神戸新聞
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地方面
地方ニュース5ページ。青空主義(兵庫おでかけ情報)[火曜:遊ing 水曜:アウトドア 木曜:食べ歩き 金曜:まち探検 土曜:カルチャー]・地方ワイド面(こうべワイド・はりまワイド)・近隣地方面・地方面・ひょうご面の順に構成されている。
《内は隣接地方面 - ワイド面》
- 但馬
- 丹波
- 西播
- 北播《三木神戸 - はりまプラス》
- 東播《明石 - はりまプラス》
- 姫路
- 淡路
- 明石
- 三木→三木神戸《北播 - こうべワイド》
- 三田
- 阪神
- 神戸→神戸市内
- 神戸東部(2009年4月以降は神戸市内版に統合)
番組表の収録局
メインテレビ面(最終面)
- NHK神戸総合テレビ・NHK大阪Eテレ・MBS・ABC・カンテレ・読売・サン・テレビ大阪の番組表がレギュラーサイズで掲載され、NHK BS・BSP4Kがハーフサイズで掲載されている。2011年4月1日よりみもの欄のスペースにBSデジタル番組表がハーフサイズで掲載を開始した。当初は、BS日テレ、BS朝日、BS-TBS、BSフジ、WOWOWプライムだけだったが4月20日よりBSテレ東を掲載し主要BS局が揃った。そのかわりみものは中面に移動した。
- サンテレビ開局のころ(試験放送が行われた1969年4月から少なくとも1970年代)は、左端(番組表の最初)にサンテレビを載せていた。なおサンテレビの局名カットには時期により神戸本局のほか数局の中継局を載せていた場合(開局当時は早朝放送がなかったため、6-9時台の箇所に書いていたり、1980年代にはページ右上の「テレビ」のページカットの下部に、フルサイズで載せていた放送局の電話番号と一緒に載せていた場合があった)と、「サン」とのみ書かれ、チャンネル表記がされていなかった場合とがある。
- 2011年7月23日まで、NHK総合のアナログ放送のチャンネルカットは「2/28/51」と表示された。これは大阪局(VHF。京阪神周辺で直接受信可能)、神戸本局、城崎中継局のチャンネルを現している。
- NHK総合・Eテレ・BS・BSP4Kの局名カット下部の箇所に書かれている電話番号は神戸局のではなく大阪局のものである(番組については兵庫県向けの内容になっている)。
2006年4月より紙面が刷新され、テレビ欄が1段分拡大され文字も大きくなり、お勧めの番組にはテレビ欄の番組枠の背景をカラーで表示するようになった。また、縦の時間表示も朝6時から午前10時までが緑の白抜き、午前11時から午後5時までがオレンジの白抜き、午後6時から深夜・明朝までが濃い青の白抜きで表示される。テレビ欄の番組開始時間の時表記と分表記で異なった字体を使用している。
2009年4月からテレビ欄の番組名を丸ゴシック体で表記(デイリースポーツも)しそれ以外の情報は従来の明朝体表記になり、テレビ欄の番組開始時間表記はイタリック体に変更した。また背景カラーはドラマが赤、映画が黄、スポーツが青、サンテレビみものが黄緑になった。番組欄の配信元は、長らく東京ニュース通信社であったが、2015年現在は日刊編集センター(日刊スポーツや朝日新聞などの番組欄の配信元)のものを使用している。
第二テレビ・ラジオ面
- BSデジタル放送(スターチャンネル1・BS11・TwellV)・周辺地域のテレビ局(KBS京都・四国はハーフサイズ。RSKテレビ・TSCテレビせとうち・OHK・西日本・日本海はクォーターサイズ)
- NHK神戸FM放送・Kiss FM・FM大阪・FM802・FM COCOLO・NHK第1・NHK第2・ラジオ関西・ABC・MBS・大阪・KBS京都・四国・BSSラジオ(サイズがやや小さい)・ラジオNIKKEI
2006年4月の紙面刷新でこれまでエリアごとに隣県放送局が異なっていたのを全エリアで統合した。また、放送局表記のカットも黒に白抜き表示に変更した。岡高地域のテレビ局のうち、なぜか瀬戸内海放送だけ載っていない。鳥取県を放送対象地域とする放送局は、山陰中央テレビとV-airが載っていない(前者はテレビ局、後者はラジオ局)[注釈 2]。また、兵庫県内の広範囲で親局または中継局が受信できて、県内の一部のケーブルテレビで再送信されているエフエム京都(α-STATION)が載っていない[注釈 3]。
脚注
注釈
- ^ 詳細は「神戸新聞社#阪神・淡路大震災当時」を参照。
- ^ この2局は本社が島根県松江市に所在する。
- ^ 「援助協定」で京都新聞の紙面を転用した際に掲載されたことがある。
出典
- ^ 『神戸新聞百年史・資料編』83頁
- ^ 17年9月ABC部数,新聞情報
- ^ 上がる炎、狂乱の群衆 深夜まで無法地帯化 暴走騒ぎ三年 ついに死者『朝日新聞』1976年(昭和51年)5月16日朝刊、13版、23面
- ^ “神戸新聞が値上げ、7月から月4900円に”. 産経新聞 (2023年6月5日). 2023年6月8日閲覧。
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