焼酎 本格焼酎

焼酎

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本格焼酎

「本格焼酎」とは

千代香(じょか)。千代香の熱燗は芳醇な味わいが楽しめる

戦後1949年の酒税法で「甲類・乙類」の分類呼称が定められたが、通常甲乙の称は等級や順位でも使われる表現であるため、ややもすれば「乙類」が「甲類」に劣ると誤解されかねなかった。これを危惧した江夏順吉(当時の霧島酒造(本社所在地:宮崎県都城市)社長)が1957年に九州旧式焼酎協議会において「本格焼酎」という呼称を提唱、1971年(昭和46年)12月10日に「酒税の保全及び酒類業組合等に関する法律施行規則」(昭和28年大蔵省令第11号)が一部改正され「本格しようちゆう」と呼称・表記することが可能となった[14][50]。(2008年12月現在、法令の条文上では「本格しようちゆう」のみが使用されており漢字の「本格焼酎」の登場例はないが、以下業界での慣用に倣って本節では後者を用いる。)

しかし、「本格焼酎」の呼称を用いる基準が必ずしも明確でなかったことから議論が生じ、その結果2002年11月1日に前述の省令の一部改正により基準が強化され、以下に掲げるアルコール含有物を蒸留したものでなければ本格焼酎と名乗ることはできなくなった。なお、単に「焼酎乙類」「単式蒸留焼酎」と表示するのであれば材料は制約されない[51]

  • 穀類又はいも類これらのこうじ及び水を原料として発酵させたもの
  • 穀類のこうじ及び水を原料として発酵させたもの
  • 清酒かす及び水を原料として発酵させたもの、清酒かす米こうじ及び水を原料として発酵させたもの又は清酒かす
  • 砂糖(政令に掲げるものに限る)、米こうじ及び水を原料として発酵させたもの(黒糖焼酎)。
  • 穀類又はいも類これらのこうじ、水及び国税庁長官の指定する物品[52]を原料として発酵させたもの(その原料中国税庁長官の指定する物品の重量の合計が穀類及びいも類及びこれらのこうじの重量を超えないものに限る)

2018年現在、国税庁長官の指定する物品としては次の49種類が列記されており、本格焼酎として実際の商品化が行われている例も存在している。

あしたばあずきあまちゃづるアロエウーロン茶梅の種えのきたけおたねにんじんかぼちゃ牛乳ぎんなんくず粉くまざさくりグリーンピースこならの実ごまこんぶサフランサボテンしいたけしそ大根脱脂粉乳たまねぎつのまた英語版つるつるフランス語版とちのきの実トマトなつめやしの実にんじんねぎのりピーマンひしの実ひまわりの種英語版ふきのとうべにばなホエイパウダーほていあおいまたたび抹茶まてばしいの実ゆりねよもぎ落花生緑茶れんこんわかめ

本格焼酎ブーム

日本では、2003年頃から焼酎乙類を対象とする「本格焼酎ブーム」が起き、同年には焼酎類全体の出荷量が日本酒の出荷量を約50年ぶりに上回り[53][54]、2004年には売上高もピークを迎えた[54]。ブームに伴って、本格焼酎を専門に扱う焼酎バーも登場している。

ブームの影響によって、材料や製法にこだわった焼酎も盛んに市場へと送り出された[53]鹿児島で本格焼酎は1.8Lあたり1500円前後の商品が消費の中心であるが[22]、より美味しい焼酎を望むニーズと、作り手のこだわりによって高価格で本格志向である味の焼酎[注釈 6]も登場した。

しかし、少なからぬ弊害も生じた。ブームのピーク時には芋焼酎の原料となるサツマイモが市場に不足する深刻な問題が起きたほか[54]、一部銘柄ではプレミアがつき、一本数万円などという値段が付けられるようになり[55]森伊蔵については偽物が出回る事件にまで発展した[56]

本格焼酎需要急上昇に伴い、各地で焼酎の生産設備拡充や休止酒造場の再開、新規参入などが図られた。しかし2006年初頭からブームは沈静化、例えば帝国データバンク福岡支店は2006年の売上が2年連続で下落したことから焼酎ブームは去ったと分析し、ブームの反動・縮小による焼酎業界への悪影響を懸念しており[54]日本銀行鹿児島支店が2008年2月に公表した、今回の焼酎ブームについてまとめたリポート[16]では「今回のブームは終焉した」と指摘、「銘柄選別の時代に入った」と結論付けた[57][58]。このような状況であったが一方で麦などから芋などへの素材に対する嗜好の広がりが起こったことにより、帝国データバンク福岡支店によると、焼酎メーカー上位50社の2008年1 - 12月の売上高合計は前年比3.8%増の3471億9500万円で、ピークの2004年を上回り、「過去最高」を記録するなどブームの底堅さも見せている[59]




注釈

  1. ^ ウイスキーやスピリッツなどの蒸留酒の酒税が焼酎より高く設定されていた当時の税体系は非関税障壁であるとする洋酒生産国によるGATTへの提訴において日本が敗訴(1987年)したため、日本は消費税導入(1989年4月)と同時に酒税改訂を行った。しかし措置が不十分であるとする洋酒生産国によるWTOへ同様の提訴により再度日本が敗訴(1996年)したため、日本は段階的(1997年-2000年)に焼酎の酒税を引き上げた(参考文献:WANDS. “日本政府の対応に怒りあらわ 欧米の蒸留蒲生産着代表団が来日、酒税法改訂を強く迫る” (日本語). 月刊 WANDS 1996年12月号. ウォンズ パブリシング リミテッド. http://www.wine.or.jp/wands/1996/12/mnews1.html 2008年7月8日閲覧。. Shibatani Tomohiro. “本格焼酎の定義” (日本語). 本格焼酎の楽しみ. 2008年7月8日閲覧。)。
  2. ^ 例として、宝焼酎「純」(ブレンド、熟成、蒸留方法・回数、等)サッポロ「トライアングル」(原料、ブレンド、等)アサヒ「SAZAN(サザン)」(蒸溜機、等)合同酒精「グランブルー」(加水種類、等) などがある。
  3. ^ 宮崎県の都城酒造『がぶがぶ君』など。
  4. ^ 宮崎県の都城酒造『ホワイトリカー(2)』(商品名と税法上の表記が同じ)、淵田酒造所『ホワイトリカーフチダ』など。
  5. ^ 愛知県の清洲桜醸造黒糖太郎』などがあった。
  6. ^ 一例として、濵田酒造「なゝこ(ななこ)」 などがある。
  7. ^ 出典の帝国データバンクの統計では、2008年からオエノンホールディングスの焼酎売り上げ比率が50%を下回ったため、ランキングから外した上で統計を遡って同社の焼酎部門の売上高を減じ、代わりに51位の社の売上高を算入して計算している。仮にオエノンホールディングスの焼酎部門の売上を含めれば、2008年の上位50社のピーク時の売上高合計額は3,471億円となる。

出典

  1. ^ a b c d e f g h i j k 酒税法第3条9項および10項。
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  3. ^ a b 福満武雄 『焼酎』 葦書房、1976年、30ページ。」によれば、1973年の本格焼酎生産量は鹿児島・球磨・宮崎で79%を占める。
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