ベクトル型スーパーコンピューターの将来は?(上)

スパコンの世界では、科学技術用の数値計算などに適したベクトル型の多くが、価格の安いクラスター型に置き換えられている。ベクトル型を扱っているのは現在米クレイ社とNECだけで、市場は縮小している。しかし、ベクトル型にしかできない計算もあるとして、復活を求める研究者たちもいる。

Nancy Gohring 2004年09月01日

科学技術用の数値計算などに適したベクトル・プロセッサーを使用して、大量のデータを処理するために作られた初期のスーパーコンピューターが、再び米国で広範に販売されるようになった。だが需要がどのくらい続くかは不透明だ。

現在は、市販のコンピューターをつないで構成された比較的安価なクラスター型が、スパコンの大部分を占める。しかし、ベクトル型コンピューターを敬遠するこのような傾向が、今後の研究活動に損失を与えるのではないかと懸念する研究者もいる。多くの研究者は、ベクトル型コンピューターがきわめて複雑な問題を処理する能力で勝ると考えている。

クラスター型スパコンの概念は、1990年代半ばに米クレイ社――最初のスパコンを開発した会社とされることが多い――が米SGI社に買収されたときに登場した。主に資金と特許が目的でクレイ社を買収したSGI社は、即座にベクトル型スパコンの開発を打ち切り、独自のスパコン技術に力を注いだ。それ以降、米国でベクトル型スパコンを購入するのはほぼ不可能となった。

オークリッジ国立研究所の計算科学センターで科学アプリケーション・サポート・グループの技術リーダーを務めるトレイ・ホワイト氏は、「われわれはここ数年、足踏み状態だった」と語る。同研究所では、研究の大部分をベクトル型スパコンに依存している。

クレイ社がスパコンの開発を停止していたのと同じ時期、取引規制により、残る唯一のベクトル型スパコン開発企業だった日本のNECから輸入される製品に454%の関税が課されることになった。これによりベクトル型スパコンの価格は非常に高くなったため、米国での購入は実質的に不可能になった。この関税をかける原因になったのは、不当な低価格にまで製品をダンピングしているとして、クレイ社がNECを訴えた裁判だった。さらに、クレイ社の最大の顧客だった米国政府は、兵器など国家機密にかかわる研究に使用されることの多いスパコンを外国企業から購入することに乗り気でなかった。

米国はこの間にスパコン技術における世界のリーダーとしての地位を失い、一方の日本は世界最速・最強のスパコン『地球シミュレータ(日本語版記事)』の構築に取り組んだ。それでも米国は、完全に活動を停止していたわけではなかった。米国の企業や研究者たちは、市販のコンポーネントをつなぎ合わせることにより、巨大なコンピューターを構築してベクトル型スパコンの代わりに利用するという構想を発展させた。

「米国がクラスター型に集中したことは、低価格帯には劇的に貢献したが、高価格帯を弱体化させることになった」とホワイト氏は述べる。

現在ではクラスター型がスパコンの大部分を占めており、開発企業各社はクラスター型にできないことはないと主張している。

ベクトル型スパコンの市場は、NECとクレイ社だけが取り扱う狭い市場に縮小してしまった。SGI社は2000年、クレイ部門を米テラ・コンピューター社(ワシントン州シアトル)に売却したが、テラ・コンピューター社はその際に社名をクレイ社に変更している。だが、ベクトル型スパコンの一部ユーザーは、特定の種類の問題はベクトル型でなければ解決できないと述べている。ベクトル型スパコンの市場が過度に縮小した場合、メーカーが存続できなくなるのではないかとの懸念を口にすることもある。

ホワイト氏は次のように述べている。「クレイ社が試みているのは、ベクトル型コンピューティングの相対コストを劇的に下げることだ。それがどうなるかは、成り行きを見守るしかない。もちろん私は、実現を願っている。同社の技術はわれわれがなすべき作業にうってつけだからだ」

クレイ社は、生き残るにはいい状況にあると述べている。同社のピーター・ウンガロ副社長(販売・マーケティング担当)によると、ベクトル型スパコンの市場は、スパコンの市場全体に比べると縮小しているものの、クレイ社のような規模の企業にとってベクトル型の市場は「巨大」だという。小さな企業は小さな市場に向けた特注マシンの製造に集中できるが、米IBM社や米ヒューレット・パッカード(HP)社といった大企業は、大きな市場に向けてすでに製造した市販のコンポーネントを活用しようとする傾向が強いというのだ。

それでもクレイ社は最近、925人の従業員のうち100人近くをレイオフし、第2四半期の売上は約65%減少した。同社ではこの後退を、政府の発注の遅れと、来年に新製品を市場に出すための準備期間が原因だと説明している。

(9/2に続く)

[日本語版:平井眞弓/高森郁哉]

WIRED NEWS 原文(English)