講談社

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/19 04:52 UTC 版)

沿革

講談社野間記念館。美術品を中心に展示している美術館（文京区関口、2000年設立）。

1909年（明治42年） - 初代社長野間清治により本郷区駒込坂下町（現・文京区千駄木）にて大日本雄辯會を創立。
1910年（明治43年） - 大日本図書発行元として『雄弁』を創刊。
1911年（明治44年） - 講談社を起こし『講談倶楽部』を創刊。
1914年（大正3年） - 『少年倶楽部』を創刊。
1920年（大正9年） - 『現代』『婦人倶楽部』を創刊。
1924年（大正13年） - 『キング』を創刊。
1925年（大正14年） - 社名を大日本雄辯會講談社と改称。
1931年（昭和6年） - レコード部（現・キングレコード）を設置。
1933年（昭和8年） - 本社を小石川区音羽町（現・文京区音羽）に移転。
1938年（昭和13年） - 野間恒、2代目社長に就任（11月没）。野間左衛、3代目社長に就任。組織を株式会社とする。
1945年（昭和20年） - 日本報道社を定款変更し、光文社を設立。野間省一、4代目社長に就任。
1946年（昭和21年） - 豊国印刷を設立。
1952年（昭和27年） - 第一紙業を設立。
1954年（昭和29年） - 第一通信社を設立。
1958年（昭和33年） - 商号を株式会社講談社に変更。
1961年（昭和36年） - 音羽サービスセンター（現・講談社ビジネスパートナーズ）を設立。野間省一社長、出版文化国際交流会会長に就任。
1963年（昭和38年） - 講談社インターナショナル設立。
1964年（昭和39年） - 音羽建物を設立。
1970年（昭和45年） - 講談社サイエンティフィクを設立。
1972年（昭和47年） - ペック設立（現・講談社エディトリアル）を設立。野間省一社長､国際出版連合副会長に就任。
1975年（昭和50年） - 日刊現代を設立。
1977年（昭和52年） - 三推社（現・講談社ビーシー）を設立。
1981年（昭和56年） - 野間惟道、5代目社長に就任。
1987年（昭和62年） - 野間惟道死去に伴い、野間佐和子が6代目社長に就任。
2005年（平成17年） - 講談社（北京）文化有限公司を設立。
2008年（平成20年） - 講談社USA、講談社USAパブリッシングを設立。
2009年（平成21年） - 創業100周年。なお、100周年記念日の12月17日は、創業者・野間清治の誕生日に由来する^[9]。
2010年（平成22年） - 星海社を設立。
2011年（平成23年） - 野間佐和子の死去に伴い、野間省伸が第7代社長に就任する。台湾講談社媒体有限公司を設立。
2015年（平成27年） - 講談社学芸クリエイトを設立。ハースト婦人画報社と業務提携、同社発行雑誌の発売元になる。
2016年（平成28年）11月 - 一迅社を完全子会社化。群像創刊70周年。本社、米国進出50周年。
2017年（平成29年）10月 - ポリゴン・ピクチュアズとの合弁会社講談社VRラボを設立。
2018年（平成30年）
- 3月 - pixivとの協業でマンガアプリ「Palcy」を立ち上げ。
- 4月 - マッチング型マンガ投稿サイト「DAYS NEO（デイズネオ）」オープン^[10]。
2019年（平成31年）3月 - 週刊少年マガジン、週刊現代創刊60周年。
2020年（令和2年）
- 3月 - Mixalive TOKYO（ミクサライブ東京）の運営を開始^[11]
- 9月 - インディーゲームクリエイターを支援するプロジェクト「講談社ゲームクリエイターズラボ」を始動^[12]
2021年（令和3年）
- 4月 - 海外へのコンテンツ発信時に「講談社の作品」である事を周知してもらう事などを主な趣旨として、講談社としては初となるコーポレートロゴを制作・使用開始。ロゴを作成したのはNetflixやナショナルジオグラフィックなどのロゴ作成を手掛けた米国企業「グレーテル社」。
- 9月 - ネット通販大手・アマゾンと取次会社を経ない直接取引を開始^[13]。
2022年（令和4年）
- 4月 - 100％出資子会社株式会社KPSホールディングスが豊國印刷株式会社、第一紙業株式会社を吸収合併^[14]^[15]。講談社ビジネスパートナーズの個人情報取扱事業・不動産事業以外の全事業をKPSホールディングスに譲渡^[16]
- 4月 - 株式会社KPSホールディングスの事業分割により株式会社KPSフルフィルメント、株式会社KPSシステムズ、株式会社KPSソリューションズ、株式会社KPSプロダクツを設立^[17]
- 11月 - ウォルト・ディズニー・ジャパンとの間で講談社が出版している漫画のアニメ作品の配信を含む戦略的協業の拡大を行うことで合意^[5]。