自分撮り 自分撮りの概要

自分撮り

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2019/10/28 21:20 UTC 版)

ナビゲーションに移動 検索に移動
自撮りの様子
カメラが自在に動くカメラ付き携帯電話

なお、英語で自撮り写真を意味する「selfie(セルフィー)」という言葉は、2002年から自画像写真を表す省略表現として使われ、2013年11月にはオックスフォード英語辞典による「今年の言葉」に選ばれている[1]

撮影方法

スマートフォンではインカメラが付いていることも多く、画面を確認しながら撮影できる。補助器具として、自撮り棒や拡張レンズ、スタンドなどを用いることもある。

カメラ付き携帯電話ではテレビ電話用のカメラを用いることで、容易に自分撮りができる。

一般的なカメラでは、ファインダー構図を確認することができないため、意図するような写真を撮るのは難しい。これを回避するためには小さいレンズ側に取り付ける方法などがある。あらかじめレンズの横に鏡がついていたり、ファインダー部分を回転させることができるなどして、より簡単に、正確な自分撮りができるカメラも存在する。

自分撮りの危険性

自分撮りは周りへの注意が疎かになるため、周囲の人物や物とぶつかったり、転倒して怪我するなど事故に繋がる恐れがある。最悪の場合、死亡事故に繋がった例もある。

2018年の全インド医科大学インド工科大学カーンプル校の調査では、2011年10月から2017年11月の間に、世界中で少なくとも259人(137件)が死亡した[2][3]。属性の判明した死亡者211人については、男性が72.5%で女性が27.5%、20歳代が50.2%で10歳代が36.0%であった。国別では159人のインドが最多で、ロシア16人、アメリカ14人と続き、日本は0人であった。主な死因は、水死、交通事故、落下、火災などであった。ただし、火災は1件で48人が死亡した特殊事例である。

2016年11月、アメリカカーネギーメロン大学とインドラプラスタ情報技術大学デリー校は、特別な手法を使ってインターネットソーシャルメディアから世界中の情報を集め、自分撮りをしている最中に死亡した127件の事例を特定したと発表。国別では最多となったのはインドで、過去2年余りで76人の死亡事例を確認した[4]

具体的な死亡事例としては例えば、2014年3月には、電車屋根で自撮りを試みた男性高電圧線に触れて死亡したり[5]、同年5月には女性車両を運転中に自撮りを行い、前方不注意で衝突事故が発生している。また2014年8月には、ポルトガルに位置するロカ岬の断崖絶壁で自撮りをした人物が、撮影に夢中になるあまりから転落死した事故がある[6]。同月には、拳銃を自分のに当てて自撮りを行った男性が、誤射して死亡した事故もある[7]

死亡事故をめぐる裁判

2017年11月、エクストリームスポーツ愛好者で高所愛好者だった中国人男性が、長沙市の62階建てビルから自撮り中に失敗して転落、死亡した。男性の母親は、動画配信会社に対し、危険な動画を検証する規則を有していなかったとして訴訟を起こした。2019年5月21日、北京インターネット裁判所は、動画配信会社はユーザーの安全を保証する一定の義務を負っており、必要なコンテンツの検証や動画の削除、遮断をしなかったとして、母親に対して3万元の賠償金を支払うよう命じた[8]

投票所での自撮り

2014年3月19日、オランダの統一地方選挙では、多くの市民や政治家が投票所で自分撮りした画像をソーシャルメディアに投稿する姿がみられた。秘密投票の原則を脅かす恐れがある一方で、有権者らに投票を促す効果もあると指摘されている。アメリカでは州によって対応が分かれる一方で、南アフリカフィリピンなどは禁止の方針を明確に打ち出している[9]






「自分撮り」の続きの解説一覧


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「自分撮り」の関連用語

自分撮りのお隣キーワード

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   
検索ランキング



自分撮りのページの著作権
Weblio 辞書情報提供元は参加元一覧にて確認できます。

  
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの自分撮り (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2019 Weblio RSS