世界最大のプロレス団体「ＷＷＥ」（米国）が世界最高峰の総合格闘技イベント「ＵＦＣ」（同）と正式に合併し、大きな注目を集めている。

　４月にＵＦＣの親会社「エンデバー・グループ・ホールディングス」がＷＷＥの買収を発表。ＷＷＥとＵＦＣが経営統合され、今週１２日には新会社「ＴＫＯ」が設立された。エンデバー社が新会社の株式５１％、ＷＷＥの株主が４９％を所有。同日にはＴＫＯがニューヨーク証券取引所で取引を開始し「株価は２・４％上昇した」（米メディア「ＣＮＢＣ」）。

　新会社は４月の時点で、「総額２１０億ドル（約３兆１０００億円）以上の、ライブスポーツとエンターテインメントの大企業となる」（ＷＷＥビンス・マクマホン会長）としていた。注目は誰がこの巨大スポーツエンターテインメント企業のかじ取りをしていくかだ。

　米メディアによると、ＷＷＥの身売りは同社のビンス会長が主導したとされる。同氏はＴＫＯの取締役会長も務めるが、「ＣＮＢＣ」のインタビューに応じたＴＫＯのマーク・シャビロ社長兼ＣＯＯ（最高執行責任者）は、エンデバー社トップでＴＫＯのアリ・エマニュエルＣＥＯ（最高経営責任者）が「会社を経営している」と明言。その上で「ビンスには経験と影響力があり、その役割を果たすだろうが、彼はＣＥＯの役割がアリにあることを理解している。これは共有のポジションではない」と、新会社の運営はビンス会長でもＵＦＣのダナ・ホワイトＣＥＯでもなく、親会社のトップが行っているとした。

　ＷＷＥの運営はビンス氏の祖父、父の代からマクマホン一族が担ってきた。ビンス氏の代では世界的なスポーツエンターテインメント企業に発展させた。現在もビンス氏の娘ステファニー氏の夫、トリプルＨがＣＣＯ（最高コンテンツ責任者）を務め、新会社の下でも同職にとどまる。

　ビンス氏は「スポーツエンターテインメントの帝王」「悪の天才」として４０年以上にわたって、リング内外でＷＷＥを支えてきた。新会社でも株式１６・４％を持つ株主だけに今後も大きな影響力は残るだろうが、これまでのような〝独裁者〟としてのＷＷＥ支配は終わりを告げることになった。

　一方で、ＷＷＥ売却を進めたビンス氏は昨年、自身の〝不倫口止め料疑惑〟が発覚。ＷＷＥを引退したが、今年になり会長として復帰した。「ＣＮＢＣ」によると「彼はまた、最近いくつかの法的問題を抱えている。最近提出された書類によると、７月１７日、連邦法執行機関はマクマホンに対し、性的不品行疑惑に起因する連邦大陪審召喚状を送達した。この捜査では起訴はされていない」。ビンス氏はいまだ疑惑の渦中にあり、同氏の今後が不透明なことも確かだろう。