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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/03/17 18:16 UTC 版)

歴史

1997年のGoogleのロゴ

1996年1月、スタンフォード大学の博士課程に在籍するラリー・ペイジとセルゲイ・ブリンによる研究プロジェクトとしてGoogleの歴史は始まった[17]。

ラリー・ペイジとセルゲイ・ブリン、2003年

当時の検索エンジンは、検索されたキーワードがそのウェブページに登場する回数によって各ページをランクづけし、検索結果として表示していた。ペイジとブリンは、ウェブサイト同士の関係を分析することで検索結果をランクづけする、改良された検索エンジンの理論を提唱した[18]。ペイジとブリンが理論化した新しい検索エンジンは、検索におけるウェブサイトの適合性を判断するにあたって、そのサイトへのリンクを貼っているウェブページの数と、それらのウェブページの重要度（品質）の2つを評価するものだった。2人はこの新技術を「PageRank（ページランク）」と名づけた[19][20]。

ペイジとブリンによる新しい検索エンジンは、ウェブサイトの重要度を被リンク（バックリンク）の数をチェックすることで評価したため、当初2人はこの検索エンジンを「BackRub（バックラブ、背中へのマッサージの意）」とのニックネームで呼んでいたが[21][22][23]、最終的に「googol（グーゴル）」という数の単位にちなみ「Google」と名付けた[24][25]。1グーゴルは1の後に0が100個連なった値であり、莫大な情報量を提供する検索エンジンであると示すための命名であった[26]。当初のGoogleのドメインは google.stanford.edu[27] および z.stanford.edu[28] であり、スタンフォード大学のウェブサイト下で運営されていた[29][30]。

設立（1998年）

1997年9月15日、Googleのためのドメイン名 google.com が登録された[31]。1998年9月4日、Googleは法人格を取得した。会社組織としてのGoogleの拠点は、カリフォルニア州メンローパークの、ペイジらの友人スーザン・ウォシッキーが所有するガレージに置かれた[17]。スタンフォード大学の博士課程で2人の同輩だったクレイグ・シルバースタイン（英語版）がGoogleの最初の従業員として雇われた[17][32][33]。

法人としての設立以前の1998年8月、Googleはサン・マイクロシステムズの共同創業者アンディ・ベクトルシャイムから10万ドルの出資を受けた[34]。1998年には、別の3人のエンジェル投資家（Amazon.com創業者ジェフ・ベゾス、スタンフォード大学計算機科学教授デビッド・チェリトン、起業家ラム・シュリラムの3人）もGoogleへの出資を行った[35]。1998年末から1999年初めにかけ、Googleはいくつかの少額の出資を受けた[35]。1999年3月、Googleは本社をカリフォルニア州パロアルトに移転した[36]。パロアルトには他にもいくつかの著名なシリコンバレーのスタートアップ企業が本拠を置いていた[37]。1999年6月7日、Googleが新たに2,500万ドルの資金調達に成功したことが発表された[38]。主な出資者には、ベンチャーキャピタルのクライナー・パーキンス・コーフィールド・アンド・バイヤーズとセコイア・キャピタルが含まれていた[34]。

1999年の初め、ブリンとペイジはGoogleをExciteに売り渡すことを希望していた。2人はExciteの最高経営責任者（CEO）ジョージ・ベルを訪問し、Googleを100万ドルで買収するオファーを持ちかけたが、ベルはこのオファーを拒絶した。 Exciteのベンチャーキャピタリストの1人ビノッド・コースラは、Googleを75万ドルで売り渡すようペイジらを説得することに成功したが、それでもベルはGoogle買収を却下した[39]。

当初、ペイジとブリンは「広告収入に頼る検索エンジン」に反対する姿勢を示していたが、2000年にGoogleは検索されたキーワードと関係のある広告を表示するサービスを開始した[17][40]。整然としたページデザインを維持するため、表示されるのはテキストベースの広告のみとされた[41]。

検索キーワードに応じた広告を表示し、広告収入を得るというビジネスモデルを最初に開拓したのは、ビル・T・グロス（英語版）が設立したGoTo.comだった[42][43]。GoTo.comの後身であるOverture Services社は、同社が保有するペイ・パー・クリック技術ならびに各キーワードごとに広告をオークション形式で販売する技法について、Googleが特許を侵害しているとして訴訟を起こした。その後、Overture Services社はYahoo! によって買収され、「Yahoo! Search Marketing（英語版）」と改称された。2004年8月9日、両社は和解に至り、Yahoo!がGoogleに問題の特許を無期限でライセンスする見返りとして、GoogleはYahoo!に対して270万株のクラスA普通株を発行することに合意した[44]。

2001年、GoogleのPageRank技術についての特許申請が受理された[45]。PageRankについての特許は公式にスタンフォード大学に帰属するものとされ、ローレンス・ペイジ （ラリー・ペイジの本名）が発明者として記載された。会社の規模が成長し、従来の2つの拠点では不十分となったことで、Googleは2003年、カリフォルニア州マウンテンビューアンフィシアター・パークウェイ1600番に位置するシリコングラフィックス所有のオフィスビルをリースした[46]。このオフィスビルは「Googleplex（グーグルプレックス）」と呼ばれるようになったが、この名称はグーゴルプレックス（googolplex）という数の単位（1グーゴルプレックスは1の後に0が1グーゴル個連なった値）の言葉遊びだった。2006年、Googleはこの物件を3億1,900万ドルでシリコングラフィックス社から買い取った[47]。

「Google」という言葉が日常的な語として浸透したことを受け、2006年に『メリアム＝ウェブスター大学辞典』ならびに『オックスフォード英語辞典』は「Google」という動詞を収録した[48][49]。大衆文化における動詞「Google」の最初の使用例は、TVドラマシリーズ『バフィー ～恋する十字架～』 の2002年のエピソード内で見られた[50]。

株式公開（2004年）

エリック・シュミット。2001年から2011年までGoogleのCEOを務めた。

2004年8月19日、Googleの株式公開（IPO）が行われた。IPOの直前、ラリー・ペイジとセルゲイ・ブリン、エリック・シュミットの3人は、2004年から2024年までの20年間、Googleでともに働くことに合意していた[51]。

GoogleのIPOでは、1,960万5,052株が1株あたりの価格85ドルで売り出された[52][53]。GoogleのIPOは、引受会社であるモルガン・スタンレーとクレディ・スイスが用意したシステムのもと、オンラインのオークション方式で実施された[54][55]。IPOによりGoogleは約16億7,000万ドルの資金を調達し、その株式時価総額は230億ドル以上となった[56]。Googleのライバル企業であるYahoo!もまた、このIPOにより大きな利益を得た。Yahoo!はIPO以前にGoogleの株式を840万株保有していた[57]。

他方、IPOがGoogleの企業文化の変質につながるのではという懸念が存在した。懸念の根拠として、IPOによって従業員の福利厚生の削減を求める株主からのプレッシャーが生じること、多くの会社幹部がIPOと同時に（保有する株式上の）億万長者となることなど、種々の要因が指摘された[58]。こうした懸念への返答として、ブリンとペイジは潜在的な投資家に向けた報告書の中で、IPOがGoogleの企業文化を変えることはないと保証した[59]。

2005年の『ニューヨーク・タイムズ』の記事[60]ならびに他の媒体においては、Googleが、自社利益の優先に反対する「邪悪になるな (Don't be evil.)」との企業理念を失っていることが示唆された[61][62][63]。ユニークな社内文化を維持するための努力として、 Googleは「チーフ・カルチャー・オフィサー」という役職を設けた。チーフ・カルチャー・オフィサーは人事部長を兼任し、その役割は企業文化の開発・維持すること、そしてGoogleの核となる価値観（協力的な環境を持つフラットな組織であること）に忠実であるための方法を編み出すこととされた[64]。2005年と2007年には、Googleが性差別・年齢差別を行ったとの申し立てが元従業員によってなされた[65][66]。

2005年、『ワシントン・ポスト』は、Googleの2005年度第3四半期の利益が対前年比で700%増加したことについて報道し、その主な要因として、大企業の広告戦略が新聞や雑誌、TVからインターネットにシフトしていることを指摘した[67]。

2006年以来、Googleは毎年9月27日を同社の創立記念日としている[68]。創立記念日には検索ページトップに専用の「Google Doodle」が表示されるのが通例となっている[69]。過去には9月27日以外の日付がGoogle創立記念日として扱われたケースもあり[70]、2006年以降9月27日が創立記念日と定められている理由はいまだに明らかになっていないが、2005年にライバルの検索エンジン「Yahoo! Search」との間で行われた論争がその由来として示唆されている[71][72]。

IPO後、Googleの株価は順調に上昇し、2007年10月31日には株価が初めて350ドルに達した[73]。株価上昇の主な背景は、インターネット広告市場における好調な売上高・利益だった[74]。Google株の高騰は大手機関投資家やミューチュアル・ファンドではなく、主として個人投資家によって支えられたものだった[74]。NASDAQでGoogleに与えられたティッカーシンボルは”GOOGL”および”GOOG”であった（フランクフルト証券取引所でのティッカーシンボルは”GGQ1”）。当初は1つのティッカーシンボル”GOOG”のもとで扱われていたGoogleの株式は、2014年にクラスC株式（無議決権株）である”GOOG”と、クラスA株式である”GOOGL”へと分割されていた[75]。2015年の第4四半期以来、”GOOGL”および”GOOG”のティッカーシンボルはGoogleの持株会社「Alphabet」を指している[76]。

2008年1月、1日にGoogleのソフトウェアコンポーネント「MapReduce」を通過する全データ量は合計で20PBだった[77][78][79]。2009年、CNNは「2009年にもっとも検索された政治的キーワード」についての記事の中で、人々が1日にGoogleで検索する回数は「10億回以上」であると述べた[80]。

2010年代以降の展開

2013年から2015年まで使われたロゴ

2011年5月、Googleの月間ユニークユーザー数が初めて10億人を越えた。2010年5月時点の数値（9億3,100万人）からは8.4%増加していた[81]。2012年、Googleの年間収益が初めて500億ドルに達した（2011年の年間収益は380億ドルだった）。

2013年1月、当時のCEOラリー・ペイジは「我々は2012年を好調な四半期で終えることができた。収益は対前年比で36%増加した。前期比では8%の増加だ。さらに、2012年には初めて収益が500億ドルに達した。創業から15年しか経っていない企業としては、悪くない成果だ」[82]と述べた。

2013年、Googleを含む複数のシリコンバレー企業に対する集団訴訟（クラスアクション）が起こされ、Googleらは「ノー・コールド・コール協定」（お互いの従業員を電話勧誘で引き抜かないとする協定）によってハイテク人材の採用を制限していると申し立てられた[83]。

2013年9月19日、Googleは新会社「Calico」の設立を発表した。CalicoのCEOには、Appleの会長アーサー・レビンソンが就任した。公式声明の中でペイジは、「健康と幸福」がテーマの企業であるCalicoは、「老化とそれに関連する疾患についての研究」に注力していくと説明した[84]。また、人工肉を培養するインポッシブル・フーズに投資した。

Googleとその子会社のDeep Mindがある建物のエントランス。6 Pancras Square, Londonにある。

2013年10月、Googleが参加する、公的・民間の組織による連合体「Alliance for Affordable Internet（英語版）（A4AI）の発足が発表された。ティム・バーナーズ＝リーが主導するA4AIは、インターネット環境を安価に手に入るものにすることで、31%に過ぎない開発途上国におけるインターネット普及率を向上させることを目的としており、Google以外にもFacebook、インテル、マイクロソフトなどの企業が参加した。 A4AIにおけるGoogleの役割は、国際連合ブロードバンド委員会が設定した、各国の平均月収の5％以下というコストでのブロードバンドインターネット接続を実現するため、インターネット接続のコストダウンに貢献する事とされた[85]。

2013年10月中旬の報道によれば、Googleの2013年第3四半期における連結収益は、前期比で12%増加して148億9,000万ドルとなった[86]。連結収益のうち、108億ドルはGoogleのインターネット事業による収益であり、ユーザーの広告クリック数にも増加が見られた[87]。2014年1月時点で、Googleの時価総額は3,970億ドルとなっていた[88]。

現在のGoogle CEOのSundar Pichaiと、インドの首相Narendra Modi。

2015年8月10日、Googleは多様化した自社の事業を「Alphabet」と呼ばれるコングロマリットとして再編する計画を発表した。この再編により、Googleは新たに設立されるAlphabetの傘下となり、Alphabetの中心的子会社としてインターネット事業を継続することとなった。再編の完了にともない、GoogleのCEO職はラリー・ペイジからサンダー・ピチャイに引き継がれ、ペイジはAlphabetのCEOに就任した[89][90][91]。

インターブランドが発表した年間ベスト・グローバル・ブランド報告書によれば、 2013年・2014年・2015年・2016年度におけるGoogleのブランド価値はアップルに次いで世界第2位であり、2016年のGoogleブランドの評価額は約1,330億ドルとされた[92][93][94][95]。

2016年10月の時点で、Googleは世界40か国以上で70のオフィスを運営していた[96]。ウェブサイトの通信量（トラフィック）を調査しているアレクサ・インターネットは、2016年11月時点において、Google.comは世界でもっとも訪問者の多いウェブサイトであり[97]、YouTubeやBloggerといったGoogleの関連サービスももっとも訪問者の多い100のウェブサイトに含まれるとしている[98][99]。

2017年9月1日、Googleが株式会社（Google Inc.）からLLC（Google LLC）に変更されること、そしてAlphabetの子会社として新たな持株会社「XXVI Holdings Inc.」が設立され、Google LLCを含むAlphabet傘下各社の株式を保有することが発表された[100]。


脚注

注釈

  1. ^ a b 現在のグーグル合同会社、旧グーグル株式会社。

出典

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Google+

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/01/24 05:13 UTC 版)

Google+
言語 英語、フランス語、イタリア語、ドイツ語、スペイン語、日本語、ポルトガル語、インドネシア語、韓国語、中国語、タイ語
タイプ コミュニティサイト
設立 2011年6月28日 (11年前) (2011-06-28)
運営者 Google LLC
収益 Google Adsense
広告 あり
営利性 あり
登録 Googleアカウントが必要
ユーザー数 5億4000万月間アクティブユーザー[1](2013年10月現在)
開始 2011年6月28日 (11年前) (2011-06-28)
現在の状態 終了（2019年4月2日）
アプリのアイコン

Google+（グーグルプラス）は、かつてGoogleが運営していたソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）である。

2019年8月に個人向けサービスが終了するとされていたが、Google+の利用者数が世界的に低迷[注 1]しているとの判断により、2019年4月2日に前倒しされた[2][3]。

概要

2011年6月、プロジェクトに1年間を費やした末にサービスが開始された。Googleでは新サービスの船出を記念して、プロジェクトに携わった従業員に水兵帽を配った[4] 。

検索エンジンを運営する企業としてスタートしたGoogleは、インターネット上で多くのサービスを提供していたが、ソーシャル・ネットワーキング・サービスであるmixiや、マイクロブログであるInstagramの台頭[注 2]に対し、対抗サービスとして公開されたGoogle Buzzや、 Google Waveは普及が進まず、代替サービスのGoogle+を公開した。サービス開始当初は試験運用のため招待制であったが、開始3週間でユニークユーザーが2000万人に達した[5]。同年9月からは全ての人が利用可能となった[6]。

ブラウザからの利用のほか、AndroidやiOS用のアプリも公開されていたが2019年4月に配信を終了[7]。

独自の機能としては、mixiやInstagramに比べて「当時としては」情報の共有範囲を柔軟に設定できる「サークル」や「コレクション」機能があった。

2011年11月には、Google+の企業向けページ機能としてGoogle+ページが[8]、2012年12月6日には、Google+上で同じ趣味や関心を持つ人たちが集まって交流する場としてGoogle+コミュニティが公開された[9]。

個人情報流出問題とサービスの終焉

2015年〜2018年3月にかけて50万人分の個人情報が流出した。下記情報が流出した[10]。

  • 名前
  • 住所
  • メールアドレス
  • 職業
  • 性別
  • 年齢

2018年10月8日には、Googleは利用者の個人情報が漏洩したことを認め、Google+の個人向けサービスを2019年8月で終了すると発表した。同社は個人情報漏洩の情報を半年前に知っていたにも関わらず、隠蔽していたという報道もある[11]。なお、企業向けGoogle+はこの影響を受けておらず、社内コミュニケーションツールとして活用されていることもあり、提供を続ける[12]。

さらに、2018年12月10日には、Googleが上記とは別に、Google+ APIに個人情報が漏洩する可能性があるバグが存在していたことを発表し、Google+の個人向けサービスを2019年4月に4ヶ月前倒しして終了すると発表した[13]。同社は個人情報を不正に取得された形跡はないとしている。

Googleは、2019年1月30日（現地時間）、ソーシャルサービス「Google+」の一般ユーザー向けサービス終了期日を2019年4月2日に決定したと発表した[14]。

日本における普及

2011年12月8日、AKB48等のアイドルグループがGoogle+のプラットフォームを利用したグループメンバーとファンとの交流サービス「AKB48 on Google+」を開始[15]、2012年3月には「ぐぐたす選抜」[注 3]がGoogleのCMに起用される[16]など、日本でのサービス普及の一翼を担っていた。

沿革

  • 2011年6月28日 - サービスが招待制で開始される。
  • 2011年7月24日 - ユーザー数が2500万人に到達。
  • 2011年9月21日 - 一般公開され、すべての人が登録可能となる。
  • 2011年11月7日 - 企業向け機能として、Google+ Pageが始まる。
  • 2012年1月27日 - 利用可能年齢が18歳以上から13歳以上に引き下げられる[17]。
  • 2012年4月11日 - ユーザーインタフェースやデザインが変更された[18]。
  • 2012年5月7日　ハングアウトのオンエアー機能が一般に公開される[19]。
  • 2012年12月6日 - Google+コミュニティが公開された。
  • 2013年6月14日 - 通知アイコンが「ミスター・ジングル」に変更される。
  • 2015年5月5日 - コレクション機能が追加された。
  • 2015年5月 - Google+フォトがGoogleフォトとなってGoogle+から分離された。
  • 2015年8月 - ハングアウト機能がGoogle+から分離された。
  • 2015年11月17日 - デザインがよりシンプルなものへ変更された[20]。
  • 2018年10月8日 - 米グーグル社は利用者の個人情報が漏洩し得る問題(サークル機能のバグ)が存在したことを認め[21]、Google+の個人向けサービスを終了すると発表した。
  • 2019年4月2日 - 個人向けサービスが終了[3]。
  • 2020年7月7日 - G Suiteユーザー向けのサービス名称をGoogle Currentsに変更。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ^ Googleによる正式発表によると、Google+における利用者数が低迷しているという理由から2019年8月まで運営面的に持たない、という事情を抱えていた事により、最初の予定よりも早期にGoogle+サービスを終了することを判断したとされる。
  2. ^ その他、日本国内ではフェイスブック・GREE・モバゲーなどの大手ソーシャル・ネットワーキング・サービスが普及。
  3. ^ 「ぐぐたす」とは「AKB48 on Google+」内で生まれたGoogle+の略称。「Google」→「ぐぐ」、「+」→「たす」と言い換えた造語。メンバーやプロデューサーである秋元康らが用いている。

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  6. ^ Google+、一般公開。検索、モバイルビデオチャット等、9つの新機能も TechCrunch Japan
  7. ^ 外出先でも Google+ で最新情報をゲットして、その場でシェア - Google+
  8. ^ 「Google+ ページ」で、新しいつながりを - Google Japan Blog(2011年11月8日)
  9. ^ Google Japan Blog: Google+ コミュニティと、Snapseed アプリを公開(2012年12月7日)
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  21. ^ MacMillan, Douglas; McMillan, Robert (2018年10月8日). “Google Exposed User Data, Feared Repercussions of Disclosing to Public” (英語). Wall Street Journal. ISSN 0099-9660. https://www.wsj.com/articles/google-exposed-user-data-feared-repercussions-of-disclosing-to-public-1539017194 2018年10月9日閲覧。 
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