航空自衛隊の装備品一覧 航空自衛隊の装備品一覧の概要

航空自衛隊の装備品一覧

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/13 01:31 UTC 版)

ナビゲーションに移動 検索に移動

また、過去に導入(開発中止になったものも含む)、あるいは将来導入予定の装備品も含めて記述する。

概要

他国の空軍と同じく航空機を中心とした装備体系となっており、航空機、航空機の支援装備、警戒管制の設備、高射部隊の装備、車両、地上施設の警備・自衛用装備に大別される。海陸と同じ航空機を導入している場合でも用途に合わせ搭載装備や迷彩が異なっている。海上自衛隊が除籍した護衛艦を対艦誘導弾の標的として購入することもあり、書類上は艦船を所有していることもある(改造と運用は海自に委託)。

名称は陸自と同じく採定年度か採定改訂年度の下二桁から採られ、航空機およびライセンス生産を含む海外製の装備品には、○○式という名称は通常付与されない。装備品への公式愛称は基本的に無いが、近年では記念行事等に合わせて付与されている[1]

航空機の塗装は用途によって異なるが、主力戦闘機には一貫して灰色が採用されている。車両や作業服の迷彩は陸自と異なるパターンを採用している。

航空機

戦闘機

名称 愛称(※は部隊内通称) 画像 調達数(※は改修数)
保有数
注釈
F-35A/B ライトニングII A型22機
※調達予定数
A型105機
B型42機
21機[注 1]
米ロッキード・マーティン製第5世代ジェット戦闘機。
航空自衛隊初のステルス戦闘機であり、2016年度までに最初の4機が導入された。
F-15J/DJ イーグル
F-15J:166機
F-15DJ:47機
200機[注 2]
1981年に導入された米マクドネル・ダグラス(現:ボーイング)製要撃戦闘機(FI)で、DJ型(画像下)は複座型。最初の2機が輸入、3〜10号機が三菱重工業でのノックダウン生産、以後の機体はライセンス生産である。1984年度以前に発注された機体はPre-MSIP機、1985年度以降に発注された機体はJ-MSIP機に大別され、現在J-MSIP機に該当する機体に対してレーダー換装等の近代化改修が行われている。[注 3]
F-2A/B ※バイパーゼロ
F-2A:64機
F-2B:34機
91機[注 4]
2000年に導入された支援戦闘機(FS)で、米ジェネラル・ダイナミクス(現:ロッキード・マーティン)製F-16戦闘機をベースに日米共同で開発が行われた。B型(画像下)は複座型。現在はAAM-4BやJDAM等の兵装搭載やレーダー換装といった能力向上改修が進められている。

退役

輸送機・空中給油輸送機

名称 愛称(※は部隊内通称) 画像 調達数(※は改修数)
保有数
注釈
C-1 31機
9機[注 7]
C-46Dの後継として開発された川崎重工業製戦術輸送機。1971年導入。
試作1号機(28-1001号機)は飛行試験機C-1FTBとして、量産21号機(78-1021号機)は電子戦訓練支援機EC-1に改造されている。随時C-2と随時交代・退役する。
C-130H ハーキュリーズ
※ハーク

16機
13機
1984年に導入された米ロッキード製戦術輸送機。全機が完成機輸入である。
一部の機体はイラク派遣時に塗装の変更(画像下)[注 8]ミサイル警報装置チャフ/フレア・ディスペンサー等の搭載改修を施された他、3機が空中給油機(KC-130H)としての改修を施されている。
C-2 ブルーホエール[1]
調達予定数22機
12機[注 9]
現行のC-1の後継として海上自衛隊P-1哨戒機と共同開発された川崎重工業製戦術輸送機。
2016年6月に量産初号機が航空自衛隊に引き渡された。試作2号機(18-1202号機)は2018年度に次期機上電波測定装置を搭載したRC-2電波情報収集機に改修されている。
KC-130H ハーキュリーズ
※KCハーク
※3機 C-130Hから改修された空中給油・輸送機。2010年導入。
3機(85-1080、95-1081、95-1083号機)にブローブ・アンド・ドローグ方式空中給油用ポッドの増設、
及び空中給油受油能力の付与の改修がなされている。
B-777-300ER 2機 B-747-400の後継機として2014年に選定された日本国政府専用機。2019年度導入。
KC-767 KC-767J(ボーイング社における名称) 4機 2008年に導入されたフライング・ブーム方式の空中給油・輸送機。開発母機はボーイング767-200ER
KC-46A ペガサス 調達予定数
6機
1機[注 10]
KC-767の改良型で、中期防衛力整備計画(26中期防)において調達が決定した空中給油・輸送機。
2021年10月、KC-46A 1機が美保基地に到着した[2]
※画像は米空軍KC-46A
U-4 5機 ガルフストリーム製多用途支援機。1997年導入。

退役

偵察機

退役

早期警戒機・早期警戒管制機

名称 愛称(※は部隊内通称) 画像 調達数(※は改修数)
保有数
注釈
E-2C ホークアイ 10機[注 13] 1983年に導入された米グラマン早期警戒機(AEW)。
2005年からHawkeye2000相当に改修された機体が配備開始される。
E-2D アドバンスド・ホークアイ 調達予定数13機
3機[注 13]
米ノースロップ・グラマン製早期警戒(管制)機(AEW&C)。
E-2Cの近代化型。
※画像は米海軍E-2D
E-767 ※J-WACS(ジェイワックス)
;米軍において)
4機 1998年に導入された米ボーイング製早期警戒管制機(AWACS)。
2005年度予算から「早期警戒管制機(E-767)レーダー機能の向上」として改修予算が認められている。

練習機・航法訓練機・連絡機

名称 愛称(※は部隊内通称) 画像 調達数(※は改修数)
保有数
注釈
T-400 13機 1994年に導入された米レイセオン(現:ホーカー・ビーチクラフト)製多発機乗員訓練機。
T-7 49機 2003年に導入された富士重工業製初等練習機。
T-4 ※ドルフィン
212機
196機[注 14]
川崎重工業製中等練習機。1988年導入。
ブルーインパルス使用機(画像下)は戦技研究仕様機と呼ばれる改修機である[注 15]

退役

電子戦訓練支援機・電子測定機

名称 愛称(※は部隊内通称) 画像 調達数(※は改修数)
保有数
注釈
EC-1 ※1機 1986年に導入された電子戦訓練支援機。C-1量産21号機(78-1021号機)から改造される。
YS-11EA ※スーパーYS ※2機 電子戦訓練支援機。YS-11E(12-1162、12-1163号機)から改造される。
※画像はYS-11EB。
YS-11EB ※スーパーYS ※4機 1992年に導入された電子測定機(電子情報収集機、ELINT機)。1機がYS-11C(82-1155号機)、1機がYS-11P(02-1159号機)、2機がYS-11EL(92-1157、12-1161号機)から改造される。
RC-2 ※1機
※調達予定数3機
2020年にYS-11EBの後継として導入された電波情報収集機。初号機は2018年にC-2試作2号機(18-1202号機)から改造される。

退役

捜索救難機

名称 愛称(※は部隊内通称) 画像 調達数(※は改修数)
保有数
注釈
U-125A
28機
26機[注 17]
1995年から導入された救難捜索機。内2機(画像下)は自己防御装置を装備している。[注 18]

退役

飛行点検機

名称 愛称(※は部隊内通称) 画像 調達数(※は改修数)
保有数
注釈
U-125 3機
2機[注 19]
飛行点検機。1992年導入。
U-680A 3機
3機[3][4]
YS-11FCの後継及びU-125の損耗補完として2020年に導入された米テキストロン社製飛行点検機。

退役

実験機

名称 愛称(※は部隊内通称) 画像 調達数(※は改修数)
保有数
注釈
X-2 先進技術実証機、ATD-X[注 22]
※心神
1機 将来の国産戦闘機開発に適応できるステルス性・高機動性等の技術蓄積を目的とした実験機。2016年飛行試験開始、2017年度試験終了。
C-1FTB 1機 C-1輸送機 試作1号機(XC-1:#001)を飛行試験終了後にシステム・エンジン・装備品の飛行実験機に改修したもの。飛行開発実験団(岐阜基地)に配備。

捜索・救難ヘリコプター

名称 愛称(※は部隊内通称) 画像 調達数(※は改修数)
保有数
注釈
UH-60J ブラックホーク
※J II(能力向上型の部隊内通称)


62機
41機[注 23]
シコルスキー製捜索救難ヘリコプター。1991年導入。48-4579号機以降はアビオニクスを強化しチャフ/フレア・ディスペンサー、ミサイル警報装置を追加装備したSP型である。98-4588号機以降は空中給油用の受油ブローブが装備されている(画像中)。2015年度以降に納入される機体(58-4593号機〜)は能力向上型のUH-60J(部隊内通称J II、画像下)である。

退役

輸送ヘリコプター

名称 愛称(※は部隊内通称) 画像 調達数(※は改修数)
保有数
注釈
CH-47J/J(LR) チヌーク
CH-47J:16機
CH-47J(LR):15機
CH-47J(LR):15機[注 24]
米ボーイング製輸送ヘリコプター。1986年導入。レーダーサイト・ミサイルサイトへの補給が主任務だが、副次的に救難輸送にも使用される。2002年以降調達されているLR型(画像下)[注 25]は陸上自衛隊CH-47JAと同様の改良型で、気象レーダーの追加、胴体側面の燃料タンクの増大、アビオニクスの更新等がなされている。初期導入機体から順次用途廃止されており、従来型CH-47Jは2013年に全機退役している。

無人機

名称 愛称(※は部隊内通称) 画像 調達数(※は改修数)
保有数
注釈
RQ-4B グローバルホーク ※調達予定数3機 中期防衛力整備計画(26中期防)において導入が決定した米ノースロップ・グラマン製無人偵察機。
2021年度導入予定。※画像は米空軍RQ-4B

退役

機体番号

  • 機体番号は尾翼両面に記された6(2+4)桁の機体固有の番号である。シリアルナンバーあるいはキャノピーナンバーとも呼ばれる。飛行計画書等にはこの機体番号を記載する。機首には下3桁の数字がマーキングされる。アメリカ空軍の記号とは異なり、機体番号だけで所属航空団・飛行隊を瞬時に判別するのは難しい。
  • 飛行中の無線交信ではコールサイン(呼出符号)はそれぞれの部隊別のものを使用するが、戦闘・訓練中はパイロットのTACネーム(tactical name)を使う。
  • 機体番号の見方:「(1)(2)―(3)(4)(5)(6)」の意味

・(1) 領収年号(防衛省に納入された西暦年号の下1桁)
・(2) 登録順位

番号 プロペラ機 ヘリコプター ジェット機
0 KAL-2 - F-1、B-747、B-777
1 T-34A、T-3、C-46D/EC-46D、E-2D H-19C T-33A、T-400、X-2
2 T-6D/F/G、YS-11P/NT/FC/EA/EB H-21B F-86F/RF-86F、F-15J/DJ、U-125A
3 T-28B、MU-2S/J、B-65 S-62J T.55、F-2A/B
4 E-2C KV-107 II-5/A-5 F-86D、E-767、KC-46A
5 C-130H/KC-130H - T-1A/B、U-4
6 T-7 - F-104J/DJ、T-4
7 - CH-47J/(LR) F-4EJ、RF-4E、KC-767
8 - UH-60J C-1/EC-1、C-2/RC-2
9 - - F-35、T-2、U-125

・(3) 機種区分

番号 区分
0 未区分
1 輸送機
2 未区分
3 その他の固定翼機
4 ヘリコプター
5 練習機
6 偵察機
7 (F-86F)
8 戦闘機
9 未区分
: X-2の機種区分は0だが区分名不明

・(4)(5)(6) 製造順

機種 製造番号 機種 製造番号 機種 製造番号 機種 製造番号 機種 製造番号
F-1 201〜 C-46D/EC-46D 101〜 T-2 101〜 U-125 041〜 E-2D 471〜
F-2A 501〜 C-1/EC-1 001〜 T-3 501〜 U-125A 001〜 KC-46A 611〜
F-2B 101〜 C-130H/KC-130H 071〜 T-4 601〜 MU-2S 201〜
F-4EJ/EJ改/RF-4EJ 301〜 C-2/RC-2 201〜 T-6D/F/G 001〜 MU-2J 271〜
RF-4E 901〜 KC-767 601〜 T-7 901〜 X-2 001
F-15J 801〜 YS-11 151〜 T-33A 201〜/601〜 UH-60J 551〜
F-15DJ 051〜 B-747 101〜 T-34A 291〜 H-19C 701〜
F-35A 701〜 B-777 111〜 U-4 251〜 T.55 571
H-21B 751〜 F-86F/RF-86F 401〜/701〜 E-2C 451〜 T-28B 581
S-62J 771〜 F-86D 101〜 E-767 501〜 T-400 051〜
KV-107Ⅱ-5/A-5 801〜 F-104J/UF-104J/JA 501〜 T-1A 801〜 B-65 091〜
CH-47J/(LR) 471〜 F-104DJ 001〜 T-1B 851〜 KAL-2 555

・例「82-8901」は、1988年領収、F-15、戦闘機、F-15Jの101番機

航空機搭載装備

空対空誘導弾

名称 愛称(※は部隊内通称) 画像 調達数(※は改修数) 注釈
90式空対空誘導弾 AAM-3 1,936発[5] 三菱重工業製 パッシブ二波長光波ホーミング(IR/UVH)方式空対空ミサイル。1992年度導入。
F-15J/DJ、F-4EJ改、F-2A/Bに搭載可能。
99式空対空誘導弾/(B) AAM-4/AAM-4B
440発
(+200発)[5]
三菱電機製 アクティブ・レーダー・ホーミング(ARH)方式空対空ミサイル。
改修を受けたF-15J/DJ及びF-2A/Bに搭載可能。
2010年度予算から改良型の99式空対空誘導弾(B) (AAM-4B、画像下)の調達が開始された。
04式空対空誘導弾/(B) AAM-5/AAM-5B 110発
(+400発)[5]
三菱重工業製 赤外線画像誘導(IIR)方式空対空ミサイル。改修を受けたF-15J/DJに搭載できる他、将来的にはF-2A/Bにも搭載される予定。
改良型の04式空対空誘導弾(B) (AAM-5B、画像下)の開発も始まっている。
AIM-9B/E/P/L/M/X サイドワインダー AIM-9L:4,541発[5] 米ゼネラル・エレクトリック/レイセオン製 赤外線ホーミング(IR)方式空対空ミサイル。最初のモデルであるB型は1961年度より導入され、以後三菱重工業によりライセンス生産される。
B/E型はF-86F、F-104J/DJ、F-1、T-2(後期型)に、P型はF-4EJ、F-104J/DJ、F-1、T-2(後期型)に、L/M型はF-15J/DJ、F-4EJ/EJ改/RF-4EJ、F-1、F-2、T-2(後期型)に搭載可能。
B/E/P型は退役済。2015年にはF-35用として最新型のAIM-9Xの調達が決定している。
AIM-7E/F/M スパロー AIM-7F/M:3,098発[5] 米レイセオン製 セミアクティブ・レーダー・ホーミング(SARH)方式空対空ミサイル。最初のモデルであるE型は1974年度よりライセンス生産で導入される(現在は退役済)。
F-15J/DJ、F-4EJ改、F-2A/Bに搭載可能(F/M型)。
AIM-120B/C-5/C-7 AMRAAM B/C-5型:125発[5] 米レイセオン製 アクティブ・レーダー・ホーミング(ARH)方式空対空ミサイル。
1990年代後半にB及びC-5型がAAM-4との評価用に試験導入され、改修を受けた一部のF-15J/DJ(飛行教導隊所属)に搭載された。(全弾試射済)
2014年12月にはF-35用としてC-7型の日本への輸出が承認された。
※画像は米空軍のAIM-120

退役・開発中止

空対艦誘導弾

名称 愛称(※は部隊内通称) 画像 調達数(※は改修数) 注釈
80式空対艦誘導弾 ASM-1 三菱重工業製 アクティブ・レーダー誘導(ARH)方式空対艦ミサイル。
1982年度導入。F-1、F-4EJ改、F-2A/Bに搭載可能。
派生型として海上自衛隊91式空対艦誘導弾(ASM-1C)がある。
93式空対艦誘導弾/(B) ASM-2/ASM-2B 243発
(+45発)[5]
三菱重工業製 赤外線画像イメージ誘導(IIR)方式空対艦ミサイル。
1995年度導入。F-4EJ改、F-2A/Bに搭載可能。
93式空対艦誘導弾(B)(ASM-2B)は中間誘導にGPS誘導方式を追加した改良型である。
ASM-3/(改) 現行のASM-1及びASM-2の後継として2018年1月に開発が完了した慣性(INS)/GPS誘導(中間段階)+アクティブ/パッシブ複合誘導(ARH/PRH 終末段階)方式空対艦ミサイル。
射程の短さから実戦配備はされず、2020年度から2025年度までASM-3(改)が開発される。改型はF-2に搭載しての運用を想定している。
Joint Strike Missile JSM 2019年に導入が決定したノルウェーコングスベルグ製空対艦ミサイル。F-35Aに搭載しての運用を想定している。

爆弾・訓練用ディスペンサー・投下装置

名称 愛称(※は部隊内通称) 画像 調達数(※は改修数) 注釈
Mk.82 500ポンド無誘導爆弾。
1974年度よりFMS調達で導入。F-15J/DJ、F-4EJ/EJ改、F-1、F-2A/B、T-2(後期型)に搭載可能。
91式爆弾用誘導装置 I/II型 GCS-1 上記のMk.82 500ポンド爆弾に付加された国産の赤外線ホーミング誘導装置。
F-15J/DJ、F-4EJ改、F-1、F-2A/Bに搭載可能。
Mk.117 750ポンド爆弾用も開発されたが、そちらは採用されていない。
GBU-38/B JDAM[注 27] 上記のMk.82 500ポンド爆弾にGPS/INS誘導装置を付加した精密誘導爆弾(及び 追加キット)。
2007年度導入。F-2A/Bに搭載可能。
GBU-31 JDAM 2016年3月に調達が決定した2000ポンド精密(INS/GPS)誘導爆弾。
GBU-54 LJDAM(レーザーJDAM) 上記のGBU-38にセミ・アクティブ・レーザー・ホーミング誘導(SALH)方式を追加した精密誘導爆弾。
F-2A/Bに搭載可能。2015年7月時点で築城基地第6飛行隊において訓練弾の配備が確認されている。[8]
GBU-39 SDB[注 28] 2015年12月に調達が決定した精密誘導爆弾。
GBU-12 ペイブウェイ 2016年3月に調達が決定した500ポンド精密(LOSBR)誘導爆弾。
CBLS-200 訓練用ディスペンサー。
BDU-33 25ポンド訓練用爆弾を4発携行できる他、ハイドラ70 70mmロケット弾を4発携行する事ができる。
F-1、F-2A/B、F-4EJ/EJ改、T-2(後期型)に搭載可能。
BDU-33 ※青ナスビ、金魚 25ポンド訓練用爆弾。CBLS-200等を介して搭載される。
TER-9A/A改 トリプルエジェクターラック
※ター
Mk.82 500ポンド爆弾(GCS-1搭載型含む)を3発懸吊できるエジェクターラック。
F-4EJ/EJ改用のTER-9/A及び、F-2A/B用のTER-9/A改がある。

退役・開発中止

ロケット弾・ロケットランチャー・ガンポッド

退役

曳航標的・水上標的・無人標的機

名称 愛称(※は部隊内通称) 画像 調達数(※は改修数) 注釈
AGTS[注 29] 機関砲の射撃訓練に使用される標的曳航装置。F-15J/DJ、F-4EJ改に搭載可能。
F-15J/DJに搭載するものはRMK-35トゥリール及びTDK-39ターゲットセットで構成される。
JAQ-1 射撃訓練に使用する非回収型の水上標的。F-4EJ/EJ改、F-1に搭載可能の他、将来的にはF-2にも搭載される予定。
J/AQM-1B 対空ミサイル射撃訓練用の再利用可能な自律型標的。F-15J/DJ、F-4EJ改に搭載可能。
空対空用小型標的 AQM-2 非回収型の空対空ミサイル射撃訓練用の小型標的。F-15J/DJに搭載可能。

退役

ECMポッド・チャフディスペンサーポッド

名称 愛称(※は部隊内通称) 画像 調達数(※は改修数) 注釈
AN/ALQ-131/(V) AN/ALQ-131:14セット 米国製 ECMポッド。RF-4E用に14セットが購入される。F-15DJ、F-4EJ改/RF-4EJにも搭載可能。AN/ALQ-131(V)は改良型である。
AN/ALE-41K/
J/ALE-41
米国製 チャフポッド。AN/ALE-41KはF-4EJ、T-4に搭載可能。[注 30]
J/ALE-41は国産品で、EC-1に搭載可能。
戦闘機搭載型電子防御装置 F-15J/DJ用600gal増槽を改造した国産のECMポッド。F-15DJに搭載しての運用を想定している。
2015年7月より岐阜基地においての搭載試験が確認されている。[9]

退役

偵察ポッド

退役

観測・計測装置

名称 愛称(※は部隊内通称) 画像 調達数(※は改修数) 注釈
ACMI[注 32] 空戦機動計測ポッド 空中戦訓練における機体の速度や機体姿勢をリアルタイムで計測・送信する装置。
F-15J/DJ、F-2Aに搭載可能。
ASQ-T34 ACT-R[注 33]ポッド
KITS[注 34]ポッド
DACT訓練用の計測ポッド。米国からの貸与品である。F-15J/DJ、F-2A/Bに搭載可能。
DBSS デイ・ブリーフィング補助装置 空中戦訓練における機体の速度や機体姿勢を計測・記録する装置。
F-15J/DJに搭載可能。
600galドロップタンク型カメラポッド 1 600gal増槽の先端部に高速度デジタルビデオカメラを装備し、投下投棄試験での搭載物の分離状況を確認する。
岐阜基地において主にF-2B試作2号機(63-8102号機)によって運用される。
ミサイル計測ポッド
機上集塵器 集塵ポッド 放射性物質等のサンプリングを行う装置。
現在はT-4に搭載可能の2型を使用している。
1型(退役済)はF-86Fに搭載可能であった。

その他

名称 愛称(※は部隊内通称) 画像 調達数(※は改修数) 注釈
汎用カーゴポッド ※トラベルポッド、バゲージポッド、

ラゲージポッド

F-104J/DJの翼端増槽を改造したポッドで、支援機材や整備機材といった小物を収納できる。
F-4EJ/EJ改、RF-4E/EJ、T-4に搭載可能。
J/AAQ-2 15セット 国産のF-2A/B用赤外線前方監視装置(FLIR)
AN/AAQ-33 スナイパーXR 1セット(2019年時点) 米ロッキード・マーティン製ターゲティングポッド。
F-2にレーザーJDAMの運用能力を付加するために導入決定した。
2014年度予算において1機の搭載試改修が計上、2019年より岐阜基地にて搭載試験が開始されている。※画像は米空軍AN/AAQ-33
機動衛生ユニット 4ユニット 航空機動衛生隊で運用されるコンテナ式の医療ユニット。2007年導入。C-130Hに2台搭載可能で、機内での医療も可能である。
2018年にはC-130Hに加えC-2も搭載可能な機動衛生ユニット2型が導入された。
野火消火器材I型 バンビバケット CH-47J/CH-47J(LR)用の折りたたみ式消火バケツ。
陸上自衛隊に配備されているものと同一の仕様である。
野火消火器材II型 ビックディッパーバケット CH-47J/CH-47J(LR)用の消火バケツ。
陸上自衛隊に配備されているものと同一の仕様である。

注釈

  1. ^ 2021年3月末時点。1機(79-8705号機、名古屋FACO製造初号機)が2019年4月に事故で喪失している。
  2. ^ 2022年4月時点。導入後に13機(J型:8機、DJ型:5機)を事故で喪失している。
  3. ^ これら改修機は航空雑誌等ではF-15J/DJ改、海外ではF-15MJと呼ばれている。
  4. ^ 2021年3月末時点でA/B合わせた機数。B型の内1機(43-8126号機)が2007年10月の名古屋空港内での事故により用途廃止した他、2011年3月の東日本大震災で発生した津波により18機が水没し、内修理可能な13機を除く5機が用途廃止されている。
  5. ^ 12機が事故で喪失・損耗した他、12機が小牧基地格納庫内でモスボール保管されていたが、後に全機用途廃止している
  6. ^ 改修後、5機が事故で喪失・損耗している。
  7. ^ 2021年3月9末時点。EC-1除いた機数。4機の事故喪失した他は用途廃止されている。
  8. ^ イラク派遣終了後は順次IRANの際に従来の塗装に戻されてつつある。
  9. ^ 2021年3月時点
  10. ^ 2021年10月時点
  11. ^ 画像のRF-86Fは退役後に米国に返還された元空自所属機である。米国に返還後は標的機(QF-86)に改造のち標的処分となる予定だったが、米パシフィックコースト航空博物館に引き取られレストア(この時塗装を米空軍仕様のものに変更)、現在も同博物館にて展示されている。
  12. ^ 途中2機が事故で損耗している。
  13. ^ a b 2021年3月末時点
  14. ^ 2020年11月時点。4機が事故で喪失、ブルーインパルス仕様機1機を含む4機が東日本大震災による津波で被災した他、元ブルーインパルス仕様機8機が用途廃止している(事故や災害による損耗を除けばT-4初の用途廃止機でもある)。
  15. ^ 当初ブルーインパルス仕様機には新造機が配備されていたが耐用時間超過による用途廃止に伴い、小牧基地格納庫内にてモスボール保管されていた通常機9機をブルーインパルス使用機に改修し、2016年より順次配備している。
  16. ^ NTはNavigation Trainer(航法訓練機)の略。
  17. ^ 2011年3月の東日本大震災による津波で2機(02-3013、72-3025号機)が被災し用途廃止している。
  18. ^ 02-3027、12-3028号機。右主翼下面にレーダー/ミサイル警戒装置を内蔵したカヌー型ポッド、後部胴体下面にチャフ・フレアディスペンサー、垂直尾翼後端にミサイル警報装置を追加した他、2016年4月より試験的にF-2の洋上迷彩に似た塗装に変更していたが後に通常塗装に戻されている。
  19. ^ 1機(49-0343号機)が2016年4月の鹿屋での墜落事故により喪失している。
  20. ^ 内2機はYS-11P(52-1151、62-1154号機)からの改造である。
  21. ^ 62-1154号機が2015年12月、12-1160号機が2019年10月に用途廃止している。
  22. ^ ATD:Advanced Technological Demonstrator=先進技術実証機の略。
  23. ^ 2021年3月時点。1機が事故で喪失、4機が東日本大震災で損耗した他、3機以上が用途廃止している。
  24. ^ 2021年3月末時点
  25. ^ LRは Long Range(長距離)の略
  26. ^ 2機(1002、1003号機)が2010年に硫黄島沖で試験中に飛行停止し海没している。
  27. ^ JDAM(ジェイダムと読む)とはJoint Direct Attack Munition(統合直接攻撃弾)の訳
  28. ^ Small Diameter Bomb(小直径爆弾)の訳
  29. ^ Aerial Gunnery Target Systemの略
  30. ^ a b 搭載したF-4EJは非公式にEF-4EJと呼ばれた。
  31. ^ 他に海上自衛隊のU-36Aも搭載可能。
  32. ^ Air Combat Maneuver Instrumentの略。
  33. ^ レンジレス空戦訓練システムの意。
  34. ^ Kadena Interim Training System(カデナ暫定訓練システム)の略。
  35. ^ Japan Aerospace Defense Ground Environmentの略。
  36. ^ Base Air Defense Ground Environmentの略。
  37. ^ 移動式3次元レーダーの略。
  38. ^ 移動警戒隊配備分(10個隊)に硫黄島及び第5術科学校第1分校配備分を加えた数。
  39. ^ パルス圧縮技術、SLC(サイドローブキャンセラー)等の技術を取り入れ、ECCM能力・クラッター抑圧能力等の向上が図られた。
  40. ^ 正確な導入時期及び退役時期は不明だが、2015年度の高蔵寺分屯基地記念行事でのパネル展示によると、同文屯基地に所在していた第5術科学校第1分校では1959年6月に設置され、1983年7月に撤去されている事が判明している。
  41. ^ Radar Approach Control Systemの略で、ターミナル・レーダー管制業務を行う。
  42. ^ Ground Controlled Approachの略で、着陸誘導管制業務を行う。
  43. ^ 2016年3月時点。入間、芦屋に配備されている。
  44. ^ 2016年3月時点。千歳、百里、築城、三沢、小松、浜松、松島に配備されている。
  45. ^ 2016年3月時点。小牧、新田原に配備されている。
  46. ^ 2016年3月時点。美保に配備されている
  47. ^ 戦術航空航法装置(Tactical air navigation)の略。
  48. ^ J/FPH-2は97年度退役、J/FPH-3は92年度に退役、J/FPH-4は97年度に退役、J/FPH-5は2000年代に退役、J/FPH-6は2010年代前半に退役、J/FPH-7は92年度配備開始、2010年代前半に退役している。
  49. ^ Vulcan Air Defense Systemの略
  50. ^ 航空自衛隊における空港用化学消防車の呼称。

出典

  1. ^ a b “美保基地、開庁60周年記念マークを決定 C-2輸送機愛称「Blue Whale」”. FlyTeam. (2018年1月1日). https://flyteam.jp/aircraft/kawasaki/c-2/news/article/88714 2018年3月23日閲覧。 
  2. ^ 空自初のKC-46A空中給油・輸送機、美保基地に到着”. Fly Team (2021年10月29日). 2021年10月30日閲覧。
  3. ^ 主要装備 U-680A航空幕僚監部、2021年3月24日閲覧
  4. ^ 空自新型飛行点検機、U-680A 3機揃う いよいよYS-11退役へ”. Fly Teamニュース (2021年1月20日). 2021年3月24日閲覧。
  5. ^ a b c d e f g keenedgeの湯治場 2009年10月 9日 (金)
  6. ^ クラスター弾等の製造の禁止及び所持の規制等に関する法律
  7. ^ 防衛省「クラスター弾の廃棄完了について」
  8. ^ 『世界の艦船』2015年10月号(通巻第823集) p54、55
  9. ^ 航空ファン 2015年10月号 P112
  10. ^ アーカイブ 2013年1月21日 - ウェイバックマシン
  11. ^ 日本貿易振興機構(ジェトロ) 政府公共調達データベース 防衛省 気象観測装置J/FMX―1用構成品1式
  12. ^ 入札情報サービスNJSS 防衛省 第3補給処 気象観測装置 J/FMX-1 構成品修理 7EA
  13. ^ 令和元年5月13日 公告第需一156号 調達要求番号:3-01-1001-021A-E-6405 気象観測装置J/FMXー1用構成品
  14. ^ 『航空情報』1973年6月号(第317号)p48
  15. ^ http://www.safeaero.com/news/safeaero-220-arrives-in-japan/
  16. ^ アーカイブ 2016年9月16日 - ウェイバックマシン


「航空自衛隊の装備品一覧」の続きの解説一覧



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

航空自衛隊の装備品一覧のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



航空自衛隊の装備品一覧のページの著作権
Weblio 辞書情報提供元は参加元一覧にて確認できます。

  
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの航空自衛隊の装備品一覧 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2022 GRAS Group, Inc.RSS