軍事 戦争能力

軍事

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戦争能力

軍事力

軍事力とは平時、戦時において国家の政策の目標を達成または支援するために活用される能力であり、これは政治的、経済的、社会的、軍事的な資源から構成されている。根本的に軍事力とは人間や装備から組織化された暴力であり、この組織的、技術的な組合せや計画的運用によって平時での抑止、危機管理、戦争での攻撃や防御などの能力が左右される。軍事力の機能は基本的には安全保障に関する、抑止、強制および抵抗の三種類にまとめることができる。抑止とは敵の軍事行動を思いとどまらせる機能であり、これは敵に対抗可能な軍事力を準備することで果たすことができる機能である。一方で強制や抵抗はより直接的な機能である。強制は自分の意志を相手に強制する機能であり、威嚇的な軍事力から全面的な攻撃など幅広い軍事行動の機能に該当する。逆に抵抗は相手の強制を退ける機能であり、威嚇的な軍事行動への対処や徹底抗戦にわたる軍事行動の機能が該当する[注釈 29]

軍事力の構成要素を理解するためには物質的要素だけではなく精神的要素を考慮することが重要であることが論じられている。フランスの軍人モーリス・ド・サックスは軍隊の精神的要素を発見した軍人であり、著作『我が瞑想』の中で「戦争にまつわる、あらゆる事柄は人間の「こころ」に端を発する」と述べている。サックスは自らの軍務経験から軍隊の士気が重要な働きを持つことを軍事思想として展開した。したがって軍事力の構成要素には軍用車両軍艦軍用機などの有形の戦力だけではなく、指揮統制能力、兵站能力、錬度や士気などの無形の戦力から成り立っていると考えられている[11]。さらに軍事力の潜在的な構成要素である政府の指導力や外交力などの政治力、軍需産業や備蓄資源などの経済力、技術革新を進めるための科学技術力、軍隊に対する国民的支持などを考慮することも可能である。

軍事力の構成要素は単に集合しているのではなく、戦闘教義の下で有機的に統合された能力である。戦闘教義は軍事史において装備の革新や部隊編成を伴いながら変革されてきた。古代ローマの軍事学者ヴェゲティウス古代ローマの軍制についての研究を通じてレギオンと呼ばれた戦闘教義を記している。レギオンは120名の中隊を三列で間隔を保って横隊に戦闘展開して作戦するものであり、必要に応じた疎開や密集、機動が可能となっている。レギオンは古代ローマの戦闘教義であっただけでなく、近世における軍事思想史でマキアヴェリの『戦術論』によって模範として参照されている。現代のアメリカの軍事学者ビドルは『軍事力 (ビドル)』の中で軍事力の運用方法に注目して近代的軍事力の特徴を近代システムであると主張する。近代システムとは射撃と運動の組織的な連携であり、第一次世界大戦でドイツ軍により本格的に導入されて戦果を挙げた[12]。現在では、軍事力はDOTMLPF(ドクトリン、オーガニゼーション、トレーニング、軍需品、ロジスティックス、リーダーシップ、人事、施設の略)の総合力としてのケイパビリティとして把握するのが、アメリカを中心とした西側先進国で常識化しており、望ましい軍事ケイパビリティを達成するための軍事能力の分野別の軍事能力の不足(ケイパビリティギャップ)の数量的把握とそれに対する合理的な対処が制度化されている。

陸上戦力

陸上戦力とは陸上において作戦行動する能力を持つ戦力である。陸上戦力の役割とは人間の本来的な生活領域である陸上において軍事作戦を展開することであり、陸上戦力を代表する軍事組織としては陸軍がある。ただし治安部隊や国境警備隊、また場合によっては海兵隊陸戦隊も陸上戦力として機能することができる。陸上戦力が活動する陸上には土地、資源、そして住民の三つの基本的要素が存在するが、陸上戦力はそれらを統制下に置くことが可能である。これら三つの要素はいずれも密接に関連しており、土地を支配することはその地域の交通を管制することになるため、天然資源の使用を制約することが可能となり、同時にそれは住民生活に必要な物資を統制することをも可能とする。陸上戦力はその特性から地形と密接に関係するものであり、運用によって地形を戦力化することが可能である一方で、森林、市街、砂漠、山岳などの地形によって弱体化される可能性もある[注釈 30]

陸上戦力の戦略的役割を表現するランドパワーと呼ばれる概念がある。イギリスの地政学者ハルフォード・マッキンダーは『デモクラシーの理想と現実』においてランドパワーとは海洋に対して大陸に根拠地を持つ勢力を指す地政学の概念である。マッキンダーによれば世界の覇権を獲得するためにはユーラシア大陸の内陸部に位置するハートランドを支配することが重要であると論じた。つまりハートランドから投射されるランドパワーは全世界的な支配権を確立することができる[注釈 31]。加えてこの大陸に基づいた戦略思想を展開したドイツの地政学者には『太平洋地政学』の著者であるカール・ハウスホーファーがいる。ハウスホーファーは第一次世界大戦で敗北したドイツが自給自足するために必要な生存圏をユーラシアからアフリカに至る地域と定め、アメリカ、日本、ロシアとともに世界を分割する統合地域理論を主張した[13]

陸上戦力の具体的な組成について観察すれば、その最小単位の部隊である分隊から出発し、小隊、中隊、大隊、連隊そして師団という部隊編制が採用されている。これは師団制度と呼ばれる部隊編制であり、この師団制度に基づいて歩兵、砲兵、機構などの戦闘兵科を担う各部隊が師団の中で組織されている。近代的な師団制度は歴史的にはスウェーデンの国王グスタフ・アドルフによって確立されたものであり[独自研究?]、今日の陸軍の部隊編制でも広く採用されている[注釈 32]。また近代以後では火器の破壊力が向上したために要塞を使用する効率性が失われ、機動力を活用することが重視されるようになっている。ドイツの軍人ハインツ・グデーリアンによって実践された電撃戦は近代陸上作戦において戦車の最大限に活用した戦闘教義であり[注釈 33]、現在でも陸上戦力にとって機甲部隊の重要性は変わっていない。

海上戦力

海上戦力とは海洋において戦闘力を発揮する戦力の形態であり、海軍によって海上戦力は造成、運用されている。しかし海軍だけでなく沿岸警備隊も海上戦力として把握することは可能である。人間の生活にとって海洋という地理的環境は陸地の住民にとっては障害となるが、船舶港湾などの交通手段が確立されれば広大な交通路となるものである。海上交通によって大量の物資の輸送やその輸送を通じた沿岸地域または海外地域との交易で得られる経済的便益がもたらされる。海上戦力とはこの海上交通路を保持して管制する意義があり、さらに敵の海上交通を防止する意味もある。海洋の環境は気象や海象によって変化するが、それを戦力として活用することは困難であり、戦力の優劣がそのまま戦闘結果に反映されやすい[注釈 34]

海上戦力の戦略家として代表的な人物にアメリカの戦略家アルフレッド・セイヤー・マハンがいる。マハンは『海上権力史論』や『海軍戦略』などの著作があり、海洋が巨大な公道であり、海上交通の防衛が海軍の最重要目的であると指摘した。そして生産、海運植民地を連環として繋ぐ能力としてシーパワーの概念を提起する。シーパワーは海上戦力だけでなく、地理的位置や自然的形態、領土範囲、人口、国民性、政府の性格など海洋に関する総合能力である[注釈 35]。マハンと同じく海上戦力の戦略的意義を論じたイギリスの戦略家にジュリアン・コーベットがいる。コーベットは『海洋戦略の諸原則』で海軍だけでなく陸軍との連携を位置づける制限戦争の戦略を研究しており、僅かな陸上戦力でも戦争目的を制限し、敵を海上戦力で孤立化できる地域に派遣するならば、勝利することが可能であると論じた[注釈 36]

海上戦力は基本的に洋上展開能力を持つ艦艇、航空機を単位として組織される戦力である。艦艇は船舶工学の発達にともなってさまざまな艦種が開発されてきたが、現代においては潜水艦航空母艦巡洋艦駆逐艦フリゲート掃海艇給油艦などの艦種がある。これらの艦種は排水量が異なるだけでなく、それに応じて火砲ミサイルなどの兵装も異なる。しかも航空母艦の航空戦力を運用する能力や潜水艦の潜水能力は他の水上艦艇とは異なる能力として特別に設計されている。これら艦艇は艦隊として編制され、艦隊は各艦艇が保有する水上戦闘、対戦戦闘、対空戦闘などの戦闘機能を組み合わせて総合的戦闘力を発揮できなければならない。海軍の航空機は哨戒機が哨戒任務に就き、機動力を駆使して広大な海域のパトロールを行なう。海軍はその水域の制海権を確保するために艦隊決戦や航空打撃戦、海上封鎖などによって敵の艦隊を妨げ、自国のシーレーンを保護し、敵のシーレーンを封殺する。

航空戦力

航空戦力は空中で戦闘力を発揮することが可能な戦力であり、空軍がこの航空戦力を組織している。航空戦力が経由する空中には陸地や海洋とは異なる地理的特性があり、地球上あらゆる地点に直接的に接触することが可能な唯一の空間である。また航空機は陸上や海上の交通手段と比較して短時間で広範囲に及ぶ移動・輸送能力を発揮することが可能である。さらに現代社会において飛行場と航空機などによって形成されている航空路は海上交通路と並ぶ重要な交通手段である。ただし航空戦力は迅速に機動することが可能であるものの、その戦闘力は他の戦力と比べて短時間で消耗してしまう。なぜならば、航空戦力の本質的要素は航空機であるために、滞空するだけでも燃料を消費し、また搭載可能な兵装も制約されている。したがって地上また空中での燃料や弾薬の補給、航空要員の交替を行う必要が出てくるのである[注釈 37]

航空戦力の戦略的効果について論じたイタリアの軍人ジュリオ・ドゥーエは第一次世界大戦で航空機の軍事的な可能性を発見し、『制空』において独立空軍の効率性を主張した。その理由として航空機が持つ飛距離が拡大したことで敵の前線を超えて後方地域に戦略爆撃を行うことが可能になったためであり、そのため制空権の争奪がこれからの戦争の主要な基軸となるためであった[14]。同様にアメリカの軍人ウィリアム・ミッチェルも『空軍による防衛』においてこれからの戦争の主力は航空戦力であり、独立空軍の創設を主張している。彼らの主張は当初は支持されなかったが、第二次世界大戦で航空戦力の有効性は認識されるようになる[15]。イギリスの軍人ウィリアム・テッダーは第二次世界大戦での航空戦力の働きを踏まえて、『戦争における空軍力』で航空優勢が陸海空いずれの作戦にとっても不可欠であると述べて航空戦力の普遍的な重要性を論じた。

航空戦力の本質にあるものは航空機であるが、この航空機もその偵察、戦闘、爆撃などの目的からさまざまな設計が施される。軍用機の種類としては偵察機戦闘機攻撃機爆撃機電子戦機空中給油機などの種類がある。しかし航空機の航空能力を継続的に発揮するために必要な航空基地も不可欠な要素である。航空基地での航空管制や後方支援の機能により航空機は航行が可能となる。航空機は戦術的機能を統合した航空団などに編制され、航空偵察、対航空作戦、航空阻止、近接航空支援、戦略爆撃などの航空作戦で運用される。

経済基盤

戦争能力は軍事力だけでなく経済的要素は国力の重要な構成要素である。なぜならば、経済が成長していれば政府は増加する税収から財政における軍事費の割合を拡大することが容易となるからである。ただし財政における軍事費の問題はいわゆる大砲とバターの支出がトレードオフの関係にある問題として把握されており、したがって自由主義の観点からしばしば軍備は民生を圧迫する危険性が指摘される。一方でケインズ主義の立場に立てば軍拡は公共事業の一環として考えることも可能であり、このように拡大する軍需で成長した軍需産業の構造は軍産複合体と呼ばれる。戦争能力における経済力とは軍事力の要素である兵器を供給するための労働力や資源、生産設備、資本などから判断できる。戦争に必要な経済力を獲得するために社会主義的な経済統制が実施される場合があり、戦時動員や配給制が具体的な施策として導入することができる。逆に敵の経済力を低下させるための政府や軍隊の経済対策として、経済制裁通商破壊海上封鎖、航空封鎖、市場価格への介入などが実施することが可能である[注釈 38]

経済と軍備の関係について検討した経済学者にイギリスの経済学者アダム・スミスがいる。スミスは『国富論』で市場経済の自由放任が財を適切に配分する原理を論じた。そして経済の自然な成長や植民地の運営のためには軍事力や行政能力が必要であり、またこれらは政府の財政状況に応じた規模に調整することを主張している。軍事力の造成のために必要な産業政策を論じたアメリカの政治家アレクサンダー・ハミルトンは軍務経験に基づいてアメリカの工業の保護を主張する『製造業に関する報告』を著している。この考えた方は後にドイツの経済学者フリードリヒ・リストに受け継がれ、ドイツが自給自足をするために必要な産業を育成しなければ、戦争には対応できない危険性を指摘している。このような戦争に必要な産業を育成する経済政策は世界大戦中に各国で総動員体制の導入に伴って遂行されることになる。


注釈

  1. ^ この定義は決して厳密なものではない。
  2. ^ : civil affairs
  3. ^ マキアヴェリは『君主論』でも良い法律を良い軍備によって基礎付けており、政治指導者は軍事に精通することを主張している。
  4. ^ 軍事の基本的問題が戦争における戦闘の勝利であると限定することは初歩的な理解に過ぎない。軍事思想史において勝利の方法を追究することは古来より重要な検討課題であったが、後述するように戦争の変化にともなって軍事問題は複雑化、多様化している。
  5. ^ ここで示した諸問題については、それぞれ軍事地理学軍事工学、そしてオペレーションズ・リサーチなどの研究を参照されたい。
  6. ^ これらの諸問題は国際政治学戦時国際法、軍事行政学、戦略学、戦術学、兵站学などの研究で取り扱われている。その一部は本項目で論じている。
  7. ^ 戦争文学、軍事史軍事心理学などの学問で研究の対象とされる問題群である。
  8. ^ 著作の英訳はIs War Now Impossible?: Being an Abridgment of the War of the Future in Its Technical, Economic, and Political Relations(Kessinger Pub Co)で読むことができる。ブロッホの戦略思想はピーター・パレット編、防衛大学校・「戦争・戦略の変遷」研究会訳『現代戦略思想の系譜 マキャヴェリから核時代まで』で取り上げられており参考になる。
  9. ^ スミスの著作はRupert Smith, The Utility of Force: The Art of War in the Modern World(London, ALLen lane,2005)で読むことができる。
  10. ^ 『孫子』計篇によれば「兵とは国の大事なり、死生の道、存亡の道、察せざるべからざるなり」とされている[4]
  11. ^ 戦争の複雑性については後述するようにクラウゼヴィッツが『戦争論』で論考している問題であり、ここで取り上げた戦争の複雑性は暴力の相互作用、戦争の霧、摩擦として概念化されている。
  12. ^ 政治学者カール・シュミットは『パルチザンの理論』(ちくま学芸文庫、2005年)でマルクス主義者たちに与えたクラウゼヴィッツの思想的影響を論じている。
  13. ^ クラウゼヴィッツ批判として位置づけられるこの著作はMatin van Creveld, The Transformation of War: The Most Radical Reinterpretation of Armed Conflict since Clausewitz(New York: The Free Press, 1991)で読むことができる。
  14. ^ この翻訳にはエーリヒ・ルーデンドルフ著、間野俊夫訳『国家総力戦』(三笠書房)がある。
  15. ^ 強制外交の理論と事例についてはゴードン・A・クレイグ/アレキサンダー・L・ジョージ著『軍事力と現代外交 歴史と理論で学ぶ平和の条件』(有斐閣)などが参考となる。
  16. ^ : guerrilla war
  17. ^ この理論の詳細については遊撃戦論の項目か、原書の翻訳である毛沢東著、藤田敬一、吉田富夫訳『遊撃戦論』(中央公論新社、2001年)を参照されたい。
  18. ^ 甲斐美都里訳『新訳 ゲリラ戦争 キューバ革命軍の戦略・戦術』(中央公論新社)を参照されたい。
  19. ^ 石津朋之編著『戦争の本質と軍事力の諸相』(彩流社)に収録されている論文「戦争の起源と本質をめぐる試論」でトゥキディデスの議論が参照されている。
  20. ^ 詳細は永遠平和のためにの項目か、翻訳のカント著、宇都宮芳明訳『永遠平和のために』(岩波書店)を参照されたい。
  21. ^ この理論はモーゲンソー著、現代平和研究会訳『国際政治 権力と平和』(福村出版株式会社、1987年)で詳細に説明されている。
  22. ^ 国防の概念を概観した研究に服部実『防衛学概論』(原書房、1980年)などがある。
  23. ^ 対外的安全保障だけでなく、対内的安全保障や状況的安全保障の視角も考えることができる。
  24. ^ ギベールの著作はGatt, The Origins of Military Thought, (Oxford, 1989).で読むことができる。
  25. ^ 佐藤徳太郎訳『戦争概論』(中央公論新社、2001年)の軍事政策の章を参照されたい。
  26. ^ 近代軍のこのような成立ちとモルトケやシュリーフェンの位置づけはサミュエル・ハンチントン著、市川良一『新装版 ハンチントン 軍人と国家 上・下』(原書房、2008年)で示されている。
  27. ^ この軍事制度の分類は大学教育社編『現代政治学事典』(ブレーン社)の「軍制」の項目を参考にしている。
  28. ^ 軍制全般については旧日本軍の軍制を概説した三浦裕史による『軍制講義』(信山社出版、1996年)が参考になる。
  29. ^ 防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年)で軍事力の諸機能について詳細に論じられている。
  30. ^ ここの記述は防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年)の陸上戦力の章を参考としている。
  31. ^ この著作は曽村保信訳『デモクラシーの理想と現実』(原書房、1985年)で全訳されている。
  32. ^ 一般的には師団divisionとは、言葉通り「(軍を)分割したもの」であり、モーリス・ド・サックスの理論をヴィクトル=フランソワ (第2代ブロイ公爵)が実践したことに始まるとされる。
  33. ^ 正確にはグデーリアンの前にイギリスの軍人フラーによる機甲戦研究が存在したが、グデーリアンは実戦においてその有効性を実証したことからも評価されている。電撃戦の参考となる彼の著作に本郷健訳『電撃戦-グデーリアン回想録』(中央公論新社、1999年)などがある。
  34. ^ ここの記述は防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年)の海上戦略の章を参照している。
  35. ^ これはマハンの著作で論じられており、北村謙一訳の『マハン海上権力史論』(原書房、2008年新装版)を参照されたい。
  36. ^ 彼の著作では陸上戦力と海上戦力の相補性がより詳細に論じられている。著作の全訳は戦略研究学会編、高橋弘道編著『戦略論大系8 コーベット』(芙蓉書房出版、2006年)で読むことができる。
  37. ^ 防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年)の航空戦力の章を参照されたい。
  38. ^ 経済力が軍事力に与える影響について論じた戦略思想家はピーター・パレット編、防衛大学校・「戦争・戦略の変遷」研究会訳『現代戦略思想の系譜 マキャヴェリから核時代まで』(ダイヤモンド社、1989年)で取り上げられており、以下の記述も同書に依拠している。
  39. ^ この定義は防衛大学校安全保障学研究会編著『最新版 安全保障学入門』(亜紀書房、2003年)で示されたものである。
  40. ^ 戦略学を概説したものにJohn Baylis, James Wirtz, Colin S. Gray, and Eliot Cohen, Strategy in the Comtemprary World, (Oxford: Oxford University Press, 2007).や西村繁樹編著『「戦略」の教化書』(芙蓉書房出版、2009年)などがある。
  41. ^ この問題に関する孫子の戦略思想については金谷治訳『新訂孫子』(岩波書店、2000年)の作戦篇を参照されたい。
  42. ^ 戦術学を概説した書籍で一般に入手できるものにHeadquarters Department of the Army, Field Manual 3-90(Department of the Army, 2001)や松村劭『バトル・シミュレーション 戦術と指揮 命令の与え方・集団の動かし方』(文藝春秋、2005年)などがある。
  43. ^ 防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年)の後方支援の章を参照している。

出典

  1. ^ 軍事(ぐんじ)の意味 - goo国語辞書”. goo国語辞書. 2020年11月5日閲覧。
  2. ^ 防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年)
  3. ^ ヘロドトス、 松平千秋訳、『歴史』(岩波文庫)
  4. ^ 金谷治訳『孫子』(岩波書店、2000年)
  5. ^ クラウゼヴィッツ著、清水多吉訳 『戦争論』(上・下) 中公文庫
  6. ^ キッシンジャー著、田中武克・桃井真訳『核兵器と外交政策』(日本外政学会, 1958年/抄訳版)
  7. ^ 『平和の訴え』(岩波書店、1961年)66
  8. ^ 『戦争と平和の法』プロレゴメナ29
  9. ^ サミュエル・ハンチントン著、市川良一『新装版 ハンチントン 軍人と国家 上・下』(原書房、2008年)
  10. ^ Samuel E. Finer, The Man Horseback: The Role of the military in Politics, Second enlarged edition, first published by Pall mall Press 1962, Revised and published in Peregrine Books (Middlesex: Penguin Books, 1976).
  11. ^ T.R.Philips. Roots of Strategy(London, 1943)
  12. ^ Stephen Biddle, Military Power: Explaining Victory and defeat in Modern Battle, Princeton, NJ: Princeton University Press, 2004.
  13. ^ ハウスホーファー著、太平洋協会編『太平洋地政学』(岩波書店、1942年)
  14. ^ Giulio Douhet, Command of the Air, (Office of Air Force History, United States Government Printing Office, 1983).
  15. ^ William Mitchell, Winged Defense: The Development and Possibilities of Modern Air Power-Economic and Military, New york and London, G.P. Putnam's Sons, 1925.和訳されたものは戦略研究学会、源田孝編『戦略論大系11 ミッチェル』(芙蓉書房出版、2006年)がある。
  16. ^ リデル・ハート著、森沢亀鶴訳『戦略論 間接的アプローチ』(原書房、1986年)





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