自作パソコン

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/11/19 05:25 UTC 版)

自作パソコンの流通史

「ホワイトボックス (パソコン)#歴史」および「秋葉原#歴史」も参照

1990年代前半

日本ではPC/AT互換機は国内大手電機メーカーの独自アーキテクチャのパソコンと比べて割安だったが、当初はアメリカなどから組み立てキットを個人輸入するしか入手の術はなかった^[要出典]。

秋葉原に「DOS/Vショップ」が登場し、店舗ごとにパーツの輸入を手掛けるようになると、ホビーユースでは海外製ゲームのマニア、ビジネスユースでは英語ソフトを駆使する国際派のビジネスマンが利用した^[要出典]。オウム真理教が事実上経営するパソコンショップ・マハーポーシャも開店したが、一連のオウム真理教事件が発覚したことから、結局は20世紀の間に姿を消した。

この時代はまだ並行輸入の時代であり、輸入代理店は存在せず、ショップが独自に並行輸入したパーツをショップが独自に保証をつけて販売していた。

1990年代後半

1995年11月23日に『Windows95』の日本語版が発売された。ソフマップなどのゲームソフト販売や国内大手電機メーカーのパソコン・関連商品の販売を中心としたショップや、元々パーツショップ的な一面を持つ電子部品やアマチュア無線のショップからの転換店などが参入した^[要出典]。

秋葉原や日本橋の電気街では世界中から自作パソコン向けの部品を輸入する店舗が相次いで登場、中小の販売店が廻りきれないほど林立した^[31]。自作パソコン全盛期の秋葉原電気街では小さなショップでも1日に1000万円以上の売上を上げることもあったという^[32]。新製品やバルク品など品質・性能が不確かな物を含めてマニアの人柱達が体当たりで試用し^[33]^{[出典無効]}、その結果をインターネットの電子掲示板などに報告してコミュニケーション活動を活発に行った^[要出典]。また、自作パソコンの早組み立てを競う賞金を懸けたコンテストも開催された^[34]。

価格.comを始めとする価格比較サイトで最安値を徹底的に出す販売戦略で知られたPCサクセスが起業したのもこの頃である。また、OA機器販売店の中からも、自作パソコンと同様の形で自社内でオリジナルのパソコンを組み立てて顧客に納品し、オフィス向け複合機の様に保守・メンテナンスまでをトータルに手掛けるところが現れ、これらの中にはパソコンショップ的な形ではないが個人客へのパーツ単体での販売を始めたり、サイドビジネスとしてホビー性の強い自作パソコンのショップを手掛けるものが現れた^[要出典]。

1990年代半ばからは世田谷区で創業したクレバリーや、埼玉県春日部市で創業したマウスコンピューターが電気街へ参入した。薄利多売攻勢を仕掛けるものも現れ価格破壊が起こり、薄利多売と低粗利率の業界体質という禍根も長く残すこととなった^[35]。大阪でも地元資本のスタンバイが台頭した。

1990年代後半からDOS/Vパラダイス（現ドスパラ）、PC DEPOT、T-ZONE、パソコン工房が全国各地の地方の中核都市を中心に空き店舗を活用したチェーン展開を本格化し、他にもアプライドなどのローカルチェーンが登場した^[要出典]。しかし、これらの取り扱いの中心は完成品パソコンやいわゆる売れ筋パーツであり、地方都市の住人が特殊なパーツを入手するには通信販売に頼るより他なかった^[要出典]。

1990年代後半になると、パソコンパーツの輸入代理店が登場し始め、輸入代理店がサポート・保証を行う形態が形作られていった。

家電量販店チェーンにおいても一部の店舗で自作用パーツやホワイトボックスパソコンの取り扱いが始まった^[要出典]。

2000年代前半

21世紀に入るとインターネットバブルが崩壊した。アニメーションのマニアが全国で11万人・市場規模が200億円（2004年）、コミックが35万人・830億円、ゲームが16万人・210億円に対して、組立PCは19万人・360億円で少数派に転落した^[36]。しかし自作パソコンの売り上げも伸びていた。たとえば秋葉原には2002年当時、約170のパソコン店があり、そのうち約7割が自作パソコンを取り扱っていて、秋葉原での市場規模は1200～1800億円だったという説がある^[37]。秋葉原自体は集客を伸ばしており、自作パソコン市場も新規顧客を集めていたがマニアより一般人・初心者が増え^[38]、低価格に注目があつまるようになった。他方では、2005年のつくばエクスプレス開業や再開発計画の進捗が要因となり家賃が高騰し^[39]、薄利多売の価格競争で経営を疲弊させ耐え切れなくなった自作パソコン店が相次いで閉店やさらには経営破綻に追い込まれた。大阪でも他社との価格競争の激化や出店戦略の失敗から、地元資本のスタンバイが2001年に日本橋に残った最後の店舗を閉鎖し自主廃業した。

地方都市でもPC DEPOTやパソコン工房の出店は続いたが、T-ZONEは当時の親会社の創業者の死去などの影響も重なり経営が迷走し、やがて長い凋落に陥ってゆく^{[注釈 44]}。またweb通販が急激に台頭・充実し、それまで店頭小売を行なっていたパソコンショップでも通信販売を主体・専業に切り替えるケースや、パソコンパーツ販売以外に業態転換するケース^{[注釈 45]}も相次いだ。

この時期、ソニーのような国内メーカーパソコンが低迷してゆく一方で、ホワイトボックスの組み立てと直販メーカーの大規模化・産業化が進む。デルのシェアが一時的に急伸し、BTOやホワイトボックスパソコンが急激に伸長した^[40]^[41]。パソコン専門店のBTOも好調だったが、2004年、それまで様々なホワイトボックスパソコンメーカーの製品を扱ってきたヤマダ電機がフロンティア神代を子会社化しこの方面を一本化した。この家電量販店業界最大手の本格参入という事態により、既存の専門店はその専門性の度合いを問われた^[42]^[43]。量販店も大規模化し、ソフマップ（2003年度38店舗、秋葉原17店舗）^[44]やT-ZONE「本店」（3775平方メートル）やラオックス「ザ・コンピュータ館」（2725平方メートル）^[45]と比べても数倍の販売規模となるヤマダ電機（2003年度は直営193店舗）^[46]やヨドバシAkiba（3万3000平方メートル）が参入してきた。Amazonが電気製品のネット通販に参入したのもこの頃であり、ネット上の競争も激化した^[47]^[48]。

MCJ（マウスコンピューター）は2003年に家電量販店やパソコンショップチェーンなどへのOEM供給を本格的に開始すると一気に規模を拡大させ、2004年6月には東証マザーズに上場を果たした。この様な、マイクロソフト、インテル、その他パーツメーカーと上位パートナーシップを結びOEM版ソフトウェアや各種パーツを大幅な格安価格で大量一括調達することが可能となるなど、規模の経済の効果をより大きく享受できる大規模な国内組立業者が出現した。中小零細企業や個人商店どころか、パソコンショップチェーンの店舗単位でパーツを組み立てる規模の独自商品、またユーザーにとっての自作パソコンは、相対的に割高に付くようになった。

また、『ファイナルファンタジーXI』『大航海時代』『リネージュII』などといった本格的な3D オンラインゲームが登場し、パソコンメーカー・パーツメーカー各社はオンラインゲームの運営会社とタイアップして、安定動作と快適なゲームプレイを保証する「推奨パソコン」「推奨グラフィックボード」の販売を始めた。元々、黎明期のオンラインゲームでは快適なプレイにはハイエンド構成のパソコンが必要で、その頃のプレイヤーには自作傾向が根強かったが^[49]、運営会社にとってはプレイヤー層拡大のためには自作パソコン以外でも対応するハイエンドPCを幅広く普及させる必要があったためである。

パソコンパーツの販社からは「玄人志向」（CFD販売）や「挑戦者」（アイ・オー・データ機器）などといった、ユーザーサポートや日本向けローカライズを最小限度に切り詰めた低価格自作パーツブランドが登場した。

2000年代後半

2000年代半ばになると、自作パーツは複数のパーツ販社による類似スペック品が店頭に氾濫し差別化が難しく、粗利率も10%未満とその低収益体質が常態化していた^[50]。これも一因となり低価格パソコン市場では自作向けパーツ単体と比べればトータルの販売単価が若干低くてもまだ利益率が高く、初心者・中級者相手にも売りやすい完成品ホワイトボックスの販売にシフトする傾向が色濃くなった。一方で台湾のパーツメーカーの多くも日本法人や国内の販売代理店を通じて本格的に完成品市場に参入を始め、そちらへの比重を高めていく^[50]^[51]。同様にパソコン専門店も一般人・初心者に低価格の単体自作パーツを売るよりも、より販売単価が高いBTOへと舵を切った^[52]^[53]。秋葉原は集客が増えたので自作パーツの販売量こそ増えたが、結局は単価が下落し価格競争に巻き込まれて^[54]、新しいOSが出るなどの特殊な要因がない限り売上げの増加が期待できなくなっていた^[55]。

この様な状況に対して、一部の小売店関係者からのパーツ小売業界への不満が表面化した^[35]ことに見られる様に、業界黎明期から続く各社の価格競争路線や低粗利率が恒常化した業界体質は、ここに至り自作パソコン用パーツ小売業界の数多くの企業の経営を深刻な苦境に追い込んだ。電気街でさえ2007年1月のPCサクセスの倒産、同年9月のLAOX THE COMPUTER館の閉店など、多くのショップが姿を消してゆく。その中でも2008年1月高速電脳が経営破綻したことは、秋葉原界隈の同業者にとってもショッキングな出来事であったという^[56]。

大手家電量販店では自作パーツコーナーの撤去が相次いだ^{[注釈 46]}。また、それらと並行して独立経営の小規模パソコンショップもOA機器販売業に近い業態のものを別とすればほとんどが姿を消し、地方の中核都市のみならず大都市圏の外郭部においても、地元から自作パーツ取扱店が消え自作パーツの店頭購入が困難になる“空白地域”が拡大していった。地方都市への積極的な展開を続けてきたPC DEPOTやパソコン工房も通信販売や直販メーカーとの価格競争の激化に晒され新規出店ペースは鈍化傾向となる。PC DEPOTは既存店舗のスクラップアンドビルドによる大型化に軸足を移し、パソコンと並行して情報機器化が進展している液晶テレビや携帯電話の取り扱いを拡大し、やがてこれをパソコン関連商品と並ぶ販売の主軸に据える店舗を増やすなど、パソコン以外にも経営安定化の方策を求めていった。パソコン工房の運営会社アロシステム（現ユニットコム）は2007年にMCJの傘下に入った。ドスパラは不採算店の整理を図りインターネット直販に注力してゆく。

2010年代

デスクトップパソコンの販売不振、メーカー製PCの低価格化、BTOパソコンの台頭などの要因により、「小さなショップでも1日1000万円以上売れた」という^[32]1990年代に比べ自作パソコン市場は低迷している。2010年11月29日にはT-ZONEの運営会社が親会社の経営問題などもあり廃業^[57]。一時は全国に展開した同社も、親会社が二転三転し店舗の閉鎖が相次いだ末、最後には秋葉原にT-ZONE PC DIY SHOPの1店舗のみを残す状態となっていた。

さらに2008年に発生した秋葉原通り魔事件による影響以外にも、2011年にはSandy Bridge対応マザーボードのリコール問題、タイの大規模洪水によるハードディスクの価格暴騰が発生。2012年初夏になると、秋葉原電気街でも老舗パーツショップとなっていたクレバリーの経営破綻^[58]、T-ZONEの元スタッフが立ち上げた新ショップPC DIY SHOP FreeTも2011年春の店舗オープンからわずか1年足らずで親会社のグッドウィルと共にユニットコムへ事業譲渡^[59]、秋葉原のユニットコム運営の4店舗が統合し、BUY MORE 秋葉原店にリニューアルする^[60]など、自作ショップの閉店・統合・合併が相次いでいる。

2008年から2009年に行われた日経WinPC誌の読者アンケート集計結果^[61]によると、自作ユーザーの平均年齢は30代や40代が中心（53.4%）で、次いで多いのが50歳以上（24.7%）であり、30歳未満の若者は2割ほど（21.8%）である（ただし当該雑誌の読者傾向であることにも注意）。現在、サービスを向上させて若い初心者を増やそうとしたり^[62]、自作市場以外分野を成長させるなど、様々な取り組みがなされている^[63]^[64]。

一方、2010年9月には、自作PC関連が金額ベースで復調傾向との報道もあったが、前年同月比でプラスと言うだけに留まった^[65]。

2020年代～現在

2020年末頃から、殆どの店舗でグラフィックカードが品切れ、高騰するほどの深刻な品薄が発生した。原因はビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨相場の高騰によって、GPUを用いたマイニングブームが再燃した。他にも新型コロナウイルス感染症 (2019年)に流行によって家でゲームをする巣篭もり需要の増加などが考えられている^[66]。仮想通貨マイニングを行うマイナーに買い占められ、ゲーマーの手に最新GPUが行き渡らない問題を解消するため、NVIDIAはマイニング専用GPUとなるNVIDIA CMPシリーズを発表した。CMP HXはマイニングに最適化されており、GeForceシリーズよりも高い電力効率とハッシュレートを生み出す事が可能である。またディスプレイ出力が省かれて、ブラケット部のエアフローが最適化されている^[67]。またゲーマー向けGPUとして、GeForce RTX 3060を発表した。このモデルに関しては、ドライバレベルでイーサリアムのマイニングアルゴリズムを検出し、マイニング性能を50パーセントに抑える対策が施されている^[68]。これによってGeForceはゲーム用、仮想通貨マイニングはCMPと用途が明確に差別化された。

販売店

自作パソコンの黎明期から現在までの間に、数多くの自作用パーツ小売店やチェーンの消長盛衰があった。数多くの小売店が登場したが、その大半は姿を消し、全盛期から見れば現存するのはほんの一握りである。

秋葉原電気街で、営業を継続している代表的な店舗として、以下が挙げられる。

ツクモ^[27]　（九十九電機）
ソフマップ　（ビックカメラグループ）
BUY MORE　（ユニットコム）
ドスパラ　（サードウェーブ）
テクノハウス東映、パソコンハウス東映　（東映無線）
パソコンショップ　アーク

一方で、閉店および廃業になった主な販売店としては以下のところがある。（いずれも閉店年順）

A-Master^[12]
フリップフラップ
トライサル、ザ・グレイスフル、マハーポーシャ、PC BANK、Y2PC（オウム真理教）
ピーシーアドバンスド
WAVE EYE
OVERTOP^[24]
ぷらっとホーム（WEB通販に移行）^[24]
PC-Success^[26]
Oneness^[69]
LAOX THE COMPUTER館（跡地はAKIBAカルチャーズZONE）^[26]
高速電脳^[27]
BLESS秋葉原本店^[28]
USER'S SIDE（ゲーム専門のWEB通販に移行したが後に倒産）^[29]
カフェソラーレリナックスカフェ秋葉原店^[30]
クレバリー
PCパーツショップカスタム
オーバークロックワークス（Web通販に移行）

他にも、ソフトアイランドやアプライドやパソコン工房やフェイスやTWOTOPやPC DIY SHOP FreeTやZOAが秋葉原から撤退したほか、秋葉原ラジオ会館は2014年に建て替えられた^[30]。

地方に広域展開した店舗やローカルチェーンでも、T-ZONE^[29]、パルテック、OAシステムプラザなどが姿を消し、上述の様に大手家電量販チェーン店の自作パーツ売り場も、ヨドバシカメラなどの最大手を除いて姿を消した。現存する各社に自作パソコン全盛期の勢いはないものの、家電・携帯電話販売、店頭パソコン修理サービス^{[注釈 47]}、仕入効率化、人件費抑制などそれぞれ独自の戦略で生き残りを図っている。

脚注

注釈

^ 自作パソコンにおいては、後述のようにソフトウェアのみならず、組立・システム変更時の相性問題や使用中のハードウェアやシステム全体のトラブルについて対処のほぼ全てをユーザー自身で行い解決する必要がある。そのため、ハードウェアの構成や内容を把握し、障害発生時には原因を切り分けられること、並びにドライバを含むシステムをインストール・設定できる程度のスキルが要求される。
^ CPUの放熱効果を高めるグリス、電源ケーブルを束ねる結束バンドなど
^ 例えば、ジャンク系ユーチューバーと呼ばれるPCパーツの修理動画を制作する者など
^ メーカー製のPCでは、その採用パーツにLinuxや、BSDなどのOSと相性の悪いベンダの物が含まれ動作させるのに苦労することがあるが、自分でパーツを選択するのであれば、動作実績が存在するものをあらかじめ選択することが可能。またメーカー製の場合は、プリインストールされたOS並びに、公式にサポートを表明しているOSのみが動作対象の前提であり、OSの変更を含む構成の変更は「サポート規定から逸脱したユーザーの自己責任による使用方法」であるとして商品のサポートを受けられなくなるケースもある。
^ 専用サイトへのアクセスリンク、プロバイダ、アンチウイルスソフトウェアの体験版、各種オンラインサービスへの契約を自動化するソフトやデバイスドライバやCD-ROMなど
^ オーディオ機器と組み合わせてAVシステムの一部を構成できるようにデザインされたケース、ロボットのようなデザインのケース、中には透明な開口部を持ち内部が見えるケースもある
^ 独自開発の規格のパーツやフォームファクタ
^ いずれも正常品を返却した場合にだけ適用され、ユーザーが故障させた場合は適用されない。
^ DSP版の場合、購入したパーツもしくはパソコンパーツ一式セットでのライセンス付与となり、そのパーツもしくはパーツ一式とセットでライセンスを使用することが前提となっているため、そのような大幅な変更を行った場合、ライセンスは失効したと判断されやすいため。
^ ただし、メーカー製PCでも2000年代半ば以後はユーザー自らDVD-Rなどに書き込んでリカバリーディスクを作成する必要があるものも増えてきた。2010年代以後になると、光学ドライブが搭載されなくなってきている関係上、メーカー製PCではリカバリ用ソフトウェアがストレージの別パーティションに収容（リカバリーパーティション）されていることも多く、リカバリーパーティションを削除してしまうとパーティションの復旧は保証期間内であっても有料対応になる場合も多く、ストレージに障害が起きるとメーカーに修理を出す以外に復旧できなくなる場合がある。一般にPCメーカーはメモリー増設など一部の例外を除いてユーザーによる筐体の開披やパーツ変更を認めておらず、あえて実行した場合には無償修理サポート、場合によっては有償の修理サポートすら受けられなくなる場合がある。
^ 自作パソコンや、他社製ホワイトボックスパソコンでも動作チェックや修理を受け付けてくれるパソコンショップも存在するが、比較的高額な技術料や手数料を請求される。
^ 日本の輸入代理店が修理の窓口となっていても、輸入代理店側には修理受付品の交換や修理はもとより、故障を判断する権限すらない代理店契約の内容となっていることが珍しくないためである。この様な代理店を経由して販売されたパーツについては、輸入代理店が預かった修理依頼品は全て台湾などのメーカーに1ヶ月に1度などの間隔で一括輸送して、メーカーの修理工場で故障か否かの判断や修理を行う。また、世界中から同様の修理依頼品が集まるため、メーカー到着後の実際の作業の開始までにさらに数週間を要する場合がある。春節などの長期休業が入った場合にはさらに延びることもある。
^ ただし、メーカー製PCでも法人向けまたはリサイクル法施行以前に発売された機種・海外メーカーはステッカーが貼付されてない機種も多い。
^ ただし、対象は「パーソナルコンピュータ（パソコン）」であり、パーツ単体ごとは対象外となっている。そのため、マザーボード単体のみなど、パーツごとに処分する際には、従来通り自治体のゴミ回収に出すこととなる。ただし、自治体によっては有料の粗大ごみ扱いとなる場合がある。居住地の自治体へ事前に確認を取る必要がある。
^ 通常のDVI-D接続では表示できない。AACSの仕様による。デジタル出力の場合であり、アナログ接続は禁止されていない。詳細はBlu-ray Disc#IT用途を参照。
^ ただし、メーカーリリース直後のチップセットは未知の不具合があることも多く、安定性を重視しなければならない用途の場合、あえて既に問題が出尽くして対処されている古い（一世代以上前の）チップセットを選択するという手段もある。また、LGA1366以降はCPUの2世代程度でソケット仕様の変更が行われることが通例で、古い世代のマザーボードの利用は相対的に少なくなっている。
^ Intel 810、i815以降はCPUにGPUが内蔵（オンダイグラフィック）されることがあり、その場合はGPU搭載CPUに対応したチップセット、マザーボードが必要。
^ ゲーム用途以外にも、オンボードグラフィックを含めたビデオカードのトラブル発生時の予備として所有したり、またはディスプレイインターフェースの増設や対応解像度の拡張やマルチディスプレイのために、オンボードグラフィックのマザーボードにあえてビデオカードを搭載する場合もある。
^ マザーボード#不良コンデンサ問題を参照。
^ CPUのアップグレードの自由度が高い（サポートする上位CPUの数が多い）マザーボードを選ぶとよい。
^ 日本市場以外では兆芯などのCPUもある。
^ ハードウェアマルチスレッディングを搭載している場合、仮想的に「実コア数×2」個のコアがあるような動作をする。
^ 詳細はDynamic Random Access Memoryを参照。
^ Windows環境にてOpenGLアプリケーションを快適に使用したい場合には、Windows上でOpenGLを動作させることに特化した専用のカードを用いる必要がある。
^ DVDやハイビジョン画像の再生時にCPU負荷を軽減できる。
^ 2000年以降はIntel 815などの性能、機能面でローエンドのビデオカードに遜色ないものも出ている。
^ 多くのオンボードグラフィックは、描画処理に用いるメモリをメインメモリと共用しているため、メインメモリのバス帯域幅を消費したり、メインメモリの空き容量を消費する。その分のパフォーマンスの低下はありえる。
^ BTOメーカー・直販メーカーが販売しているパソコンにおいては、コスト削減のために大量一括仕入れを行うことでパーツ類について大幅なコストカットを実現しているが、特に電源についてはケースと一括で極めて安価に調達されることも多く、品質・信頼性について疑問視するユーザーの中にはパソコン本体とは別に単体製品の電源ユニットを別途購入し交換する者も少なくない。
^ ただし、80 PLUS認証は115V入力時における認証であるため、100V入力である日本における効率は認証時に確認された値よりやや低い
^ それぞれSATA Revision 1.x/2.0/3.0と表記される場合もある。詳細はシリアルATAを参照。
^ IDEと表記される場合もある。
^ シーク動作やディスク回転待ちが原理的にないため、ランダムアクセスではハードディスクより遥かに高速となる。
^ “キーボードの接続端子はPS/2とUSBでどう違うのか”. ゲームPCバンク (うらみん). (2019年7月1日) 2022年6月26日閲覧。
^ パソコンショップ店頭では、ハイエンドパーツの性能証明のための展示や、店頭サポートの故障品の検査用としてバラック接続のケースが用いられていることがある。
^ 5インチ、3.5インチ、2.5インチなどがある。
^ ショップの店頭で、DSP版のWindowsを、何か特定のパーツ（USB増設ボードですら可能）のバンドルとして販売するケースがほとんどである。なおDSP版の場合は、電話での有人対応を含めたライセンス認証は可能だが、ライセンスマイクロソフトからのメール、電話などによるOSサポートは受けられない。DSP版ではライセンス規約上、OSのサポートはショップが行う事になっているが、あまり期待できない。
^ Linux版のドライバーやOSのサービスパックも含めて、最新版はインターネットからダウンロードという形で入手手段が確保されていることが多い。
^ 古いOSに最新パーツの場合や、最新OSに古いパーツの場合は、動作しないこともある。特に容量の壁問題に見られる、HDDやメインメモリー容量には要注意で、OSが起動しないこともある。
^ 最新のドライバを用意した方が良いとされる。しかし、稀に相性などの問題で最新の物ではないほうが良いとされる場合もあり、その時々で調査が必要。
^ PCI Expressは拡張バスのスロットサイズとして主にx16、x4、x1がある。それぞれのスロットの通信レーン数は、それぞれの物理的スロットサイズを上限として、組み合わせによる割り当てがサポートされる。その仕様はチップセット、マザーボードにより異なる。
^ 単体リテール販売のCPUには、CPUメーカー標準のCPUクーラーが付属する場合が多く、これを俗にリテールファンと言う。
^ 小型やリテールのファンはヒートシンクにファンが付いただけだが、高性能・大型クーラーにはヒートパイプを使用したものもある。
^ Core i9のみ2019年12月に先行発売されている。
^ T-ZONE#迷走する経営、事業の縮小を参照。
^ たとえば、上述のT-ZONEの上尾店・静岡店は、T-ZONEの看板を下ろした後にそれぞれ無線の機器・パーツ専門店に転換している。
^ 2000年代初頭の頃は自作パーツの取り扱いに積極的でほとんどの大型店舗で扱っていたヤマダ電機やケーズデンキも、現在^[いつ?]では共に一部の拠点級のフラッグシップ店舗に限定した取り扱いとなっており、「地域最大級」を謳う大規模店舗であっても取り扱いがないか、またはメモリやSATAケーブル、ネジなど一部パーツのみに限定されている。
^ たとえばPC DEPOTはケーズデンキの店内に「パソコンクリニック」というパソコン修理専門コーナーのみを展開している。