陸軍士官学校 (日本)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/03/21 03:45 UTC 版)
歴代校長
陸軍兵学寮
- 頭
陸軍士官学校
- 校長
- 曾我祐準：明治7年10月22日 -
- 大山巌：明治11年12月14日 -
- 谷干城：明治13年4月29日 -
- 小沢武雄：明治14年10月27日 -
- 三浦梧楼：明治15年2月6日 -
- 小沢武雄：明治18年5月21日 -
- 曾我祐準：明治18年7月26日 -
- 滋野清彦：明治19年9月30日 -
- （心得）寺内正毅 歩兵中佐：明治20年6月6日-
- 寺内正毅 歩兵大佐：明治20年11月16日 -（同日付大佐進級）
- 大久保春野 歩兵大佐：明治24年6月13日 -
- 波多野毅 歩兵大佐：明治25年11月22日 -
- 安東貞美 歩兵大佐：明治29年9月25日 -
- 中村雄次郎 少将：明治30年9月28日 - 明治31年1月14日
- （事務取扱）寺内正毅 少将：明治31年2月18日 -
- 高木作蔵 歩兵大佐：明治31年12月23日 -
- 南部辰丙：明治38年6月14日 -
- 野口坤之：明治44年9月6日 -
- 橋本勝太郎：大正元年11月27日 -
- 与倉喜平 少将：大正4年2月15日 -
- 白川義則：大正8年1月15日 -
- 安満欽一 少将：大正9年8月10日[43] -
- 鈴木孝雄：大正10年3月11日 - 大正11年8月15日[44]
- 津野一輔 少将：大正11年8月15日[44]
- 南次郎：大正12年10月10日 -
- 宮地久寿馬：大正13年8月20日 - 1926年3月2日[45]
- 真崎甚三郎：大正15年3月2日 -
- 林仙之：昭和2年8月26日 -
- 坂本政右衛門：昭和4年8月1日 -
- 瀬川章友：昭和6年8月1日 -
- 稲垣孝照：昭和7年5月23日 - 1934年3月5日[46]
- 末松茂治：昭和9年3月5日 -
- 山田乙三：昭和10年12月1日 -
- 篠塚義男：昭和12年3月1日 -
- 山室宗武：昭和13年6月18日 -
- 土肥原賢二：昭和15年10月28日 -（軍事参議官との兼任）
- 篠塚義男：昭和16年6月20日 -（軍事参議官との兼任）
- 牛島満：昭和17年4月1日 -
- 山室宗武：昭和19年8月8日 -
- 北野憲造：昭和20年3月19日 -
注釈
- ^ 憲兵下士官・上等兵も同様に転科者によって補充。
- ^ 戦時下である第50期生以降では区隊長と生徒間の年齢が近くなり（戦時下は将校の進級が早い）、かつ戦場帰りの者が多い。
- ^ 1920年は一般の学制が改制された年であり、陸軍士官学校予科の新設はこれに対応するものであった。
- ^ 太平洋戦争時の香港の戦い・ガダルカナル島の戦いで活躍。ガ島での戦死後はその活躍から個人感状を拝受。
- ^ 明治19年4月から明治24年7月までは高等官官等俸給令（明治19年勅令第6号[13]）の奏任六等[14]、明治24年7月に文武官の官等を廃止し[15]、明治24年11月から明治25年11月までは文武高等官官職等級表（明治24年勅令第215号）の九等官[16]、明治25年11月から高等官官等俸給令（明治25年勅令第96号）の高等官八等となる[17]。
- ^ 第一高等学校・第三高等学校・陸軍士官学校・海軍兵学校の4校に東京商科大学予科を加え、難関5校とする場合もあった。
- ^ 1918年（大正7年）10月10日の第2期准尉候補者卒業式には、第1回と異なり行幸も皇族の行啓も侍従武官差し遣わしもなかった[30]
- ^ 予科生徒・士官候補生は星章のみに対して、甲種幹部候補生の場合は星章に座金が付される。
- ^ 予科生徒・士官候補生は刺繍が金糸に対して、甲種幹部候補生の場合は銀糸となる。
- ^ 下士官兵用の長靴が廃止されていた1930年から1936年の間は革脚絆を使用。[要出典]
- ^ 1940年に兵科区分廃止。
- ^ のち航空兵に転科し戦闘機操縦者。陸軍航空部隊の古参操縦者として、飛行第2大隊長、飛行第64戦隊長などを歴任し第14飛行団長としてニューギニア航空戦で戦死、最終階級陸軍大佐。
出典
- ^ 『陸軍士官学校』 p.69. pp.130 - 131
- ^ 『陸軍士官学校』 p.131
- ^ 『陸軍士官学校』 pp.131 - 132
- ^ 市ヶ谷記念館
- ^ 須田好美「旧陸軍施設における兵舎・皇族舎・皇族の住居に関する研究」（PDF）『2003年度芝浦工業大学建築工学科卒業研究梗概』、芝浦工業大学、2022年11月23日閲覧。
- ^ 振武臺記念館
- ^ “振武薹記念館”. 陸上自衛隊広報センター. 2022年11月25日閲覧。
- ^ 修武台記念館
- ^ 『陸軍士官学校』 p.15
- ^ 『陸軍士官学校』 pp.16-17
- ^ 『陸軍士官学校』 pp.16-18
- ^ 『陸軍士官学校』 p.42
- ^ 「高等官官等俸給ヲ定ム」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15111088500、公文類聚・第十編・明治十九年・第四巻・官職三・官等俸給（国立公文書館）（第3画像目から第4画像目まで）
- ^ 「陸軍海軍武官ノ官等ヲ定ム」JACAR（アジア歴史資料センター）JACAR:A15111135300、公文類聚・第十編・明治十九年・第十二巻・兵制一・兵制総・陸海軍官制一（国立公文書館）
- ^ 「文武高等官々職等級表ヲ定ム」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15112241300、公文類聚・第十五編・明治二十四年・第七巻・官職三・官制三（官等俸給及給与一～大蔵省）（国立公文書館）（第3画像目）
- ^ 「御署名原本・明治二十四年・勅令第二百十五号・文武高等官官職等級表」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A03020114700、御署名原本・明治二十四年・勅令第二百十五号・文武高等官官職等級表（国立公文書館）
- ^ 「高等官々等俸給令」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15112439800、公文類聚・第十六編・明治二十五年・第九巻・官職三・官制三（官等俸給及給与一～陸軍省）（国立公文書館）
- ^ 今村実 (1997). “嘉村礒多論：私小説論(3)”. 鳥取女子短期大学研究紀要 (鳥取女子短期大学) 35: 74.
- ^ 青木竜陵『兵営生活』金港堂、1903年、77頁。
- ^ ゆかりの地マップ-幕末・維新-表-1021-OL大阪城天守閣(PDF)
- ^ 明治初年に大坂城址に設置された近代的諸施設について関西大学工学部建築学科教授 川道麟太郎,関西大学工学部建築学科 専任講師 橋寺知子
- ^ 法令全書、明治7年。
- ^ 『日本陸海軍総合事典』p736 編者秦郁彦 東京大学出版会 1991年初版 1994年第3刷。同第二版では増ページとなっている。
- ^ 士官学校は市ヶ谷から座間へ移転『中外商業新聞』1938年（昭和12年）10月1日夕刊.『昭和ニュース事典第6巻 昭和12年-昭和13年』本編p760 毎日コミュニケーションズ刊 1994年
- ^ 「学歴・階級・軍隊－高学歴兵士たちの憂鬱な日常」、高田理恵子、中公新書、2008年、p.98
- ^ a b 「御署名原本・大正六年・勅令第九十七号・陸軍補充令中改正(国立公文書館)」 アジア歴史資料センター Ref.A03021102800
- ^ 「御署名原本・大正六年・勅令第九十五号・陸軍武官官等表中改正(国立公文書館)」 アジア歴史資料センター Ref.A03021102600
- ^ a b 陸軍士官学校准尉候補者教育条例「大日記甲輯 大正6年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C03010054300
- ^ 「陸軍省大日記・大日記乙輯・大正6年「士官学校へ行幸奏請の件」（防衛省防衛研究所）」 アジア歴史資料センター Ref.C03010887500
- ^ 『読売新聞』同年10月7日2面。
- ^ 『陸軍士官学校』 p.25
- ^ [1]
- ^ インド空軍准将Ramesh S Benegal. “BURMA to JAPAN with Azad Hind: A War Memoir (1941–1945)”. Lancer Publishers, New Delhi 2009. Bharat-Rakshak. 2010年5月23日閲覧。
- ^ “4．INA東京士官学校留学生名簿 （1992年8月28日調査、INA東京留学生の住所氏名左記著書より）Netaji Centre,Kuala Lumpur:NETAJI SUBHAS CHANDORA BOSE”. Subhas Chandre Bose Academy. 萬晩報 (1992年8月28日). 2010年5月23日閲覧。
- ^ 『陸軍士官学校派遣中の士官候補生陸軍経理学校派遣中の経理部士官候補生．陸軍士官学校予科生徒．陸軍経理学校予科生徒及陸軍幼年学校生徒の佩剣（刀）帯革制式の件』1936年3月 アジア歴史資料センター Ref.C01005969500
- ^ 『陸軍士官学校』 p.150
- ^ 『陸軍士官学校』 p.154
- ^ 『陸軍士官学校』 p.50. p.156
- ^ 秦 2005, pp. 625–629, 陸軍士官学校卒業生
- ^ 主に『陸軍士官学校』 pp.27-28. p.60. p.124等。
- ^ a b c d e f g 藤井 2018, pp. 86–91, 第二章 幼年学校という存在-Dコロ対Pコロという構図
- ^ a b c 外山、森松 1987, 140頁.
- ^ 『官報』第2408号、大正9年8月11日。
- ^ a b 『官報』第3013号、大正11年8月16日。
- ^ 『官報』第4054号、大正15年3月3日。
- ^ 『官報』第2151号、昭和9年3月6日。
「陸軍士官学校 (日本)」の続きの解説一覧
- 陸軍士官学校 (日本)のページへのリンク
