BRICs 2050年のGDP予測

BRICs

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/08/20 08:51 UTC 版)

BRICsブリックス英語 Brazil, Russia, India, China から)は、2000年代以降に著しい経済発展を遂げた4か国(ブラジルロシアインド中国)の総称[1]BRICブリックとも呼ばれる[2]投資銀行ゴールドマン・サックス経済学者であるジム・オニールによって書かれた2001年11月30日投資家向けレポートBuilding Better Global Economic BRICs[3] で初めて用いられ、世界中に広まった[4][† 1]


注釈

  1. ^ なお、BRICsとは 日経テクノロジーオンラインのように、同じくゴールドマン・サックスの2003年10月1日の投資家向けレポート『Dreaming with BRICs:The Path to 2050』(Goldman Sachs, Global Economics Paper No:99)で初めて用いられたとするものもあるが、時系列的にオニールのレポートが先である。
  2. ^ (ただし、2007年、中国の購買力平価ベースの GDP が基準値の変更の遅れなどで、四割減少した)EDUARDO PORTER (2007年12月9日). “China Shrinks”. New York Times. 2009年4月4日閲覧。(抄訳)NYタイムズ2007年12月9日 China Shrinks By EDUARDO PORTER「編集手帳:縮小する中国経済規模」 最近中国の経済規模が縮小したのだが、殆どの人はそれを知らない。中国経済の規模は以前に推定されていたものよりも40%小さくて6兆ドル(以前の推定は10兆ドル)である。何故そんな大幅な推定値の変化がおきたのかといえば、中国の購買力平価 (ppp) を推定することをやり直したためである。北京のレストランのヌードルが40元で、同じようなNYのレストランでは$4であるとすればヌードルのpppはドルあたり10元ということになる。多様な製品やサービスについて、同じような比較と計算を行いpppを決めることになるのだが、世界銀行は中国のpppを1980年の調査を元に計算していた。今回世界銀行が調査をやり直し、その結果はまだ発表されていないが、カーネギー平和財団のアルバート・カイデル氏がアジア開発銀行のデータを元に同様の試算を行っている。簡単に言えば、中国の物価は以前に推定されていたよりも高く、北京のレストランのヌードルは実際には50元で、pppは(10ではなく)12.5元・ドルになるという具合である。この結果、中国は以前に推定されていたよりも貧しく、経済規模は小さいということになる。この結果、世界銀行基準の貧困ライン(1日あたり1ドル以下で生活する)以下の中国人の総数は1億人から3億人に増えることになる。つまり、アメリカの総人口と同じ位の貧困ライン以下の生活者がいることになる(後略)。
  3. ^ : India, Brazil, South Africa and China
  4. ^ : Large Emerging-Market Economies
  5. ^ : Vietnam, Thailand, India and China
  6. ^ : Vietnam, Indonesia, South Africa, Turkey and Argentina
  7. ^ : Malaysia, Egypt, Dubai and Saudi Arabia
  8. ^ : Colombia, Indonesia, Vietnam, Egypt, Turkey and South Africa
  9. ^ : Japan, Israel and Great Britain

出典

  1. ^ a b 落日のBRICS、インドは勝ち残れるか”. 日本経済新聞社. 2021年1月15日閲覧。
  2. ^ 「BRIC」からブラジルとロシア脱落も-名付け親オニール氏 Bloomberg、2015年1月9日
  3. ^ Building Better Global Economic BRICs (PDF) - Goldman Sachs, Global Economics Paper No:66
  4. ^ 新興国の成長が2050年に向けて世界経済を牽引する - ダイヤモンド・マネー08年新春版, 2007/12/1
  5. ^ : Brazil, Russia, India, China and South Africa
  6. ^ 経済産業省 『通商白書2005』の「第1章第3節 新興工業国の台頭 ~BRICSの成長可能性~ 2005年7月
  7. ^ 国際通貨の多様化の必要性を強調、BRICs初の首脳会議 AFPBB News、2009年6月17日
  8. ^ BRICs から BRICSへ - 新興国の結束強化、ウォールストリートジャーナル日本版 2011年4月13日
  9. ^ BRICS首脳会議、コロナワクチン普及で一致”. 日本経済新聞 (2020年11月18日). 2022年7月3日閲覧。
  10. ^ 『最新基本地図2010-世界・日本-』(34版)帝国書院、2009年12月5日。ISBN 978-4-8071-5891-1 を参照し計算
  11. ^ a b c CIA World Factbookを参照して計算
  12. ^ 門倉貴史 (2006年6月26日). “ロシアの人口減少は日本より深刻 -「BRICsの素顔」”. 日経ビジネス オンライン. 2009年4月4日閲覧。
  13. ^ ウラジオストクは「中国固有の領土」か=始まった極東奪還闘争”. 時事通信社. 2021年1月15日閲覧。
  14. ^ "Los líderes del BRICS, Unasur, Cuba, México y Costa Rica se citan en Brasilia". La Vanguardia. 15 July 2014. Retrieved 26 January 2015.
  15. ^ 新興国を襲う高齢化の波、時すでに遅しか ”. ウォール・ストリート・ジャーナル. 2021年1月15日閲覧。
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  26. ^ 【インド】農民の困窮とモディ政権の農業政策~儲かる農業の実現、アグリテックが転機に”. ニッセイ基礎研究所. 2021年3月16日閲覧。
  27. ^ 外務省:世界の医療事情
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  30. ^ 中国GDP、世界2位確実に 日本、42年ぶり転落”. 日本経済新聞社. 2021年1月15日閲覧。
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  32. ^ PricewaterhouseCoopers. “The World in 2050” (英語). PwC. 2021年6月16日閲覧。
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  43. ^ The GCC Dream:Between the BRICs and the Developed World”. Goldman Sachs Economic Research (2007年4月17日). 2009年4月4日閲覧。
  44. ^ 2060 年の世界、米中が経済規模で拮抗”. 日本経済研究センター. 2021年1月17日閲覧。
  45. ^ The World in 2050:Beyond the BRICs”. PricewaterhouseCoopers LLP (2008年3月4日). 2009年4月4日閲覧。
  46. ^ How Solid are the BRICs?”. Goldman Sachs Economic Research (2005年12月1日). 2009年4月4日閲覧。
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  48. ^ a b "The N-11:More Than an Acronym" - Goldman Sachs study of N11 nations, Global Economics Paper No:153, March 28, 2007.
  49. ^ 「BRICsプラス」にインドが反対、中国の勢力拡大に警戒か=香港メディア
  50. ^ [1]





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