加速度から地上の計測震度を推定する方法についても検討を行った．その結果，地動に対する自動車の応答特性は2～3 Hzの固有振動数を持つ2次振動要素として近似できること，応答加速度から地上の計測震度を±0.5以内の範囲で推定可能であることが明らかに…

    DOI Web Site 参考文献3件

  • 点列型車両軌跡データを用いた異常挙動車両の検知法に関する検証

    古川 知史, 安藤 宏恵, 柿本 竜治 土木学会論文集D3（土木計画学） 78 (5), I_385-I_394, 2023

    <p>自然災害や交通事故等によって引き起こされる異常な挙動を示す車両を検知する手法として，従来の設置型センサーに比べて広範囲かつ道路を特定せずデータを取得できる観点から，プローブデータの活用が注目されている．本研究では，マップマッチングを必要としない点列型の商用車プローブデータを用いて，移動軌跡データをメッシュ単位で文字列に変換し類似度を算出することにより，日常と異なる挙動を示す車両の検知法を提…

    DOI Web Site 参考文献3件

  • メタレベルの視点に立った防災・減災に関する質問紙調査研究の分析

    矢守 克也, 岡田 夏美 実験社会心理学研究 63 (1), 14-31, 2023

    ...<p>本研究は，既存の質問紙調査研究やそのデータをメタレベルの視点から考察する立場に立って，防災・減災に関する実践・実務に対して，これまで欠落・不足していた長期的かつ俯瞰的な観点を与え，あわせて，質問紙調査法に新たな視点を提供することを目的とした。特に，単一の調査研究から得られた結果だけではなく，複数の調査研究の方法や結果を俯瞰的に総覧することで，新たな洞察が得られる場合があることを指摘した。...

    DOI Web Site 参考文献1件

  • 北海道胆振東部地震における地域包括支援センター保健師の活動経験に基づく減災に有用な平常時の活動

    田中 裕子 日本地域看護学会誌 26 (2), 13-22, 2023

    ...</p><p><b>結果：</b>減災に有用だととらえていた平常時の活動は，【高齢者の減災の視点で地域をとらえる】【高齢者の減災に向けて自助と共助を育む】【高齢者の介護予防と減災を連動させて活動を展開する】【発災時にハイリスクとなる高齢者の安全を守る手段を講じる】【高齢者支援を基盤に地域で災害対策に取り組む】【行政の災害対策を推進する体制を構築する】【災害対策を行うために地域包括の活動体制を整備する...

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  • 異常潮位を除去した観測潮位による想定最大規模の高潮の再現期間推定：名古屋及び御前崎の場合

    富田 孝史, 三河 大晟 土木学会論文集 79 (18), n/a-, 2023

    <p>　最大規模の高潮は日本に接近した既往最大規模の台風に基づいて推定されるのが一般的である．その台風の中心気圧の再現期間は東京湾，伊勢湾及び大阪湾では500〜数千年とされているが，それによって生起された想定最大規模の高潮の再現期間は明らかではない．本研究では，入手可能であった観測潮位および潮位偏差の毎時データに基づいて，名古屋及び御前崎における想定最大規模の高潮の再現期間を推定した．観測潮位に…

    DOI Web Site 参考文献12件

  • 車道走行する自転車が自動車の走行挙動に及ぼす影響に関する研究

    内藤 喬, 辰巳 浩, 田部井 優也, 吉城 秀治 交通工学研究発表会論文集 43 (0), 239-245, 2023

    「安全で快適な自転車利用環境創出ガイドライン」が制定され、自転車走行環境は車道を基本として整備が行われているが、自転車と自動車を隔てる物理的な分離が存在しない自転車専用レーンや車道混在での整備が多く行われている。そこで本研究では、先行研究で開発された自転車を用いて 4 車線道路において自転車を追い越す自動車の走行挙動を調査した。その結果、自転車を追い越す自動車の走行挙動は道路構造要因や第二通行帯…

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  • 高齢者の身体活動促進のための集団戦略の効果

    久保田 晃生 日本体育・スポーツ・健康学会予稿集 73 (0), 643-, 2023

    ...防災・減災の意識も有意な変化は認められなかった。ゲートウェイを減災体力の向上とした身体活動促進の集団戦略によって、身体活動量の増加や防災・減災に関する意識の変化は認められなかった。一方、減災体力をテーマとしたことで、行政の組織横断的な連携による協力体制や、メディアからの注目度も集めたことから、社会実装に繋がる可能性は示唆された。本研究はJSPS科研費JP20K11517の助成を受けて実施した。...

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  • 住家被害による家屋解体及び運搬に伴うCO<sub>2</sub>排出量評価手法の検討

    大杉 裕康, 平山 修久 廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 34 (0), 135-, 2023

    <p>南海トラフ地震や首都直下地震の国難災害における災害廃棄物対策では，処理能力の確保や再生利用の高度化のみならず，減量も含めた災害廃棄物3Rが必要不可欠であると指摘されている。一方, 日本は2050年までにカーボンニュートラルを目指すことを宣言し，2030年度における温室効果ガス排出量の削減目標として2013年度比で46%を目指している。災害時には，災害廃棄物処理過程より，焼却，運搬や，住宅で…

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  • 誰一人，風水害から取り残らない学校・地域防災の構築

    藤岡 達也 日本科学教育学会年会論文集 47 (0), 355-356, 2023

    ...<p>SDGsと風水害に関する防災・減災，復興に着目し，これからの学校教育や地域啓発の在り方を探り，予測不可能なVUCAの時代，Society5.0などを踏まえ，現代的諸課題解決のための一つの事例として考察する．一連の本研究主題「感情・理性視点からの児童生徒住民の主体的早期避難啓発・教育プログラムの開発と評価」に沿った各研究成果を見据えながら，本稿では，STEAM教育の導入やコミュニティスクールなど...

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  • 地質地盤情報の活用と法整備－国民の安全・安心のために－

    栗本 史雄 日本地質学会学術大会講演要旨 2023 (0), 229-, 2023

    ...<p>地質地盤情報は、防災・減災、国土開発、インフラ整備、産業振興、資源開発、環境保全を支える国土の基本情報であり、国民生活にとって欠くことができない情報である。特にボーリングデータは地下を直接掘削して取得する貴重な情報であると言える。近年、人口が密集する都市部や産業拠点の埋立地などにおいて地質地盤に起因する液状化・強震動・陥没などの災害や事故が発生している。...

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  • 自然災害伝承碑データとその分析事例

    研川 英征, 宮下 妙香, 山中 崇希, 森 今日子, 大田 寛之 日本地理学会発表要旨集 2023s (0), 94-, 2023

    ...</p><p>引き続き自然災害伝承碑の整備と公開を進めていき，地域の災害教訓の伝承に基づく防災・減災に寄与する取組を進めたい．</p>...

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  • 大学入試における自然災害と防災に関する考察

    小関 祐之, 高橋 信人, 堀 和明, 吉田 圭一郎, 牛山 素行 日本地理学会発表要旨集 2023s (0), 55-, 2023

    ...日本における過去の災害を振り返ると，地震・津波災害や風水害が多く発生し，その被害も甚大であった．これらの自然災害が多く出題されてきたことは当然といえよう．次に誘因・素因について分類してみた．ここでは，地震や台風，火山噴火といった誘因（ハザード）について出題された問題を「外力」とし，誘因と社会素因（河川改修や宅地化等）を組み合わせて出題された問題を「災害」と区分した．また，誘因や素因に関わらず，防災・減災...

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  • 路線網の複雑さに基づくバス路線図のタイプ分類とその評価に関する研究

    吉城 秀治, 辰巳 浩, 植村 翼, 遠山 輪 土木学会論文集D3（土木計画学） 78 (5), I_573-I_585, 2023

    <p>人々にとって身近な移動手段である路線バスは誰にでも使いやすいものであることが望まれる．しかし多くの場合，基本的な情報が利用者にわかりやすい形で提供されておらず，そのため乗る際の心理的抵抗が大きいと指摘されるような状況にある．そこで本研究では，バス利用に関わる案内の中でも路線図を対象とし，さらに路線図の設計に関わる議論の中でもその背景の描き方に着目した．路線網の複雑さごとに路線図のタイプ別の…

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  • 近年の台風予報誤差の海域別統計的特性について

    中條 壮大, 安井 慶人 土木学会論文集 79 (18), n/a-, 2023

    ...<p>　台風災害予測に存在する不確実性評価や減災行動の意思決定には，台風予報の誤差評価が必要である．2015年から2020年にかけて気象庁が公表した「台風情報」の資料を分析し，経路や中心気圧，暴風半径といった台風特性の予報誤差の統計的特性を調べた．海域毎に予報誤差の分布は変化し，バイアスも存在することが示された．また，予報誤差の標準偏差は平均値と同程度に大きいことが明らかとなった．経路誤差はリードタイム...

    DOI Web Site 参考文献3件

  • 国内砂浜の底質粒径と前浜勾配の空間特性とその評価に関する研究

    辻本 剛三, 松尾 冴, 金 洙列 土木学会論文集 79 (18), n/a-, 2023

    <p>　国内の砂浜海浜を太平洋側，日本海側，内湾，沖縄の4つの領域に分類し，各砂浜の底質粒径と前浜勾配から各領域の特性を明らかにし，汀線後退量について言及する事を目的とした．297ヶ所の粒径と前浜データと調査地点に近いナウファスの観測点23ヶ所の波浪データを用い，外浜勾配は“みんなの海図”と“国土地理院の地図”から求めた．</p><p> …

    DOI Web Site 参考文献8件

  • 車道走行する電動キックボードが自動車走行挙動に及ぼす影響に関する研究

    吉城 秀治, 辰巳 浩, 田部井 優也, 田中 椋丞, 市丸 詩織, 碇 竜弥 交通工学研究発表会論文集 43 (0), 267-274, 2023

    自動車と電動キックボードが混在する道路空間において、安全性や円滑性の確保が求められている。そこで本研究では、幅員構成の違いが、電動キックボードを追い越す自動車走行挙動に及ぼす影響、ひいては追い越しに関わる安全性と円滑性に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし、幅員の異なる 5 路線において計測を行った。その結果、電動キックボードと自動車を安全かつ円滑に共存させる上では、普通道路程度の幅員構成より…

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  • 坂路における自転車の走行挙動に関する研究

    田部井 優也, 辰巳 浩, 吉城 秀治 交通工学研究発表会論文集 43 (0), 257-260, 2023

    本研究は、坂路部、特に上り坂ではふらつきにより自転車と自動車の離隔距離が十分に確保できない懸念から、坂路における実際のふらつきを異なる複数の勾配区間において計測を行った。その結果、上り勾配では急勾配になるほどふらつきの平均値、最大値ともに大きくなることが示された。一方で下り勾配では急勾配になるほどふらつきの値は小さくなる傾向が示された。また常に強くペダルを漕ぐ必要のある急勾配では、ふらつきの値が…

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  • 流域における減災対策の現場適用に向けた水害ハザード特性の評価手法の試案

    井上 清敬, 武内 慶了, 山本 哲也 河川技術論文集 29 (0), 395-400, 2023

    ...<p>流域治水の実効性を高めるには，治水事業に加え，流域の関係者による減災対策の効果を評価し，治水計画に計上することが重要である．流域治水型の治水計画は「浸水」を許容する一方，「被害」の防止・軽減を図る計画であるため，減災対策の現場適用には地点毎の浸水深等の水害ハザード特性の丁寧な評価が重要である．本研究では，内外水統合型の氾濫解析により作成した「多段階の浸水想定図」と「浸水深と降雨規模の関係図」を...

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  • 現地海浜の前浜勾配と底質粒径の変動特性と岸沖断面形状への影響

    辻本 剛三, 金 洙列, 柿木 哲哉 土木学会論文集 79 (17), n/a-, 2023

    <p>　温暖化に伴う海面上昇による汀線後退量の算定には，将来の平衡断面の形状が極めて重要である．平衡断面には前浜勾配や底質粒径が影響を及ぼし，将来におけるこれらの値の予測が不可欠である．2014年～2020年に波崎海岸で高頻度観測された地盤高さと底質粒径のデータ，室内実験結果を用いて，コンストラクタル則による前浜勾配と底質粒径の動的関係の解析解を再検討した．</p><p>　実験による得たup …

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  • 2021年に大阪湾付近で観測された微気圧波と湾奥部における水位変動の関係

    中條 壮大, 西崎 悠, 二宮 順一, 金 洙列 土木学会論文集 79 (17), n/a-, 2023

    <p>　大阪湾周辺に設置した複数の微気圧計により，2021年の大阪湾周辺の微気圧波の発生状況と特性を明らかにした．対象地付近を通過する台風や前線は微気圧波生成の一因として関係性が認められた．大阪湾周辺で観測された顕著な副振動と微気圧波のタイミングには多くの一致が見られたことから，気象津波が大阪湾周辺の副振動の主要因である可能性が示された．WRFの解析より大阪湾周辺を微気圧波が通過する過程を明らか…

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  • 南海トラフ巨大地震津波に対する都市部での交通観測データを利用した車避難シミュレーション

    ⼤⽯ 裕介, 広上 新, 新出 孝政, ⽥上 直樹, 古村 孝志, 今村 ⽂彦 土木学会論文集 79 (24), n/a-, 2023

    ...の動きの予測を，津波浸水予測と組合せることで，車両の被災地点と台数を算出する．名古屋市臨海部への想定南海トラフ巨大地震による津波に本手法を適用し，車避難台数の増加に対する被災台数の加速度的な増加傾向を確認し，湾岸部からの交通流を優先させる信号制御や津波浸水域外からの車避難抑制による減災効果を確認した．...

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  • 都市計画が命を救う

    井上 能行 日本科学技術ジャーナリスト会議 会報 2023 (109), 4-, 2023

    ...講師は関東大震災研究の第一人者、武村雅之名古屋大学減災連携研究センター特任教授。歯切れの良い話しぶりで会員を魅了した。</p>...

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  • 感情・理性視点からの早期避難啓発・教育プログラムの開発I

    岡田 大爾, 木村 玲欧, 澤口 隆, 田島 大輔, 久田 健一郎, 張 俊彦, CHARUSIRI Punya, CHOOWONG Montri 日本科学教育学会年会論文集 47 (0), 337-340, 2023

    ...<p>本研究グループは感情・理性視点から危険察知，避難所の利便性，線状降水帯や土石流，地震，津波のメカニズム，地下街避難シミュレーション等の教材を作成し，小～大学生，住民に使用して教育効果を分析した．さらに，大学生を学校で講師を体験させ，国内外の減災教育や避難実態を交流し，マスコミや講演も含めて減災効果を高める方略を探った．本稿は，主に感情・理性視点から土石流の回数や到達高度，断面積，速度等の危険性...

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  • 地震住家被害による木材固定炭素開放量に基づく災害廃棄物CO<sub>2</sub>排出量評価手法の構築

    大杉 裕康, 平山 修久 土木学会論文集 79 (26), n/a-, 2023

    <p>　災害時には住宅で使用されていた木材の固定炭素がCO<sub>2</sub>として排出されるなど，膨大な量の災害廃棄物に伴い，災害時にも温室効果ガスの排出がなされる．しかしながら，災害廃棄物に伴う温室効果ガス排出量に関する調査研究はほとんどなされてきていない．本研究では，災害時の住家被害による家屋解体に伴う災害廃棄物からの温室効果ガス排出量の推定手法を構築することを目的とする．住宅被害に伴…

    DOI Web Site 参考文献6件

  • ロックエバル分析による短時間地質温度計の可能性

    山本 由弦, 小林 唯乃, 関山 優希, 吉本 剛瑠, 千代延 俊, Bowden Stephen 日本地質学会学術大会講演要旨 2023 (0), 181-, 2023

    ...<p>地質学が貢献する地震防災・減災に向けて、ある断層が引き起こす地震の最大ポテンシャルを評価することが重要である。そのためには、過去の事象を記録している地震断層からも動力学パラメータを抽出することが求められる。近年注目されているのが、「断層に記録された温度異常」である。断層の摩擦発熱は、断層のすべり速度と量を示す。しかしながら、過去に活動した地震断層から発熱量を正確に抽出することは困難である。...

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  • ［招待講演］都市と地質学の関わり：開発・環境・災害　＜人類が集中して住む領域の大地の科学＞

    竹村 恵ニ 日本地質学会学術大会講演要旨 2023 (0), 230-, 2023

    ...活断層に関わる災害等の防災・減災は、地下深部で生成する地震の都市周辺の地表で生きる社会への影響があり、災害に関する誘因・自然素因・社会素因の複合要素の課題で、1995年以降進められてきた地震や活断層調査から得られる都市域での活断層の性状や活動性、地震動の情報に基づく被害想定などの防災対応への貢献は都市地質学の課題のひとつである。...

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  • 衛星SARによるインフラモニタリング

    石井 孝和 AI・データサイエンス論文集 4 (L1), 34-41, 2023

    ...<p>NECの宇宙利用ビジネスの一つに「衛星SARによるインフラモニタリング」がある．自社保有のASNARO-2以外の商用SAR衛星データも使って画像解析をするサービスである．モニタリングサービスは，インフラ維持管理と防災・減災に大別できる．インフラ維持管理は，合成開口レーダで地表面に露出するインフラを観測し，異常な動きをする点検対象を特定．LIDAR計測やハイパースペクトル計測など他のセンシング技術...

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  • 伊豆諸島の気象災害

    山川 修治 日本地理学会発表要旨集 2023s (0), 86-, 2023

    ...そして、今後の防災・減災に向けた備えの大切さを述べる。</p>...

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  • 頭部に模擬腐食損傷を有するリベット継手の引張実験

    秦 子策, 森山 仁志, 否笠 弘実, 松村 政秀 構造工学論文集 Ａ 69A (0), 524-536, 2023

    <p>Rivet heads, projecting parts of riveted joints, are likely corroded, and the corrosion damage affects the mechanical behaviour. However, since the influence has not been clarified and ultimate …

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  • レジリエントな社会モデルの構築

    関谷 雄一 日本文化人類学会研究大会発表要旨集 2023 (0), C00_02-, 2023

    ...そして地域社会と協 働しつつ、防災・減災に向けた災害リスク管理システム を開発し、レジリエントな社会モデルを構築する試みを する計画であった。...

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  • 自然災害からの住民の早期避難を促進させる要因の分析

    田中 耕市, 関口 豪之, 秦 朋弘, 高野 宗弘 日本地理学会発表要旨集 2023a (0), 100-, 2023

    ...謝辞　本研究はJSPS科研費JP22H00765，JP19K0118，および日本原子力発電株式会社との「防災・減災に係る研究及び啓発活動等の実施事業」による支援により実施された．また，東京大学空間情報科学研究センターとの共同研究（研究番号59および1243）の成果の一部である． 参考文献 Saito, et al. 2017....

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  • 臨海石油施設を核とした石油輸送に及ぼす南海トラフ巨大地震・津波の影響

    阿部 隼人, 蜂須賀 大智, 富田 孝史 土木学会論文集 79 (18), n/a-, 2023

    <p>　平時だけでなく災害時においても不可欠なガソリン等石油製品の貯蔵施設を有する製油所や油槽所の多くは臨海部にあり地震・津波の影響を受ける可能性がある．東日本大震災の時の被災地の石油製品不足の解消は油送船によって石油製品が被災地の石油貯蔵施設に補給できるようになってからであると赤松らは分析している．本研究では，南海トラフ巨大地震・津波によって大きな影響を受ける伊勢湾の臨海部にある4つの石油貯蔵…

    DOI Web Site 参考文献12件

  • 流域治水時代における国土保全への一考察～霞堤附帯遊水地の減災・生態的機能に着目して～

    佐伯 絵美, 中村 亮太, 瀧 健太郎 河川技術論文集 29 (0), 431-436, 2023

    ...<p>少子高齢化に伴い霞堤附帯遊水地や山奥の人工林では，治水機能・生態系保全機能などの多様な機能を有していても，生産性が低い土地であるため管理・耕作放棄され，造成や宅地開発される場合もみられる．気候変動下において，現存する霞堤附帯遊水地など，防災・減災Eco-DRR的な施設の保全に向けた定量評価手法について，姉川の中流域を対象に検討を行った．減災機能は氾濫解析により現況，遊水地再生・受堤撤去のシナリオ...

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  • 津波火災の延焼発生リスク評価モデルの開発

    大江 崇, 富田 孝史 土木学会論文集 79 (17), n/a-, 2023

    <p>　津波火災は津波避難ビルを危険にさらし，救助・救援や復旧活動を支障する可能性がある．そのため津波災害リスク軽減の検討では津波火災延焼発生リスクの推定も重要である．津波災害では地震・津波による建物破壊から発生した瓦礫が津波によって漂流し，そのうちの可燃性瓦礫が浸水域や隣接海域における津波火災延焼に寄与しているが，既往の津波火災リスク評価モデルには評価対象区画内の状態量が用いられており，他区画…

    DOI Web Site 参考文献10件

  • 水文地形・河道外土地構造に基づく日本列島の貯留ポテンシャルの推計

    丸田 大空, 川越 清樹 水文・水資源学会研究発表会要旨集 36 (0), 150-, 2023

    ...<p>気候変動影響により，降水量の極大化やそれに伴う洪水被害の激甚化が問題視されている．また温暖化の進行に伴いこれらの現象は深刻化すると指摘されており，被害を抑えるためには河道内の整備のみならず，河道外の貯留量を把握し，流域全体で防災・減災対策を推進していく必要がある．本研究では日本全国の三次河川流域において，河道外貯留ポテンシャル量を推計した．また，都道府県ごとに河道外貯留の特徴を明らかにし，効果...

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  • 防災・減災意識向上に向けた学校と地域の取り組み事例とその観点

    松本 一郎 日本科学教育学会年会論文集 47 (0), 351-352, 2023

    ...<p>日本は自然災害の多発する地域であり，持続可能な地域の存続に向けて防災・減災意識の向上は急務である。そのため，防災・減災教育の場としての地域コミュニティの一つである自主防災組織と小・中学校などの学校現場が重要である。...

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  • サンゴ礁生態系活用型の沿岸防災に向けて

    本郷 宙軌 日本サンゴ礁学会誌 25 (1), 45-61, 2023

    ...<p>近年，生態系活用型の防災・減災（Ecosystem-based Disaster Risk Reduction：Eco-DRR）が国際的に注目されている。サンゴ礁は外洋からの高波を減衰させるため，天然の防波堤として沿岸災害のリスク低下に重要である。...

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  • 公共事業費は10年連続で6兆円維持

    佐藤 斗夢 日経コンストラクション = Nikkei construction (790) 7-9, 2023-01

    ...そのうち国土強靱化関連は2％増の約4兆円で、引き続き防災・減災に力を注ぐ。深刻化する赤字ローカル線問題に関しては、再編に向けた交付金事業を新設する。...

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  • 阿蘇火山中岳第1火口における2021年10月14日噴火

    宮縁 育夫, 飯塚 義之, 大倉 敬宏 火山 67 (4), 441-452, 2022-12-31

    <p>After the July 2019-June 2020 small-scale magmatic activity, surface unrest of the Nakadake first crater, which is located at the center of Aso caldera, SW Japan, had been mostly calm for …

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  • 30by30 の実現に向けた保護地域およびOECM の役割とNbS 効果の期待

    古田 尚也 環境情報科学 51 (4), 38-42, 2022-12-28

    ...30by30 目標の達成によって，防災・減災への寄与などのNbS 効果も期待される。本稿は，こうした内外の情勢の中で，30by30 目標の基礎なる保護地域の歴史的な流れについて確認し，30by30 実現のカギを握ると考えられるOECM 誕生の背景や今後の実装に向けての課題について議論を試みる。</p>...

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  • <技術支援報告>巨大災害研究の現状と展望（6）

    畑山, 満則, 矢守, 克也, CRUZ, Ana Maria, 横松, 宗太, 大西, 正光, 廣井, 慧, 中野, 元太, 大門, 大朗, 杉山, 高志, 岡田, 夏美, BEAN, Hamilton 京都大学防災研究所年報. A 65 (A), 133-150, 2022-12

    The objective of this paper is to summarize the research activities of Research Center for Disaster Reduction Systems (the DRS), DPRI. The activities include research seminars inviting guest …

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  • 藤沢市道における路面下空洞の挙動観察と原因調査

    瀬良 良子, 岡村 雅俊, 平田 良佑, 桑野 玲子 地盤工学ジャーナル 17 (4), 611-622, 2022-12-01

    <p>地下インフラの老朽化や自然災害の激甚化は，地中空洞を増やし，道路陥没リスクを高める。陥没予防策である空洞調査に加え，調査段階での陥没時期の予測が対策効果を高めるものであるが，これまで補修が前提であった空洞の記録は調査時点のものが主であり，検討に必要な空洞の拡大過程の実態記録は少ない。このため路面下に55の空洞がある現道10路線で2年間モニタリング調査を実施し，7空洞の拡大と28空洞の新たな…

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  • 東日本大震災から10年における被災者の生活復興感の要因分析－2020年「生活復興住民意識調査」－

    本莊 雄一, 豊田 利久, 北後 明彦, 金子 由芳, 塩見 有美 自然災害科学 41 (3), 221-243, 2022-11-30

    東日本大震災から10年を迎えた岩手県・宮城県沿岸被災地域における復興整備事業が実施された地区を中心に抽出した13市町16地区の調査対象地区に居住する住民を対象として実施した質問紙調査の結果を用いて，直接被害を被った被災者の主観的な復興感から生活再建の実情を把握する。生活復興感の尺度としては，阪神・淡路大震災の調査で開発された「生活復興カレンダー」を採用する。また，総合的な生活復興感の決定要因を定…

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  • 日本における「人とペットの災害対策」をめぐる課題と展望

    加藤 謙介 自然災害科学 41 (3), 245-300, 2022-11-30

    ...しかし，人とペットの減災に関わるこれら4 つの「情報」が示されてなお，新たな災害の度にペット問が生じていることを課題として指摘した。その上で，「人とペットの災害対策」を進展させるためには，「包摂」を目指す規範の下，多様な主体の「連携」と「対話」を進める中で，減災に関わる「情報」を生成・洗練させるプロセスが必要となるとの試論を提示した。...

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