東芝
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主な製品
管球・照明設備
現在は子会社の東芝ライテックに移された事業だが、1890年に日本で初めて一般白熱電球の生産を開始、電球の6大発明と言われる世界初の2重コイル技術と内面つや消し製法をそれぞれ1921年と1925年に開発[135][136]。
また1953年には、国産初の蛍光灯生産も開始。とりわけ蛍光灯に関しては1954年の丸形蛍光灯「サークライン」、
1980年に電球形蛍光灯「ネオボール」に代表される新しいタイプの商品を多く生み出している。また、NHKと共同で蛍光灯の電波妨害を防止する技術「ノイズレス」も開発している。
東芝は2008年4月、東芝ライテックと共に、2010年、目処に一般白熱電球の製造・販売を終了すると発表。2010年3月17日付で一般白熱電球の製造を終了[137]。ただし、ミニクリプトンランプ、ハロゲンランプ、反射型ランプなど、現在の電球形蛍光灯やLED照明などに置き換えられないものは除くとしている。また、調光用途等に一般白熱電球を使用する顧客向けに、当面少量の販売を継続するとも発表した。
なお、この電球製造終了予告を取り上げた企業広告シリーズ「電球への思い」編が、第38回フジサンケイグループ広告大賞のメディアミックス広告大賞を受賞した。
2015年3月には業界で初めて電球形蛍光灯生産より完全撤退し、以後はLED電球のみの生産へ完全移行している（電子点灯管と蛍光灯「メロウZプライド&メロウZロングライフ」・「ネオスリムプライド」シリーズは交換用途に絞って継続生産）。
電子部品
HDD
2003年12月、世界最小となる0.85インチハードディスクドライブを開発し、2006年にau向けのCDMA 1X WIN対応携帯電話「MUSIC-HDD W41T」に搭載した。このHDDは「世界最小のハードディスクドライブ」として2005年版のギネス世界記録に掲載されていた。
2012年にウェスタン・デジタルのHGST（旧・日立グローバルストレージテクノロジーズ、日立GST）買収（同年3月8日完了）に伴う寡占化対策としてウェスタン・デジタルからコンシューマ向け製品の一部の製造設備及び知的財産とニアライン向け製品の一部の製造設備（HGSTの1 TBプラッタの3.5インチドライブの製造設備及びウェスタン・デジタルの試験設備や知的財産の一部、東芝が取得するまでHGSTではその設備を用いた生産を継続[138]。）を取得し、それまで製造していた2.5インチ以下及びエンタープライズ向け3.5インチのハードディスクに加えクライアント向け3.5インチのハードディスクの製造も開始した[139]。なお、ウェスタン・デジタルには東芝ストレージデバイス株式会社の子会社で2011年のタイにおける洪水で被災し休止している生産子会社の東芝ストレージデバイス・タイ社を譲渡（2009年に富士通より取得した製造拠点、ウェスタン・デジタルが取得した後の処遇は未定だが、人員はウェスタン・デジタルのタイにおける生産拠点に統合する予定[138]。）した。前者の案件は「ハードディスク全分野の製品の提供」と「ストレージ事業のさらなる強化」のため、後者は「生産拠点の集約による効率化」のため、との発表を行った[18][19]。
電子管
電子部品関係では、戦前の1930年頃〜1960年頃まで「マツダ」ブランドが付けられた真空管への需要が高かった。
2016年12月、マイクロ波管や送信管などの電子管を生産していた子会社の東芝電子管デバイスはキヤノンに買収された（現・キヤノン電子管デバイス）[140]。
半導体
現在はパワー半導体などのディスクリート半導体、アナログIC、そしてマイコンについてはモーター制御用製品の開発・生産を行っている。
DRAM
メモリーでは、1985年に世界初となる1メガビットCMOSのDRAMを開発。メモリー開発分野で世界トップとなった。だが、1990年代に入ってから韓国など海外に技術者が流出し、DRAMではサムスン電子にシェアを奪われた。当初は半導体技術者が、サムスン電子に技術情報をリークしていたが、後に東芝が公式に技術提供を行うようになった。この結果、東芝はマーケットシェアを失い、2002年にはDRAM事業から撤退することとなった[141]。
フラッシュメモリ
フラッシュメモリに関しては、当時東芝の舛岡富士雄が1980年（昭和55年）に発明し、続いて1984年にNOR型、更に1986年には大容量化が容易なNAND型も開発している。しかし東芝はDRAMの高度化に集中していたため、ライセンスを受けて全社的に投資した米インテルに市場シェアを失うこととなった。以降東芝も本格的に参入したが技術ライセンシングを止めなかった結果、米韓メーカーを筆頭に競合が増えて利潤を得るのは難しく、2000年よりは米サンデイスク社（現・ウェスタンデジタル傘下）と提携して共同で設備投資を行ってきた。
2015年に発覚した粉飾決算事件以降、事業部門を東芝メモリ（現・キオクシア）として分社化し、過半数の株式を売却している。
プロセッサ
CPUでは、古くは1973年にフォード社からエンジン制御用マイコンの開発依頼を受けてTLCS-12という世界初のワンチップ12ビットマイコンを自社開発した。フォードの環境テストに合格し、市販車にはじめて搭載されたCPUであった。90年代末には、ソニー・コンピュータエンタテインメントと共同でPlayStation 2用のCPU「Emotion Engine」を開発した。その協力関係は、PlayStation 3用のCPU「Cell」開発で続いていた。画像認識プロセッサでは『Viscontti』を開発していた。これらの製品からは2020年を最後にすでに撤退が発表されており、継続開発は行われていない[142]。
イメージセンサー
競合他社と比べてCMOSセンサーへ早く移行し、小型の先端製品で上位の市場シェアを持っていたが、2015年に一部の産業向け製品を外してソニーに事業譲渡することにより、撤退した[143]。
量子デバイス
量子力学の性質を活用する次世代デバイス全般の基礎研究・開発を傘下の研究開発センターで継続しており、2010年代後半からは事業化されている。
量子計算機では、量子焼きなまし法で最適化問題を解く新たなアルゴリズムを元に開発した「シミュレーテッド（模擬）分岐マシン」の事業化を2020年に始めた[144]。量子暗号通信に関しては、世界最多の特許を擁する。2020年に欧米と日本で事業化に着手し、2021年には子会社の東芝デジタルソリューションズに同事業を移管した[145]。
光量子の発生などに使われる量子ドットの研究も早くから着手し、新しい発光ダイオードや記録媒体を開発している。
放送機器
放送用音響機器等 1937年 - NHK放送技術研究所の依頼で、RCA社の特許を使用して国産ベロシティーマイクロホン（VI-345A型・通称Aベロ）を生産。その後、国産ベロシティーマイクロホンを数々手がけて、民放の誕生時には放送機器の製造を始じめ昭和40年代まで放送用音響機器を生産。日本のテレビ放送黎明期にはテレビカメラや送出装置、送信機を始めとする東芝製の放送機材が全国の民放放送局に納入された。
東芝社内で「APC装置」と呼ばれているテレビマスターを作っており、主にフジテレビ（地上波・BS・CSの3波統合型マスターを導入[注 8]）やFNN・FNS系列局（NNN・NNSクロスネット局のテレビ大分を含む[注 9]）、BSデジタル各局を中心に民放局に多数納入している他、放送大学[注 10]にも納入している。
その他、ラジオマスター、テレビ・ラジオの送信機やサテライト装置（中継装置）なども製造していて、一部の機器（GFシリーズ）については、グループ会社の池上通信機と共同で商品展開を行っている。かつてはテレビカメラやハイビジョンVTR（D6-VTR）も製造していたほか、NHKにもAPC装置を納入していたが、現在は地方局のラジオ運行装置のみである。
重電機
重電部門では、発電用のタービン、発電機、復水器、原子炉などの大型機器を製造する他、ゼネラル・エレクトリック（GE）社からライセンスを受け、日立製作所と共に日本における沸騰水型原子炉（BWR）のサプライヤーとして東京電力をはじめとする日本の発電事業者にBWRを販売しているほか、小型モジュール炉（4S (原子炉)など）の開発も進めている。GE社とは核燃料の製造販売や将来型原子炉の共同研究などを通じて深い繋がりがある。
また2005年に発表されたBNFLによるウェスティングハウス（WH）の原子力部門売却に応札し、落札に成功した。世界中の商用原子炉の約半分の制作に関わったWH社は加圧水型原子炉（PWR）の世界的メーカーとして知られており、発電炉の主流としてPWRを据える欧州などに販路が広がる可能性が期待された。これにより世界一の原子炉メーカーとしての地位を得たが、結果的に東芝全体の経営危機に繋がる多大な負債を作り出した。2017年にWHは連邦破産法を申請し、2018年には東芝よりカナダの投資ファンド・ブルックフィールドへの売却が決定された。
2016年には独自の産業用モノのインターネット（IIoT）基盤である「SPINEX」を開始した[146]。
計測機器
電力会社向け電力量計・スマートメーターを開発・製造している。2011年のスイス同業・ランティス・ギアの買収により世界最大の電力量計メーカーとなったが、2017年に同社を売却している[147]。
軍事機器
防衛省関連の製品として、地対空ミサイル・レーダーなどを開発・製造している。
- 地対空誘導弾改良ホーク（ライセンス生産）
- 81式短距離地対空誘導弾（SAM-1）
- 91式携帯地対空誘導弾（SAM-2）
- 91式携帯地対空誘導弾（改）（SAM-2B）
- 93式近距離地対空誘導弾（SAM-3）
- 03式中距離地対空誘導弾（SAM-4）
- 03式中距離地対空誘導弾（改） （SAM-4改）
- 11式短距離地対空誘導弾（短SAM（改II））
- 89式小銃用照準補助具（ダットサイト）
- 基幹連隊指揮統制システム（ReCs）：自衛隊のC4Iシステムの項も併せて参照。
- HPS-106：P-1対潜哨戒機に搭載されているレーダー。
- 東芝製の民生用エアコンがソ連海軍のヴィクター型原子力潜水艦に搭載されていた事例もある[148]。
鉄道車両
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鉄道車両（ただし、電気機関車と、電車用VVVFインバータ制御装置や空調、補助電源、電動機、主制御器、マスター・コントローラー、列車選別装置などの電装品のみ）も手掛けており、日本では総合車両製作所、日本車輛製造、近畿車輛、川崎重工業、アルナ車両の各車両メーカー、阪急電鉄/阪神電気鉄道（神戸電鉄・北神急行電鉄を除く阪急阪神東宝グループ、特に神宝線）などの各鉄道事業者や、東海旅客鉄道（JR東海）、西日本旅客鉄道（JR西日本）などのJRグループ各社をメインユーザーとする。また、小田急電鉄では小田急ロマンスカー（特急車）のみ制御装置を東芝製としている事例もある。
日本では、とりわけ、静止形インバータにおいて納入実績が非常に多い。
電装品では日本では初めてIGBT素子を用いたVVVFインバータ制御装置を製造（営団06系電車を参照）した。また国鉄103系（試験用改造車）やJR東日本E331系などで見られるDDMや、東京メトロ16000系や阪急新1000系、阪神5700系ほかが採用している同期電動機などの新技術の開発も行っている。
府中工場内には元国鉄103系電車2両が試験用として存在している
機関車については、過去に電気機関車のEF58形、EH10形、EF60形、EF63形、EF65形、ED61形（のちにED62形に改造された）、ED72形、ED73形、ED75形などを製造したほか、電気式ディーゼル機関車のDF50にも東芝製が存在した。2000年代以降は、JR貨物向けの機関車を製造しているのは東芝と川崎重工業[注 11] のみである。
また、東芝標準型といわれる凸型車体の電気機関車を製造しており、数多くの機関車が各地の私鉄に納入されている。また、中には国鉄に買収された機関車もある。代表的なものでは、ED35形、ED37形などがある。1990年代以降は日本ではEH10形以来の8軸電気機関車・EH500形やEH200形、ハイブリッド機関車であるHD300形、電気式ディーゼル機関車であるDF200形のインバータ制御装置部、中国やアイルランドなどの日本国外向け電気機関車などを製造している。
かつてはJRからED76形電気機関車を譲り受け、1048（とうしば）号と改番し、VVVFインバータ制御の試作車として試験を実施したことがあった。この他中国では大連機車車輛（旧・南満州鉄道沙河口工場）と合弁会社を設立する等、積極的に日本国外へ進出している。
また鉄道車両以外では自動券売機や自動改札機などの駅務機器から、電力設備や電子連動装置なども手がけている。
EF58形電機機関車
写真は同社が製造したお召し用の60号機。この車両は既に解体されている。
阪神電気鉄道5700系
同社では約半数の車両で東芝製の制御装置が採用されている（5700系では主電動機でも東芝製を採用）。
ED62形電機機関車
写真は14号機で、この車両の元となったのは同社が製造したED61形の16号機である。
EF63形電気機関車
（写真は先行試作車）
EF65形電気機関車
写真は同社が製造した535号機。2013年現在は同社府中事業所敷地内で静態保存中。
ED72形電気機関車
ED75形電気機関車
（写真は700番台）
HD300形ハイブリッド機関車
（写真は先行試作車）
EH200形電気機関車
東急6000系の東芝製VVVFインバータ制御装置
京急新1000形の東芝製補助電源装置
注釈
- ^ ただし、『東芝日曜劇場』のオープニングタイトルにおいては、1979年3月頃まで傘マーク（方形背景無し）が継続して使用されていた。
- ^ サムスンは巨額投資を重ね続けてたことで世界のフラッシュメモリのシェアで首位に立っている。東芝のNAND型フラッシュメモリも利益の大部分を稼ぎ出す主力事業に育ったが、2017年にも東芝首脳部の判断への批判がありフラッシュメモリーを世界初の発明者だった舛岡富士雄も東芝社内だけではなく日本国内にも自身の開発した技術を正しく評価してくれる者がいなかったこと嘆いている。
- ^ 2014年6月から2015年9月までは取締役会長、2015年7月から9月までは取締役会長兼代表執行役社長。以降は社長退任まで、取締役兼代表執行役社長。
- ^ 2018年4月から2020年3月まで、代表執行役会長兼CEO。社長に転身後もCEO兼務は継続。
- ^ 2020年4月より取締役会長、2021年4月より取締役会長兼代表執行役社長。
- ^ 現在でも同社の名古屋ビルが残っており、それ以外はUR都市機構により再開発済み[131]。
- ^ 同地の町名が「太田東芝町」で、跡地はJR総持寺駅にも近いことを活かして追手門学院大学の総持寺キャンパス及び同学院の中学校・高等学校になった。
- ^ 統合型マスターへの切り替えは3段階に分けて行なわれ、2008年12月1日に地上波で先行運用を開始。その後2009年4月1日にCS放送、2009年10月にBS放送も統合型マスターに切り替えた。なお、フジテレビONEで放送された「ばら・す」の東京タワーの回ではフジテレビ社屋内にある1世代前のマスター（1997年の現社屋移転から2008年11月末まで運用していたもの）が紹介された。同一階のフロアにあるため1台に見えるように思えるが、実際は別々になっており、正面左側から地上アナログ、地上デジタル、BSフジの順に送出マスターが並んでいる。天井の看板にも地上アナログ（黄緑の背景色）、地上デジタル（ピンクの背景色）、BS（スカイブルーの背景色）とそれぞれ放送局名と共に書かれていて区分けされている。
- ^ ただし、東海テレビやテレビ熊本など一部の系列局を除く。
- ^ 2006年11月下旬から現在の地上アナログ・デジタル統合マスターが運用されているが、2011年10月のBSデジタル放送開始に先立ち、地上デジタル・BSデジタル統合型に改修された。既に終了した地上アナログ放送とスカパー!・ケーブルテレビ局向けCS放送マスターも、地上デジタル・BSデジタル統合型マスターに組み込まれていた。
- ^ 基本的に三菱電機と共同で製作しているが、DF200形電気式ディーゼル機関車は東芝と共同で製作した。
- ^ なお、同社製の携帯電話として最後に国内で製造されたのはau向けのPLY（iidaブランド）である。
- ^ かつては据え置き型ピュアオーディオ（アンプ、チューナー、ステレオカセットデッキなど）のブランドだったが1980年代末期にはCDラジカセやAVアンプなども存在していた。
- ^ REGZA Phoneの商標は現在でも東芝が保有しており、開発・製造・発売は富士通（当初は富士通東芝(現・富士通モバイル)も）がおこなっている。
- ^ 実質には1987年10月から複数社提供となったが、提供クレジット上は東芝単独だった。
出典
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