物質・材料研究機構
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/05/02 02:50 UTC 版)
| 国立研究開発法人物質・材料研究機構 | |
|---|---|
 | |
 本部（茨城県つくば市千現） | |
| 正式名称 | 国立研究開発法人物質・材料研究機構 |
| 日本語名称 | 国立研究開発法人物質・材料研究機構 |
| 英語名称 | National Institute for Materials Science |
| 略称 | NIMS（ニムス）、物材研、物材機構 |
| 組織形態 | 国立研究開発法人 |
| 本部所在地 |
 日本〒305-0047 茨城県つくば市千現1-2-1 北緯36度4分27.2秒 東経140度7分15.9秒 / 北緯36.074222度 東経140.121083度 |
| 法人番号 |
2050005005211  |
| 予算 |
154億円（2021年度決算）[1]
|
| 人数 |
職員数 1582人
|
| 理事長 | 宝野和博（2022年4月〜） |
| 設立年月日 | 2001年[2] |
| 前身 |
金属材料技術研究所（NRIM）[2] 無機材質研究所（NIRIM）[2] |
| 所管 | 文部科学省 |
| 拠点 | #事業所の節を参照 |
| プロジェクト | 次世代環境再生材料の研究開発 / 先端超伝導材料に関する研究 / 高性能発電・蓄電用材料の研究開発 / 次世代太陽電池の研究開発 / 元素戦略に基づく先進材料技術の研究 / エネルギー関連構造材料の信頼性評価技術の研究開発 / 低炭素化社会を実現する耐熱・耐環境材料の開発 / 軽量・高信頼性ハイブリッド材料の研究開発 / ワイドバンドギャップ光・電子材料の研究開発 / 省エネ磁性材料の研究開発 / 先端材料計測技術の開発と応用 / 新物質設計シミュレーション手法の研究開発 / 革新的光材料技術の開発と応用 / 新材料創出を可能にする粒子プロセスの開発と応用 / 有機分子ネットワークによる材料創製技術 / システム・ナノテクノロジーによる材料の機能創出 / ケミカル・ナノテクノロジーによる新材料・新機能の創出 / ナノエレクトロニクスのための新材料・新機能の創製 / ナノバイオテクノロジーによる革新的生体機能材料の創出 |
| ウェブサイト | https://www.nims.go.jp/ |
2001年4月に旧科学技術庁所管の2つの国立研究所である金属材料技術研究所と無機材質研究所が合併して発足。2016年10月、理化学研究所、産業技術総合研究所とともに特定国立研究開発法人に移行した[3]。
- ^ 財務に関する情報 物質・材料研究機構ウェブサイト 2022-3-18 閲覧
- ^ a b c 沿革 物質・材料研究機構ウェブサイト 2010-04-28 閲覧
- ^ 特定国立研究開発法人による研究開発等の促進に関する特別措置法の概要(文部科学省サイト 第13回 科学技術・学術審議会 総合政策特別委員会 資料1-7 H28.6.14)
- ^ 組織に関する情報 物質・材料研究機構ウェブサイト 2015-10-05 閲覧
「物質・材料研究機構」の続きの解説一覧
- 1 物質・材料研究機構とは
- 2 物質・材料研究機構の概要
- 3 研究方針
- 4 MANA
- 5 クリープ試験世界最長試験記録
固有名詞の分類
| 研究所 |
関西文化学術研究都市 ワイツマン科学研究所 物質・材料研究機構 国立遺伝学研究所 豊田中央研究所 |
| つくば市の研究所 |
国土技術政策総合研究所 物質・材料研究機構 筑波学院大学 森林総合研究所 筑波宇宙センター |
| 日本の独立行政法人 |
国立大学法人 物質・材料研究機構 国立長寿医療研究センター 森林総合研究所 沖縄科学技術研究基盤整備機構 |
| 独立行政法人 (文科省所管) |
物質・材料研究機構 教員研修センター 国立特別支援教育総合研究所 大学評価・学位授与機構 日本原子力研究開発機構 |
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