登山 登山に関する組織・団体

登山

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/11/10 22:34 UTC 版)

登山に関する組織・団体

山岳会

登山愛好者の団体を山岳会(さんがくかい)と称する。山岳会には山または歩くことにちなんだ名前が付けられることが多い。 学校または職場単位で結成される山岳会は部活動として特に山岳部や登山部、ワンダーフォーゲル部などと称する[* 9]。 1857年には世界最初の山岳会である英国山岳会が設立され、1905年には日本最初の山岳会である日本山岳会が設立された。それ以降も日本国内で様々な山岳会が結成され、全日本山岳連盟(現・日本山岳・スポーツクライミング協会)と勤労者山岳会(現・日本勤労者山岳連盟)のような統括団体が生まれた。 山岳会は主に団体での山行や会員同士による登山技術の研修指導を行っている。会によっては、登山道もしくは山小屋の維持修繕、救助活動の支援、非会員への講演・研修、森林の保護、高山へ挑戦する会員の支援などを行っている。また、登山用品メーカーに対しては消費者団体としての側面も持つ[* 10]

登山ガイド団体・登山学校

1965年にイタリア、フランス、オーストリア、スイスの山岳ガイド協会の会議が行われ、国際山岳ガイド連盟英語版が設立された。

日本の山岳ガイドは、古くは強力(ごうりき)が行っていた。1934年ごろの富士山表口強力案内組合には100名を超える強力が加盟していた[74]。1990年に日本山岳ガイド連盟が設立され、翌1991年に国際山岳ガイド連盟に加入した。2003年に日本山岳ガイド連盟と日本アルパイン・ガイド協会は合併し日本山岳ガイド協会に改組した[75]

フランス、スイスオーストリアロシアインドなどに登山学校があり、指導者養成と研修が行われている[72]。日本では立山に国立登山研修所があるほか、神奈川県長野県兵庫県に県立の登山学校がある[72]

競技者団体

山岳遭難対策協議会

山岳事故を防止・救難するための情報提供を行ったり、警察・消防などの公的機関に協力して救助活動を行う団体である。山岳遭難防止対策協会、山岳遭難防止対策協議会など地域によって名称に若干の差異があるが活動内容はほぼ同一である。[要出典]1964年以降国立登山研修所とスポーツ庁等が全国山岳遭難対策協議会を毎年開催している[76]。 また、1992年に東京都山岳連盟の提唱により日本山岳レスキュー協議会が設立され、遭難救助に関する情報交換を行っている[要出典]

行政機関

  • 日本では管轄の警察や消防、自衛隊が山岳事故の防止活動と山岳救助を実施している。詳細は山岳救助を参照。
  • 市町村では地域振興課や観光振興課のような名称の部署があり、登山道に関する情報を発信していることがある。
  • 東京都においては環境局に自然保護専門員を設置し、登山マナーの啓発指導・密猟盗掘の監視・登山道の管理を行っている。詳細は東京都レンジャーを参照。
  • 国においては国立公園の管理を環境省が行っているが、登山技術の向上という点では文部科学省およびスポーツ庁(独立行政法人日本スポーツ振興センター国立登山研修所)がその担当である。
  • 国土地理院は自治体と協力して、登山道の調査と地図への反映を担当している。登山道の改廃を早く反映させるため、2017年12月には登山者からインターネットで情報を収集する民間企業であるヤマレコ(長野県松本市)、ヤマップ(福岡市)と協定を結んだ[77]

芸術文化団体

山を対象にした画・写真などの作家団体が存在する。山全般を対象にする団体や、富士山など特定の山や地域を対象にする団体がある。

登山用品メーカー・販売店など

登山用品は多岐にわたるため、登山用品に限っても多くの総合・専門メーカーが存在する。詳細は登山用品メーカー・ブランド一覧を参照。 また、登山専門を謳わないアウトドア用品メーカーや総合スポーツ用品メーカー、一般の衣類メーカーなどでも登山に使用できる用品を作成・販売している。 総合スポーツ用品店を含む登山用品販売店では、登山学校と称して登山知識や技術の講習会を実施していることがある。

この他に登山に関連するビジネスとしては、登山客の輸送・宿泊を担う交通・旅行会社や旅館・ホテル・山小屋などの観光産業、ヤマレコのようなインターネットでの登山情報の提供、登山地図や雑誌の出版社などがある。


注釈

  1. ^ うっかりテントのポール(柱)をザックに入れ忘れて、山中で窮地に陥る登山者も多い。
  2. ^ 登山の楽しみのひとつでもあるので、若干量ならば嗜好品も持ってゆく登山者も多い。
  3. ^ ただし、複数のウェアにフードがついている場合は反って邪魔になることもある。レイヤリングの中で1着だけフード付きのウェアにすると解決できる。
  4. ^ アパレルメーカーによってはスキンウェアまたはドライレイヤーと称する場合もある。いずれの場合でも汗をベースレイヤーに吸収させる役割を持つ。[要出典]
  5. ^ 冬山用には中綿やフリースを組み合わせてミッドレイヤーとしての役割も合わせ持つアウターもある。[要出典]
  6. ^ 体力や装備、あるいは天気図に関する技能・知識や、高山植物応急処置の方法、テントの設営技術等を、審査員がそれらの達成度を採点し、高校ごとに順位を決定する。隊列に遅れず登頂を目指すのも体力点として高得点ではあるが、他にもマナーや態度、知識や服装にも気を遣う必要がある。
  7. ^ 3〜4日間をテントで過ごし、食事も寝床もすべて自分達で持ち歩き準備しなければならない登山競技は、インターハイにおいては最も厳しい競技のひとつである。
  8. ^ 地方大会では実力の優劣をはっきりとさせるために重量規制があり、現段階では4人で60kgという規定がある。その60kg以外に、飲料として使用する、ケガの治療などとして使用するために綺麗な水なども要するため、実質70kgにも75kgにも及ぶことなどが多々あるという。
  9. ^ 厳密に言えば登山とトレッキング、ハイキング、ワンダーフォーゲルには細かい差異があるが、山岳での野外活動という点で共通している。
  10. ^ ナイロンザイル事件を参照。
  11. ^ 「行事」も「人事」も、ここでは、人間が行う事柄を指す。
  12. ^ ある主要な季語について別表現と位置付けされる季語を、親子の関係になぞらえて、親季語に対する「子季語」という。「傍題」ともいうが、傍題は本来「季題」の対義語である。なお、子季語の季節と分類は親季語に準ずる。

出典

  1. ^ ただしアルピニズムという語が生まれたのは19世紀後半であるとされている[4][6]
  2. ^ モーセシナイ山から十戒を授かり、神との契約関係に入ったとされる[5][7]
  3. ^ 山が美の対象として認識されるようになったのはルネサンス時代からであるとされる[10]
  4. ^ 翌年にはソシュール自身も登頂に成功した[10]
  5. ^ 羽根田治『山の遭難 あなたの山登りは大丈夫か』 (平凡社、2010年)は、近代登山以降という尺度で見た場合という観点からとして、この大正期から昭和初期、戦争によって下火になるまでの間のブームを、第1次登山ブームと呼んでいる[29]
  6. ^ 東久邇宮稔彦王秩父宮雍仁親王が登山に親しんだ[30]
  7. ^ 1925年(大正14年)長野県制定の登山者休泊所及案内者取締規則により山案内人の公的な資格認定が始まり、その流れは1953年(昭和28年)の長野県観光案内業条例に引き継がれた。この条例の資格を受けた者は、2001年(平成13年)は579人[31]
  8. ^ 登山者は非国民と呼ばれるなどの時代情勢になった[35]
  9. ^ アンナプルナはフランス隊による「人類初」の8000メートル峰登頂、エベレストはイギリス隊のエドモンド・ヒラリーとシェルパのテンジン・ノルゲイによる世界最高峰初登頂、マナスルの初登頂は槇有恒率いる日本山岳会隊の今西壽雄とシェルパのギャルツェン・ノルブによるもの。
  10. ^ 谷川岳の遭難死者数は2008年(平成20年)までに792人であり、「世界でいちばん遭難死者が多い山」としてギネス世界記録に認定されているという[40]
  11. ^ 羽根田治『山の遭難 あなたの山登りは大丈夫か』 (平凡社、2010年)は、近代登山以降という尺度で見た場合という観点からとして、このブームを第2次登山ブームと呼んでいる[42]。同書によれば、一般的には、このブームを第1次登山ブームと呼ぶ場合が多いという[43]
  12. ^ 「旅行会社のパック旅行のような[45]」形態のツアー登山の先駆けは、1970年代末頃と考えられる[44]
  13. ^ 2007年(平成19年)日本アルパイン・ガイド協会が日本山岳ガイド協会を脱会、2010年(平成22年)1月現在、山岳ガイドの資格認定を行う全国的な団体は2団体となっている[41]
  14. ^ 羽根田治『山の遭難 あなたの山登りは大丈夫か』 (平凡社、2010年)は、近代登山以降という尺度で見た場合という観点からとして、ここから続くブームを第3次登山ブームと呼んでおり[46]、このブームの始期は1980年代後半から1990年代初頭と認識するのが妥当ではないかとしている[47]
  15. ^ メンバーの体力・技術・経験からパーティの能力を考え、それに適合した山を選ぶ[8]
  16. ^ 極地法と反対に、少人数でメンバー交代をせず、行動開始地点から短期間で一挙に目的地に達する方法をラッシュタクティクスという[48][49]
  17. ^ 尾根をつたい、いくつもの山頂を歩いてゆくこと[56]
  18. ^ 「高山病」の発症リスクは体力の有無とは関係なく、また、高齢者より若い人に多く発症する症候群である[66]
  1. ^ a b c d e f g h i j k 登山(とざん)とは - コトバンク”. 2018年12月22日閲覧。
  2. ^ a b c d e 『大日本百科全書』「登山」徳久球雄 執筆。
  3. ^ a b コトバンク-マイペディア
  4. ^ a b c d e f g h i j k l m n アルピニズムとは - コトバンク”. 2018年12月22日閲覧。
  5. ^ a b c d e f g 平凡社 2011, p. 265.
  6. ^ Alpinism”. Merriam-Webster, Incorporated. 2018年12月23日閲覧。
  7. ^ モーセとは - コトバンク”. 2018年12月22日閲覧。
  8. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s 平凡社 2011, p. 267.
  9. ^ ヒストリア・アウグスタ ハドリアヌス 13。
  10. ^ a b c d e f g h i j k 平凡社 2011, p. 266.
  11. ^ a b 堀田 1990, pp. 10–18.
  12. ^ アルプスとは - コトバンク”. 2018年12月22日閲覧。
  13. ^ ママリーとは - コトバンク”. 2018年12月22日閲覧。
  14. ^ 堀田 1990, pp. 19–26.
  15. ^ a b c 菊地 2003, pp. 11–72.
  16. ^ a b c d e f g h i 大町山岳博物館 1974, pp. 260–273.
  17. ^ 山岳信仰-日本文化の根底を探る-. 中公新書. (2015) 
  18. ^ 丹沢の行者道を歩く. 白山書房. (2005) 
  19. ^ 山岳宗教史研究叢書. 名著出版. (1974-1985) 
  20. ^ 服部 2007, pp. 61–104, 105–155.
  21. ^ 服部 2007, pp. 136, 138–155.
  22. ^ a b 『山と高原地図 51六甲・摩耶・有馬』 昭文社〈エアリアマップ〉、1994年、小冊子p.12『登山史』。調査執筆:赤松滋。
  23. ^ a b c はま 1994, pp. 165–171.
  24. ^ 大町山岳博物館 1974, p. 2.
  25. ^ 大町山岳博物館 1974, p. 48.
  26. ^ 菊地 2003, pp. 60–62, 156–169.
  27. ^ 羽根田 2010, pp. 16, 18.
  28. ^ a b c 菊地 2003, pp. 74–125, 170–187.
  29. ^ a b 羽根田 2010, pp. 18, 25.
  30. ^ a b 羽根田 2010, pp. 18, 19.
  31. ^ 菊地 2003, pp. 178–180.
  32. ^ 羽根田 2010, p. 19.
  33. ^ 羽根田 2010, pp. 22, 24.
  34. ^ ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典. “堀田弥一” (日本語). コトバンク. 株式会社DIGITALIO. 2021年11月24日閲覧。
  35. ^ a b 羽根田 2010, p. 25.
  36. ^ 羽根田 2010, pp. 25–26.
  37. ^ 羽根田 2010, pp. 29–30.
  38. ^ 羽根田 2010, p. 30.
  39. ^ 羽根田 2010, pp. 29–32.
  40. ^ a b 羽根田 2010, pp. 32–35.
  41. ^ a b c 羽根田 2010, pp. 236–238.
  42. ^ a b 羽根田 2010, pp. 29–30, 39.
  43. ^ 羽根田 2010, pp. 18.
  44. ^ a b 羽根田 2010, pp. 224–227.
  45. ^ 羽根田 2010, p. 225.
  46. ^ a b 羽根田 2010, pp. 50–53.
  47. ^ 羽根田 2010, pp. 52.
  48. ^ a b c d 極地法(キョクチホウ)とは - コトバンク”. 2018年12月22日閲覧。
  49. ^ ラッシュタクティクスとは - コトバンク”. 2018年12月22日閲覧。
  50. ^ a b c d レイヤリングシステム”. 株式会社モンベル. 2018年7月7日閲覧。
  51. ^ a b c d 「ステップアップ雪山登山2018 ②雪山レイヤリング術」『山と渓谷 (2017年12月号)』通巻第992号、山と渓谷社、東京、2017年11月、 92-117頁、 ASIN B0765RJDTP
  52. ^ 高橋庄太郎 『トレッキング実践学』エイ出版、2010年、50-51頁。ISBN 978-4777916047 
  53. ^ 『こどもと始める 家族で山登り: 安全に楽しむコツとテクニック』 CSP編、阪急コミュニケーションズ、2013年3月、76-77頁。
  54. ^ 土屋智哉 『ウルトラライトハイキング』山と渓谷社、2011年。ISBN 978-4635150248 
  55. ^ そこに低い山があるから 全国行脚し272の低山制覇/「低山倶楽部」隊長・加藤浩二『日本経済新聞』朝刊2017年1月22日中村みつを『東京まちなか超低山』(ぺりかん社)など[要文献特定詳細情報]ただし登山や散策の対象として認識されていないため放置され藪に覆われるなどしていて、却って登頂が困難な低山もある。[要出典]
  56. ^ 縦走(じゅうそう)とは - コトバンク”. 2018年12月21日閲覧。
  57. ^ 信州登山案内人を紹介します”. 長野県観光部山岳高原観光課. 2018年7月2日閲覧。
  58. ^ “八甲田山で雪中行軍遭難、大惨事に”. 佐賀新聞. オリジナルの2017年12月14日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20171214072034/http://www1.saga-s.co.jp/koremade/timetrip/1902/02.html 2014年10月7日閲覧。 
  59. ^ 羽根田 2010, pp. 73–79.
  60. ^ 羽根田 2010, pp. 70–73.
  61. ^ 羽根田 2010, p. 71.
  62. ^ 平成20年中における山岳遭難の概況 (PDF)”. 警察庁生活安全局地域課. 2013年7月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年12月21日閲覧。
  63. ^ 中高年の山遭難増える 死者・不明は過去最多 J-CASTニュース 2010年6月9日 18:04、2022年1月22日閲覧
  64. ^ 羽根田 2010, pp. 77–79.
  65. ^ a b c 「富士登山 体調急変ご注意」『朝日新聞』2010年6月26日。
  66. ^ メルクマニュアル家庭版, 296 章 高山病”. 万有製薬, MERCK & CO., INC.. 2010年5月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年12月21日閲覧。
  67. ^ “海外メディアも人的被害の大きさ速報”. 産経新聞. (2014年9月29日). オリジナルの2014年9月28日時点におけるアーカイブ。. https://archive.is/anC5A 2014年10月10日閲覧。 
  68. ^ “御嶽山噴火、心肺停止の3人を発見 3日ぶり捜索再開”. 朝日新聞. (2014年10月7日). オリジナルの2015年9月24日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20150924074735/http://www.asahi.com/articles/ASGB72SHFGB7UTIL006.html 2014年10月7日閲覧。 
  69. ^ “富士山登山、ヘルメット持参を 山梨知事、避難壕も検討”. デーリー東北. (2014年10月8日). オリジナルの2014年10月15日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20141015223953/http://www.daily-tohoku.co.jp/news/m2014100801001437.html 2014年10月10日閲覧。 
  70. ^ 登山者の努力事項ご存知ですか?(制度PR資料)”. 内閣府. 2016年2月26日閲覧。
  71. ^ 避難確保計画の作成にご協力ください!(制度PR資料)”. 内閣府. 2016年2月26日閲覧。
  72. ^ a b c d 平凡社 2011, p. 268.
  73. ^ a b “登山前に「難易度評価」注意 遭難防止へ必ず確認を”. 『産経新聞』. (2017年8月8日). https://www.sankei.com/article/20170808-2Y2B76T2UZJ5PEI4BPC5VUPRF4/ 
  74. ^ 「強力 -富士登山案内人の軌跡─」展”. 富士宮市郷土資料館. 2018年7月2日閲覧。
  75. ^ ガイド協会とは”. 日本山岳ガイド協会. 2018年7月2日閲覧。
  76. ^ 全国山岳遭難対策協議会”. 日本スポーツ振興センター国立登山研修所. 2018年7月7日閲覧。
  77. ^ 登山道情報に関する協力協定を締結国土地理院(2017年12月12日発表)
  78. ^ a b c 登山”. 季語と歳時記-きごさい歳時記. 季語と歳時記の会 (2010年3月25日). 2018年2月25日閲覧。
  79. ^ 大辞泉[要文献特定詳細情報]
  80. ^ a b 夏の山(なつのやま) 三夏”. 季語と歳時記-きごさい歳時記. 季語と歳時記の会 (2011年2月5日). 2018年2月25日閲覧。
  81. ^ 大澤水牛 (2012年). “夏の山”. 水牛歳時記. NPO法人双牛舎. 2018年2月25日閲覧。






固有名詞の分類


品詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「登山」の関連用語

登山のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



登山のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの登山 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2022 GRAS Group, Inc.RSS