看護教育

ウィキペディア

索引トップ用語の索引ランキングカテゴリー

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/27 07:22 UTC 版)

日本

「日本の看護師#育成」も参照

日本においては保健師助産師看護師法に基づく国家資格であり、看護師になろうとする者は看護師国家試験に合格し、厚生労働大臣の免許を受けなければならない(法第7条3)。

看護師養成所

日本において看護師は、看護専門学校、看護短大、看護系大学、看護高等学校専攻科といった看護師養成所で養成されている。これらの看護師養成所を卒業することで看護師国家試験の受験資格が得られる。これらの養成所については、保健師助産師看護師学校養成所指定規則によって基準が定められている。さらに看護系大学や看護短大では、これ以外に大学設置基準を満たす必要がある。受験資格の取得には最低3年必要であり、看護専門学校が全日制の場合3年、看護短大が3年、看護系大学は4年である。また、高等学校衛生看護科と衛生看護専攻科の一貫教育をとっている場合は中学校卒業後5年であり、普通科高校から専攻科への入学はできない場合が多い。

准看護師の養成は、准看護専門学校や高校の衛生看護科で行われている。これらの准看護師養成所を卒業することで准看護師試験の受験資格が得られる。受験資格の取得には最低2年必要である。准看護師養成機関の卒業生の多くは、そのまま2年制の進学課程に進み、日中は医療機関に勤務し、午後または夕方から看護学校に通うといった形態で看護師免許を取得している。看護師の専門性と質の高さを保障するために、准看護師の養成教育は、縮小・廃止される方向にあり、全日制高校の衛生看護科も専攻科との一貫制による看護師養成所に移行しつつある。

これらの養成所を卒業することで得られるのはあくまでも受験資格であり、その後国家試験に合格しなければ看護師（あるいは准看護師）となることはできない。

また、10年以上の経験を有する准看護師を対象とした看護師への移行教育課程（2年課程通信制）も2004年度から開設されている。

歴史

日本においては、大正後期から昭和初期にかけての日本赤十字社による戦時救援看護婦養成が主流となり、全国の看護婦養成所の模範となって全国に広まった。「日本赤十字社の看護教育は，日本陸軍の教育方針に通じ，上官の命に絶対服従する，克己，忍耐，奉仕が指導精神の柱であった。日本赤十字社の教育の特徴は、看護技術教育であり、臨床に先立つ教室における実習やデモンストレーションは殆ど行われることなしに、臨床での実践によって訓練された。指導体制では婦長一卒業生一上級生一下級生といヒエラルキーがあり，上位の人には絶対的権威があった。看護行為の判断と実行には，すべて上位者の指示が必要で、あった。状況に応じて熟練した方法を他者に示すことはあっても，その根拠を他者に納得いく方法で教えることは少なかった」^[3]。

特に、日本における看護倫理の歴史は浅い。「日本では戦後長らく、看護学研究に関する倫理の問題はおろか看護倫理一般についての空白期が1980年代初頭まで続いた。かつて日本の看護師には、清楚さ、奉仕的精神、医師への従順さ、組織への忠誠、規律と秩序の維持等の、専ら内面的な美徳を備えた者であることが期待され、それに応答することが看護倫理であった。しかし、戦後民主主義が浸透し、経済的に豊かになる中で、過去の看護師像に対する強い反発と反動が日本の看護界に広まり、抑圧された過去の看護師像を想起させる看護倫理そのものが敬遠されたことが，この空白の背景にあるといわれている。その結果，米国では1960年代からすでに看護学研究に伴う倫理的課題に対する積極的応答が看護界全体においてみられたのに比して、日本の看護界における対応は1980年代中頃になるまでほとんど皆無であった」^[4]。