東海大学 沿革

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東海大学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/03/29 10:16 UTC 版)

沿革

望星学塾までの歴史

内村鑑三
グルントヴィ

新しい通信技術の開発に従事するなかで「人生いかに生きるべきか」について思い悩み、そこにおいて松前重義は内村鑑三の思想と人類の救済を説く情熱的な訴えに深く感銘した。

1925年には内村鑑三の集会に参加をした。また、そのなかでプロシアとの戦争に敗れ、疲弊した国を教育によって再興させたデンマークの歩みを知る。特に、精神的支柱となったニコライ・フレデリク・セヴェリン・グルントヴィが提唱する国民高等学校（フォルクホイスコーレ、国民大学）の姿を知り、そこに教育の理想の姿を見出したのである。「生きた言葉による学校」、「民衆のための大学」といわれた国民高等学校の教育は教師と学生が生活をともにし自由に社会を論じ哲学を語り合う活気に満ちた学校であった。

1934年に松前重義はその教育事情を視察するため、デンマークを訪問した。そこで得たものは、学校とは「歴史観、人生観、使命感を把握せしめ、以て個々の完成に努力することにある」べきだということであった。そして、この教育こそが豊かな酪農王国デンマークを築く原動力になっていることを目の当たりにしたのであった。この体験を通して松前重義は「国づくりの基本は教育にあり、教育を基盤として平和国家日本を築こう」と決意をしたのである。

松前重義はかねてから妻の信子や、松前重義の理想に共鳴する友人の篠原登、大久保真太郎などの数人の同志とともに、教育研究会という小さな集まりを持ち、シュバイツァーやペスタロッチなどの人生・思想を研究していた。そして、無装荷ケーブル通信方式の発明により、電気学会から「浅野博士奨学祝金」を受けると、これを基金の一部として念願の教育事業を開始する。1936年、東京都武蔵野に望星学塾を開設した。

ここでは、デンマークの国民高等学校の教育を範としながら、対話を重視し、ものの見方・考え方を養い、身体を鍛え、人生に情熱と生き甲斐を与える教育をめざすもので、聖書の研究を中心として日本や世界の将来を論じ合う、規模は小さくとも理想は大きく、活気のある学習の場であった。この塾が東海大学の母体となっている[26]。

学校法人（経営母体）と学校（教育機関）の変化

学校法人（経営母体） 学校（教育機関）
財団法人電気通信工学校
1937年（昭和12年）10月14日設立認可 - 1944年（昭和19年）9月21日		 電気通信工学校
1937年（昭和12年）10月21日設立認可 - 1945年（昭和20年）9月21日		 理工科学校
東海理工学校
1945年（昭和20年）9月21日改称認可 - 1947年（昭和22年）3月
東海高等通信工学校
1947年（昭和22年）3月改称認可 - 1965年（昭和40年）3月
財団法人国防理工学園
1942年（昭和17年）12月8日設立認可 - 1945年（昭和20年）8月15日		 電波兵器技術養成所
1944年（昭和19年）2月1日設立認可 - 1945年（昭和20年）8月15日
航空科学専門学校
1943年（昭和18年）4月8日設立認可 - 1945年（昭和20年）8月15日		 旧制専門学校
電波科学専門学校
1944年（昭和19年）4月18日設立認可 - 1945年（昭和20年）8月15日
財団法人東海学園
1945年（昭和20年）8月15日改称認可 - 1946年（昭和21年）5月1日		 東海専門学校
1945年（昭和20年）8月15日合併[注釈 1]認可 - 1945年（昭和20年）11月26日
東海科学専門学校
1945年（昭和20年）11月26日[注釈 2]改称認可[28] - 1950年（昭和25年）3月
財団法人東海大学
1946年（昭和21年）5月1日改称認可 - 1951年（昭和26年）3月7日		 旧制東海大学
1946年（昭和21年）5月1日設立認可[29] - 1953年（昭和28年）3月31日		 旧制大学
学校法人東海大学
1951年（昭和26年）3月7日組織変更認可[30] - 現在		 新制東海大学
1950年（昭和25年）4月1日設立認可 - 現在		 新制大学

年表

年表 沿革
1936 東京都武蔵野に望星学塾を開設。
1942 12月 静岡県静岡市清水区三保に学園創立。
東海大学建設予定地視察時の松前重義（前列左から2番目）
1943 4月 航空科学専門学校を静岡県静岡市清水区三保に開校。
1943 12月 航空科学専門学校を静岡県静岡市清水区駒越に移転。
1944 4月 電波科学専門学校を東京都中野区江古田に開校。
1945 8月 航空科学専門学校と電波科学専門学校を統合し、東海専門学校と改称。
1945 8月 本校を静岡県静岡市清水区駒越、分校を東京都小金井市貫井に開設。
1945 10月 東海専門学校を東海科学専門学校と改称。
駒越時の松前重義（前列中央）
1946 5月 大学令による旧制大学として旧制東海大学として開学。
1946 5月 経文学部、予科を駒越、理工学部を三保に開設。
1948 4月 経文学部の予科文科を第一予科と改称。理工学部の予科理科を第二予科と改称。科学研究所を三保に開設。
1949 4月 経文学部に経済学科を新設。理工学部に電気工学科、応用理学科（物理、化学）専攻を新設。
1950 4月 新制東海大学として開学。
1950 4月 文学部に文学科を駒越に新設。工学部に（電気工学科、応用理学科、建設工学科）を三保に新設。科学研究所を産業科学研究所に改称。
1950 4月 東海大学付属図書館を開館。
1955 1月 工学部を代々木キャンパス（東京都渋谷区）に開設。
1956 4月 工学部の電気工学科、応用理学科を改組し、電気工学科（電力工学、通信工学）専攻、応用理学科（工業化学、原子力工学）専攻を新設。
1957 4月 工学部に電気工学科電子工学専攻を新設。
1958 4月 文学部を代々木キャンパスに移転。
1958 4月 工学部に応用理学科金属工学専攻を新設。
1958 4月「現代文明論」の講義開始。
1959 4月 文明研究所を代々木キャンパスに開設。水産研究所を三保に開設。
1960 3月 ＦＭ放送実用化試験局「FM東海」認可。
1960 4月 文学部の文学科を改組し、（史学科、英文学科）を新設。
1960 4月 工学部の建設工学科を改組し、建設工学科（建築学、土木工学）専攻を新設。
1960 5月 代々木キャンパスにて超短波放送実用化試験局「FM東海」の放送を開始。現在のTOKYO FMの母体となる。
送信機室 (代々木キャンパス 2号館)
1961 4月 文学部に広報学科を新設。
1961 5月 工学部に経営工学科を新設。
1961 6月 工学部に機械工学科を新設。
1961 7月 工学部第二部に（電気工学科、応用理学科、建設工学科）を代々木キャンパスに開設。
1962 4月 工学部に応用理学科（応用数学、応用物理）専攻を新設。工学部第二部に機械工学科を新設。
1962 4月 工学部、文学部、海洋学部の教養課程を相模キャンパス（神奈川県相模原市南区）で開始。
1962 4月 海洋学部に海洋工学科（海洋計測工学、海洋土木工学）、海洋資源学科（海洋資源学、海洋生物資源学）専攻を清水キャンパス（静岡県静岡市清水区）に開設。
1962 月不明 東海大学 海洋調査実習船、「東海大学丸」が就航。
1963 4月 工学研究科に（電気工学、応用理学）専攻修士課程を新設。
1963 4月 工学部第二部を第二工学部と改称。第二工学部に（電気工学科、応用理学科工業化学専攻、建設工学科建築学専攻、機械工学科）を新設。
1963 5月 文学部、工学部、海洋学部の教養課程を湘南キャンパス（神奈川県平塚市）に移転。
湘南キャンパス 欅並木道
1964 4月 工学研究科に建築学専攻修士課程を新設。
1964 4月 理学部に（数学科、物理学科、化学科）を湘南キャンパスに開設。
1964 4月 工学部の機械工学科を改組し、機械工学科（動力機械、生産機械）工学専攻を新設。
1964 4月 留学生別科・日本語研修課程、留学生課程を新設。
1964 12月 基礎社会科学研究所を代々木キャンパスに開設。
1965 4月 工学研究科の電気工学専攻修士課程を電気工学専攻博士課程前期、応用理学専攻修士課程を応用理学専攻博士課程前期と改称。（電気工学、応用理学）専攻博士課程後期を新設。
1965 4月 文学部に文明学科アジア専攻、日本文学科を新設。
1965 4月 理学部の数学科を改組し、数学科（基礎数学、応用数学）専攻を新設。
1965 4月 工学部に（電気工学科制御工学専攻、光学工学科、機械工学科精密機械工学専攻）を新設。電気工学科電力工学専攻を電気工学科電気工学専攻、応用理学科応用物理専攻を応用理学科計測工学専攻と改称。応用理学科応用数学専攻を理学部数学科に移行。
1965 4月 第二工学部の電気工学科を改組し、電気工学科（電気、通信）工学専攻を新設。
1965 4月 各学科、専門課程を順次、湘南キャンパスに移転。
1966 4月 工学研究科の建築学専攻修士課程を建築学専攻博士課程前期と改称。（土木工学専攻修士課程、建築学専攻博士課程後期）を新設。
1966 4月 文学部に文明学科ヨーロッパ専攻を新設。
1966 4月 政治経済学部に（政治学科、経済学科）を湘南キャンパスに新設。
1966 4月 工学部の電気工学科（通信、電子）、応用理学科（工業、金属）工学専攻を改組し、（通信工学科、電子工学科、工業化学科、金属材料工学科）を新設。建設工学科建築学専攻を建築学科、建設工学科土木工学専攻を土木工学科と改称。
1966 4月 教養課程を行う福岡教養部を福岡キャンパス（福岡県宗像市）に開設。
1966 4月 海洋学部に船舶工学科を新設。水産研究所を改組し、海洋研究所を開設。
1967 4月 工学研究科に機械工学専攻修士課程を新設。
1967 4月 海洋学研究科に（海洋工学、海洋資源学）専攻修士課程を新設。
1967 4月 文学部に北欧文学科を新設。
1967 4月 体育学部に体育学科を湘南キャンパスに新設。
1967 4月 工学部に航空宇宙学科を新設。
1967 4月 教養課程を行う札幌教養部を札幌キャンパス（札幌市南区）に開設。
札幌キャンパス ラベンダー畑
1968 1月 東海大学 海洋調査実習船、「東海大学丸二世」が就航。
1968 4月 理学研究科に（数学、物理学、化学）専攻修士課程を新設。
1968 4月 工学研究科の土木工学専攻修士課程を土木工学専攻博士課程前期と改称し、土木工学専攻博士課程後期を新設。
1968 4月 文学部の史学科を改組し、史学科（日本史、東洋史、西洋史）課程を新設。
1968 4月 教養学部に（生活学科、芸術学科）を湘南キャンパスに新設。
1968 4月 体育学部に武道学科を新設。
1968 4月 工学部の金属材料工学科を改組し、金属材料工学科（機械、電気）材料専攻を新設。応用理学科計測工学専攻を応用理学科応用物理専攻と改称。
1968 4月 海洋学部の海洋工学科海洋計測工学専攻を海洋工学科、海洋工学科海洋土木工学専攻を海洋土木工学科、海洋資源学科海洋資源学専攻を海洋資源学科、海洋資源学科海洋生物資源学専攻を水産学科と改称。
1969 4月 文学研究科に（史学、英文学）専攻修士課程開設。
1969 4月 海洋学研究科の海洋工学専攻修士課程を海洋工学専攻博士課程前期、海洋資源学専攻修士課程を海洋資源学専攻博士課程前期と改称。（海洋工学、海洋資源学）専攻博士課程後期を新設。
1969 4月 教養学部の（生活学科、芸術学科）を改組し、生活学科（生活科学、生活経済学）、芸術学科（音楽学、美術学、産業芸術）課程を新設。
1969 4月 工学部の電気工学科電気工学専攻を電気工学科、電気工学科制御工学専攻を制御工学科と改称。
1969 4月 芸術研究所を湘南キャンパスに開設。
1970 4月 理学研究科の数学専攻修士課程を数学専攻博士課程前期、物理学専攻修士課程を物理学専攻博士課程前期、化学専攻修士課程を化学専攻博士課程前期と改称。（数学・物理学・化学）専攻博士課程後期を新設。
1970 4月 工学研究科の機械工学専攻修士課程を機械工学専攻博士課程前期と改称、工業化学専攻修士課程、機械工学専攻博士課程後期を新設。
1970 4月 海洋学部の水産学科を改組し、海洋科学科、水産学科（漁業コース、増殖コース、遠洋漁業コース）を新設。
1970 4月 学生生活研究所を湘南キャンパスに開設。
1970 5月 東海大学海洋科学博物館を開館。
東海大学海洋科学博物館
1970 9月 学校法人東海大学 ヨーロッパ学術センターをデンマークコペンハーゲン郊外に開設。
1971 4月 文学研究科の史学専攻修士課程を史学専攻博士課程前期、英文学専攻修士課程を英文学専攻博士課程前期と改称。（史学、英文学）専攻博士課程後期を新設。
1971 4月 政治学研究科に政治学専攻修士課程を新設。
1971 4月 工学研究科に航空宇宙学専攻修士課程を新設。
1971 4月 体育学部に社会体育学科を新設。
1971 4月 工学部の応用理学科原子力工学専攻を原子力工学科、応用理学科応用物理専攻を応用物理学科、金属材料工学科（機械、電気）材料専攻を金属材料工学科、機械工学科動力機械工学専攻を動力機械工学科、機械工学科生産機械工学専攻を生産機械工学科、機械工学科精密機械工学専攻を精密機械工学科と改称。
1971 7月 東海大学 海洋調査実習船、初代「望星丸」が就航。
望星丸
1972 4月 工学研究科の工業化学専攻修士課程を工業化学専攻博士課程前期と改称。（電子工学、光工学）専攻修士課程、工業化学専攻博士課程後期を新設。
1972 4月 海洋学専攻科遠洋漁業専攻を新設。
1972 4月 文学部の広報学科を改組し、広報学科（広報メディア、情報社会）課程を新設。
1972 4月 教養学部に国際学科を新設。
1972 4月 教育工学研究所を湘南キャンパスに開設。
1973 4月 阿蘇キャンパス（熊本県阿蘇郡南阿蘇村）を開設。
阿蘇キャンパス ゲート
1973 4月 政治学研究科の政治学専攻修士課程を政治学専攻博士課程前期と改称。政治学専攻博士課程後期を新設。
1973 4月 芸術学研究科の（音響芸術・造型芸術）専攻修士課程を新設。
1973 4月 工学研究科の航空宇宙学専攻修士課程を航空宇宙学専攻博士課程前期と改称。金属材料工学専攻修士課程、航空宇宙学専攻博士課程後期を新設。
1973 4月 海洋学部の水産学科を改組し、水産学科漁業コースを水産学科水産資源開発課程、水産学科増殖コースを水産学科増殖課程、水産学科遠洋漁業コースを航海工学科と改称。
1973 4月 沼津教養課程を沼津キャンパス（静岡県沼津市）に開設。
1974 1月 沼津教養課程を沼津教養部と改称。
1974 3月 学校法人東海大学 情報技術センターを開設。
1974 4月 東海大学 銀嶺荘を開設。
銀嶺荘
1974 4月 文学研究科に（文明研究、日本文学、広報学）専攻修士課程を新設。
1974 4月 工学研究科の電子工学専攻修士課程を電子工学専攻博士課程前期、光工学専攻修士課程を光工学専攻博士課程前期と改称。（電子工学、光工学）専攻博士課程後期、経営工学専攻修士課程を新設。
1974 4月 海洋学研究科に海洋科学専攻修士課程を新設。
1974 4月 政治経済学部の政治学科を改組し、経営学科、政治学科（政治学、地方行政）課程を新設。
1974 4月 理学部の数学科（基礎数学、応用数学）専攻を改組し、数学科と改称。情報数理学科を新設。
1974 4月 医学部（医学科）を伊勢原キャンパス（神奈川県伊勢原市）に開設。
1975 2月 東海大学医学部付属病院を開院。
東海大学医学部付属病院
1975 4月 熊本キャンパス（熊本県熊本市東区）を開設。
1975 4月 工学研究科の金属材料工学専攻修士課程を金属材料工学専攻博士課程前期と改称。金属材料工学専攻博士課程後期を新設。
1976 4月 学校法人東海大学 総合研究所機構（現学校法人東海大学総合研究機構）を開設。
1976 4月 文学研究科の文明研究専攻修士課程を文明研究専攻博士課程前期、日本文学専攻修士課程を日本文学専攻博士課程前期、広報学専攻修士課程を広報学専攻博士課程前期と改称。（文明研究、日本文学、広報学）専攻博士課程後期を新設。
1976 4月 体育学研究科に体育学専攻修士課程を新設。
1976 4月 工学研究科の経営工学専攻修士課程を経営工学専攻博士課程前期と改称。経営工学専攻博士課程後期を新設。
1976 4月 海洋学研究科の海洋科学専攻修士課程を海洋科学専攻博士課程前期と改称。海洋科学専攻博士課程後期を新設。
1976 5月 東海大学 海洋研究所西表分室 (現・東海大学沖縄地域研究センター）を開設。
1977 4月 海洋学専攻科遠洋漁業専攻を海洋学専攻科海技専攻と改称。
1978 4月 教養学部の芸術学科産業芸術課程を芸術学科デザイン学課程と改称。
1978 10月 東海大学海洋調査実習船、2代「望星丸二世」が就航。
望星丸二世
1979 4月 経済学研究科に応用経済学専攻修士課程を新設。
1979 4月 文学部に史学科考古学課程を新設。
1980 4月 医学研究科に（形態系、機能系、環境生態系、内科系、外科系）専攻博士課程を新設。
1980 4月 外国語教育センターを湘南キャンパスに開設。
1981 4月 経済学研究科の応用経済学専攻修士課程を応用経済学専攻博士課程前期と改称。応用経済学専攻博士課程後期を新設。
1981 10月 東海大学自然史博物館を開館。
東海大学自然史博物館
1982 4月 建学40周年記念事業の一環として、東海大学嬬恋高原研修センター（研修厚生施設）を開設。
1982 4月 留学生教育センターを開設。留学生別科・日本語研修課程を別科・日本語研修課程と改称。
1982 8月 法学研究所を湘南キャンパスに開設。
1982 4月 文学部の史学科日本史課程を史学科日本史学専攻、史学科東洋史課程を史学科東洋史学専攻、史学科西洋史課程を史学科西洋史学専攻、史学科考古学課程を史学科考古学専攻と改称。
1982 4月 政治経済学部の経済学科を改組し、経済学科（経済学、数理経済）課程を新設。
1983 12月 東海大学医学部付属東京病院を開院。
東海大学医学部付属東京病院
1984 4月 東海大学医学部付属大磯病院を開院。
東海大学医学部付属大磯病院
1984 11月 学校法人東海大学 松前武道センターをオーストリアウィーンに開設。
1986 4月 法学部に法律学科を湘南キャンパスに新設。
1986 4月 東海大学平和戦略国際研究所を開設。
1986 11月 学校法人東海大学 宇宙情報センターを開設。
1987 4月 留学生教育センターに日本語教育学課程を新設。
1987 4月 学生生活研究所と教育工学研究所を改組し、教育研究所を開設。
1988 4月 基礎社会科学研究所と法学研究所を合併し、社会科学研究所を開設。
1988 4月 東海大学松前重義記念館を開館。
東海大学松前重義記念館
1990 4月 法学研究科に公法専攻修士課程、（経営法、国際法比較法）専攻修士課程を新設。
1991 2月 東海大学パシフィックセンターをアメリカ合衆国ハワイに開設。
1991 4月 開発工学部を沼津キャンパスに開設。情報通信工学科、素材工学科、生物工学科、医用生体工学科を新設。
1991 4月 課程資格教育センターを湘南キャンパスに開設。
1992 4月 産業科学研究所を総合科学技術研究所と改称。
1992 4月 建学50周年記念事業の一環として東海大学 山中湖セミナーハウス（研修厚生施設）を開設。
1993 4月 法学研究科に法律学専攻博士課程を新設。
1993 4月 海洋学研究科の海洋資源学専攻博士課程前期を水産学専攻博士課程前期、海洋資源学専攻博士課程後期を水産学専攻博士課程後期と改称。海洋生物科学専攻修士課程を新設。
1993 10月 東海大学海洋調査研修船、3代「望星丸」が就航。
望星丸
1995 4月 開発工学研究科に（情報通信工学、素材工学、生物工学、医用生体工学）専攻修士課程を開設。
1995 4月 医学研究科に医科学専攻修士課程を新設。
1995 4月 健康科学部に（看護学科、社会福祉学科）を伊勢原キャンパスに開設。
1997 4月 海洋学専攻科海技専攻を乗船実習課程と改称。
1997 4月 文学部の文明学科（アジア、ヨーロッパ）専攻を改組し、文明学科と改称。
1997 4月 政治経済学部の政治学科（政治学、地方行政）課程、経済学科（経済学、数理経済）課程を改組し、政治学科、経済学科と改称。
1997 4月 海洋研究所、先端技術センターを開設。
1998 4月 学校法人東海大学 教育開発研究所を開設。
1998 4月 海洋学部の船舶工学科をマリンデザイン工学科と改称。
1999 4月 健康科学研究科に（看護学、保健福祉学）専攻修士課程を新設。
2000 4月 学校法人東海大学 現代文明論研究センター、エクステンションセンターを開設。
2000 4月 文学研究科の広報学専攻博士課程前期をコミュニケーション学専攻博士課程前期、広報学専攻博士課程後期をコミュニケーション学専攻博士課程後期と改称。
2000 4月 海洋学部の海洋工学科を地球環境工学科と改称。
2001 4月 ドクターヘリの試行開始。
ドクターヘリ
2001 4月 文学部を改組し、（文明学科、アジア文明学科、ヨーロッパ文明学科、アメリカ文明学科、北欧学科、歴史学科日本史専攻、歴史学科東洋史専攻、歴史学科西洋史専攻、歴史学科考古学専攻、日本文学科、文芸創作学科、英語文化コミュニケーション学科、広報メディア学科、心理・社会学科）を設置。
2001 4月 教養学部の生活学科（生活科学、生活経済学）課程を改組し、人間環境学科（自然環境、社会環境）課程と改称。
2001 4月 電子情報学部を湘南キャンパスに開設。（情報科学科・情報メディア学科・経営システム工学科・コンピュータ応用工学科・エレクトロニクス学科・コミュニケーション工学科・電気電子工学科）を新設。
2001 4月 工学部を改組し、（生命化学科、応用化学科、応用理学科光工学専攻、応用理学科エネルギー工学専攻、材料科学科、建築学科、土木工学科、精密工学科、機械工学科、動力機械工学科、航空宇宙学科）を設置。
2001 4月 教育支援センター、文明研究所を改組し、総合教育センター、文明研究所と社会科学研究所と芸術研究所を統合し、新たに文明研究所、未来科学技術共同研究センター、糖鎖工学研究施設を湘南キャンパスに開設。
2002 3月 東海大学医学部付属八王子病院を開院。
東海大学医学部付属八王子病院
2002 4月 理学研究科の数学専攻博士課程前期を数理科学専攻博士課程前期、数学専攻博士課程後期を数理科学専攻博士課程後期と改称。
2002 4月 第二工学部の電気工学科（電気工学と通信工学）専攻、建設工学科建築学専攻を改組し、（情報システム学科、建築デザイン学科）と改称。
2002 4月 海洋研究所、先端技術センターをフロンティアリサーチセンター、電子計算センターを改組し、総合情報センターを湘南キャンパスに開設。
2003 4月 海洋学部の航海工学科を改組し、航海工学科（航海、国際物流）専攻を新設。
2004 4月 実務法学研究科の実務法律学専攻を代々木キャンパスに開設。
2004 4月 法学研究科の（公法、経営法、国際法比較法）専攻修士課程を改組し、法律学専攻博士課程前期を新設。法律学専攻博士課程を法律学専攻博士課程後期と改称。
2004 4月 体育学部に競技スポーツ学科を新設。社会体育学科を改組し、（生涯スポーツ学科、スポーツ・レジャーマネジメント学科）を新設。
2004 4月 開発工学部の（素材工学科、物質化学科）を改称し、感性デザイン学科を新設。
2004 4月 海洋学部に海洋文明学科を新設。
2005 4月 東海大学、九州東海大学、北海道東海大学の大学院を改組し、理工学系の博士課程後期を連合大学院に移行し開設。
2005 4月 理工学研究科の総合理工学専攻博士課程、地球環境科学研究科の地球環境科学専攻博士課程、生物科学研究科の生物科学専攻博士課程を新設。
2005 4月 理学研究科の数理科学専攻博士課程前期を数理科学専攻修士課程、物理学専攻博士課程前期を物理学専攻修士課程、化学専攻博士課程前期を化学専攻修士課程と改称。
2005 4月 工学研究科の（電気工学、電子工学）専攻博士課程前期を改組し、（情報理工学、電気電子システム工学、情報通信制御システム工学）専攻修士課程を新設。
2005 4月 応用理学専攻博士課程前期を応用理学専攻修士課程、光工学専攻博士課程前期を光工学専攻修士課程、工業化学専攻博士課程前期を工業化学専攻修士課程、金属材料工学専攻博士課程前期を金属材料工学専攻修士課程、建築学専攻博士課程前期を建築学専攻修士課程、土木工学専攻博士課程前期を土木工学専攻修士課程、機械工学専攻博士課程前期を機械工学専攻修士課程、航空宇宙学専攻博士課程前期を航空宇宙学専攻修士課程、経営工学専攻博士課程前期を経営工学専攻修士課程と改称。
2005 4月 海洋学研究科の海洋工学専攻博士課程前期を海洋工学専攻修士課程、水産学専攻博士課程前期を水産学専攻修士課程、海洋科学専攻博士課程前期を海洋科学専攻修士課程と改称。
2005 4月 医学研究科の（形態系、機能系、環境生態系、内科系、外科系）専攻博士課程を改組し、先端医科学専攻博士課程を新設。
2006 4月 電子情報学部を情報理工学部と改称。情報理工学部に（情報科学科、情報メディア学科、ソフトウェア開発工学科、経営システム工学科、コンピュータ応用工学科、情報通信電子工学科）を設置。
2006 4月 工学部に電気電子工学科を新設。応用理学科光工学専攻を光・画像工学科、応用理学科エネルギー工学専攻をエネルギー工学科と改称。航空宇宙学科を改組し、航空宇宙学科（航空宇宙学、航空操縦学）専攻を新設。
2006 4月 第二工学部を情報デザイン工学部と改称。情報デザイン工学部に（情報システム学科、建築デザイン学科）を新設。
2006 4月 海洋学部の地球環境工学科を環境情報工学科、海洋土木工学科を海洋建設工学科、水産学科水産資源開発課程を海洋生物学科、水産学科増殖課程を水産学科、航海工学科航海専攻を航海学科航海専攻、航海工学科国際物流専攻を航海学科国際物流専攻、マリンデザイン工学科を船舶海洋工学科と改称。
2006 4月 チャレンジセンターを開設。
ソーラーカー
2006 4月 九州沖縄農業研究センターを設置。
2007 4月 組込み技術研究科に組込み技術専攻を開設。
2007 4月 人間環境学研究科に人間環境学専攻修士課程を新設。
2007 4月 東海大学飛行訓練センターをアメリカ・ノースダコタ大学内に開設。
2008 4月 九州東海大学、北海道東海大学を改組し、東海大学へ移管。連合大学院を改組し、東海大学大学院へ移管。
2008 4月 理工学研究科総合理工学専攻博士課程を総合理工学研究科総合理工学専攻博士課程、地球環境科学研究科地球環境科学専攻博士課程を地球環境科学研究科地球環境科学専攻博士課程、生物科学研究科生物科学専攻博士課程を生物科学研究科生物科学専攻博士課程と改称。
2008 4月 芸術工学研究科に生活デザイン専攻修士課程を新設。
2008 4月 国際地域学研究科に国際地域学専攻修士課程を新設。
2008 4月 理工学研究科に（電子情報工学、環境生物科学）専攻修士課程を新設。
2008 4月 産業工学研究科に（生産工学、情報工学、社会開発工学）専攻修士課程を新設。
2008 4月 農学研究科に農学専攻修士課程を新設。
2008 4月 総合経営学部に（マネジメント学科）を熊本キャンパスに開設。
2008 4月 国際文化学部に（地域創造学科、国際コミュニケーション学科）を札幌キャンパスに開設。
2008 4月 情報通信学部に（情報メディア学科、組込みソフトウェア工学科、経営システム工学科、通信ネットワーク工学科）を高輪キャンパス（東京都港区）に開設。
高輪キャンパス
2008 4月 芸術工学部に（くらしデザイン学科、建築・環境デザイン学科）を旭川キャンパス（北海道旭川市）に開設。
2008 4月 産業工学部に（環境保全学科、電子知能システム工学科、機械システム工学科、建築学科）を熊本キャンパスに開設。
2008 4月 生物理工学部に（生物工学科、海洋生物科学科、生体機能科学科）を札幌キャンパスに開設。
2008 4月 農学部に（応用植物学科、応用動物学科、バイオサイエンス学科）を阿蘇キャンパスに開設。
2008 4月 総合農学研究所を阿蘇キャンパスに開設。
2008 4月 北方生活研究所を旭川キャンパスに開設。
2008 4月 知的財産戦略本部を研究支援・知的財産本部と改称。
2008 4月 高輪教養教育センター、熊本教養教育センター、阿蘇教養教育センター、札幌教養教育センター、旭川教養教育センターを開設。
2008 4月 開発工学部沼津教養教育センターを東海大学沼津教養教育センターと改称。
2008 4月 海洋学部清水教養教育センターを東海大学清水教養教育センターと改称。
2008 4月 未来科学技術共同研究センターと海洋研究所フロンティアリサーチセンターを統合し、社会連携イノベーションセンターを湘南・清水キャンパスに開設。
2008 4月 未来科学技術共同研究センター糖鎖工学研究施設を糖鎖科学研究所と改称。
2010 4月 観光学部（観光学科）を湘南キャンパスに開設。
2010 4月 工学部に医用生体工学科を新設。
2010 4月 エネルギー工学科を原子力工学科と改称。
2010 4月 社会連携イノベーションセンターを沼津キャンパスに開設。
2010 7月 創造科学技術研究機構を湘南・伊勢原キャンパスに開設。
2011 4月 法人直轄機関だった総合科学技術研究所、海洋研究所の沖縄地域研究センターを東海大学に移管。
2011 4月 海洋学部に（環境社会学科、海洋地球科学科、航海工学科）と海洋フロンティア教育センターを新設。航海工学科（航海学、海洋機械工学）専攻を新設。
2012 3月 生物理工学部（生物工学科、海洋生物科学科、生体機能科学科）の募集停止。
2012 3月 芸術工学部（くらしデザイン学科、建築・環境デザイン学科）の募集停止。
2012 3月 産業工学部（環境保全学科、電子知能システム学科、機械システム工学科、建築学科）の募集停止。
2012 3月 総合経営学部（マネジメント学科）の募集停止。
2012 3月 情報デザイン工学部（情報システム学科、建築デザイン学科）の募集停止。
2012 4月 情報通信学研究科に情報通信学専攻を開設。
高輪キャンパス
2012 4月 生物学部に（生物学科、海洋生物科学科）を札幌キャンパスに開設。
2012 4月 国際文化学部にデザイン文化学科を増設。
2013 3月 芸術工学研究科の募集停止。
2013 4月 経営学部に（経営学科、観光ビジネス学科）を熊本キャンパスに開設。
2013 4月 基盤工学部に（電気電子情報工学科、医療福祉工学科）を熊本キャンパスに開設。
2013 4月 国際戦略本部の国際部、研究支援・知的財産本部を研究推進部と改称。
2013 5月 沼津教養教育センターを廃止。
2014 3月 文学研究科に観光学専攻修士課程を新設。
2014 4月 工学研究科に医用生体工学専攻修士課程を新設。
2014 4月 法人本部のヨーロッパ学術センター、パシフィックセンター、海外連絡事務所（ウィーンオフィス、ソウルオフィス、アセアンオフィス）を東海大学国際部に移管。
2014 4月 法人直轄機関だった出版会を東海大学に移管し、東海大学出版部と改称。
2014 4月 法人直轄機関だったエクステンションセンターを東海大学に移管。
2014 4月 To-Collabo推進室、一貫教育センターを湘南キャンパスに開設。
2014 4月 旭川教養教育センター、北方生活研究所を廃止。
2015 3月 海洋学研究科（海洋工学専攻、水産学専攻、海洋科学専攻、海洋生物科学専攻）の募集停止。
2015 4月 海洋学研究科に海洋学専攻修士課程（海洋人間圏分野、海洋生命圏分野、海洋地球圏分野）を設置。
2016 3月 国際地域学研究科の国際地域学専攻の募集停止。
2016 3月 工学研究科10専攻（情報理工学専攻、電気電子システム工学専攻、応用理学専攻、光工学専攻、工業化学専攻、金属材料工学専攻、建築学専攻、土木工学専攻、機械工学専攻、航空宇宙学専攻）の募集停止。
2016 4月 工学研究科が11専攻から5専攻（電気電子工学専攻、応用理化学専攻、建築土木工学専攻、機械工学専攻、医用生体工学専攻）へ改組。
2016 8月 東海大学イメージングセンターを開設[31][32]。
2017 4月 湘南キャンパスに18号館（愛称＝Science Plaza）、19号館（愛称＝Techno Cube）を設置。
2017 4月 札幌キャンパスに新体育館「札幌校舎第一体育館」（愛称＝「TOKAI ARENA」）を設置。
2017 4月 伊勢原キャンパスに「松前記念講堂」を設置。
2017 建学75周年を迎える。
2018 3月 文学部（アジア文明学科、ヨーロッパ文明学科、アメリカ文明学科、北欧学科、東洋史専攻、文芸創作学科、広報メディア学科、心理・社会学科）、健康科学部（看護学科、社会福祉学科）の募集停止。
2018 4月 文化社会学部（アジア学科、ヨーロッパ・アメリカ学科、北欧学科、文芸創作学科、広報メディア学科、心理・社会学科）、健康学部（健康マネジメント学科）を湘南キャンパスに開設。医学部に看護学科を伊勢原キャンパスに開設。
2019 3月 阿蘇実習フィールドに「農学実習場Ａ・Ｂ」の建物を整備。
2022 4月「日本まるごと学び改革実行プロジェクト」と題して、全学的な学部・学科の改組、改変を実施。湘南キャンパスに児童教育学部、建築都市学部を開設。東京キャンパス(高輪校舎)に国際学部、経営学部を開設。静岡キャンパスに人文学部を開設。熊本キャンパスに文理融合学部を開設。
2023 熊本県益城町に熊本キャンパス(臨空校舎)を開設予定。

熊本地震の影響

2016年4月14日の熊本地震で東海大学は、熊本県内に在所する熊本キャンパス・阿蘇キャンパスでの授業などについて、4月17日から24日まで休講とする措置を執り[33]、その後、4月19日に熊本キャンパス・阿蘇キャンパスの休講期間について、熊本は5月15日まで[34]、阿蘇キャンパスは、6月30日までそれぞれ延長することを決定した[35]。2017年度まで、阿蘇キャンパスにある農学部・農学研究科の授業は、熊本キャンパスにて実施される。

また、東海大学阿蘇キャンパス付近に所在する学生アパートが、4月16日の本震で倒壊し、同大学に在籍する農学部生12名が一時、生き埋めになってしまい[36]、16日午前9時には全員が救助されたものの[37]、その後2名の死亡が確認された。また、南阿蘇では、別の学生アパートでも地震による倒壊により、東海大学農学部学生1名が死亡しており[38]、東海大学関係では3名が犠牲となった。

2018年度以降の授業運営について、引き続き熊本キャンパスを拠点として、講義・授業を実施する。阿蘇キャンパスの安全性を確保した上で使用可能な部分を再整備して、阿蘇実習フィールドでの実習を中心とした専門授業を実施する。2018年度以降もこの措置を延長することとし、熊本キャンパスにおいて農学教育のさらなる充実を図る[39]。

熊本キャンパスが所管する宇宙情報センターの用地を新キャンパスとして農学部の教育環境の更なる充実を図る。なお、基礎教育科目等の授業に関しては引き続き熊本キャンパス、フィールドでの実習等を阿蘇実習フィールドで実施。阿蘇実習フィールドにおいては、実習等の教育を行うため、2019年3月を竣工予定として実習施設を建設する[40]。


脚注

注釈

  1. ^ a b 認可手続き上は「航空科学専門学校」の「東海専門学校」への改称[1] と「電波科学専門学校」の廃止[2]
  2. ^ 東海大学のHP[27] では10月となっているが、文部省告示では11月26日であり、より公的な資料に準拠する。

出典

  1. ^ 1945年8月29日文部省告示第97号
  2. ^ 1945年8月29日文部省告示第98号
  3. ^ 最新！｢志願者数が多い大学｣ランキング100 2018年05月25日
  4. ^ 東海大学 大学案内
  5. ^ 2012年国内大学別特許公開件数（経済産業省特許庁）
  6. ^ 研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2015－大学の個性活かし、国全体としての水準を向上させるために－ 調査資料 243, 科学技術・学術政策研究所
  7. ^ 研究者が所属する研究機関別 採択件数・配分額一覧（平成23年度 新規採択＋継続分）
  8. ^ 研究者が所属する研究機関別 採択件数・配分額一覧（平成27年度）
  9. ^ 平成28年度科学研究費助成事業の配分について
  10. ^ ただし、一般放送事業者（現・民間特定地上基幹放送事業者）が行うものでは、1969年に開局した愛知音楽エフエム放送（現・エフエム愛知）が最初である。
  11. ^ “ドクターヘリ”. 東海大学医学部附属病院. 2022年6月23日閲覧。 “当院では、1999年から1年6か月にわたり、当時の厚生省の試行的事業として運航が開始されました。その後、2001年より厚生労働省の「ドクターヘリ導入促進事業」として開始され今日に至ります。”
  12. ^ 東海大学医学部医学科では、先駆的な試みとして1997年から診療参加型のクリニカルクラークシップを導入しています。
  13. ^ 航空宇宙学科 航空操縦学専攻 東海大学. 2019年6月24日閲覧
  14. ^ キャビンアテンダント出身校ランキング 1位はやっぱりあの大学 AERA dot.(更新 2017/5/19 07:00)
  15. ^ Asia in the 2009 THE - QS World University Rankings
  16. ^ 関東の大学力2015 東海大学 朝日新聞
  17. ^ a b 「世界大学就業力ランキング」の指標別で世界第11位の評価を受けました 東海大学 2015年12月01日 （閲覧日2016.11.19）
  18. ^ a b アジア大学ランキングに本学がランクインしました 東海大学 2016年06月24日 （閲覧日2016.11.19）
  19. ^ a b 世界大学ランキングに本学がランクインしました 東海大学 2016年09月07日 （閲覧日2016.11.19）
  20. ^ 世界大学ランキングに本学がランクインしました 2016年09月07日
  21. ^ 世界大学ランキングに本学がランクインしました
  22. ^ 世界大学ランキングに本学がランクインしました
  23. ^ 世界大学ランキングに本学がランクインしました
  24. ^ 高校生に聞いた大学ブランドランキング 2016年11月18日閲覧
  25. ^ 「知ってる大学ランキング」 2016年11月18日閲覧
  26. ^ 松前重義と建学の精神
  27. ^ 沿革
  28. ^ 1945年12月6日文部省告示第116号
  29. ^ 1946年5月9日文部省告示第51号
  30. ^ 1951年4月18日文部省告示第11号
  31. ^ 東海大，ニコンの協力でイメージングセンターを開設
  32. ^ ニコンインステックとの産学連携包括協定締結式と東海大学イメージング研究センターの内覧会を行いました
  33. ^ “【熊本キャンパス・阿蘇キャンパス】休講のお知らせ（4/17〜4/24）” (プレスリリース), 東海大学本部, (2016年4月16日), http://www.u-tokai.ac.jp/emergency/detail/417424_1.html 2016年4月16日閲覧。 
  34. ^ “【熊本地震】熊本キャンパスの休講期間延長のお知らせ” (プレスリリース), 東海大学本部, (2016年4月19日), http://www.u-tokai.ac.jp/emergency/detail/post_8.html 2016年4月26日閲覧。 
  35. ^ “【熊本地震】阿蘇キャンパスの休講期間延長のお知らせ” (プレスリリース), 東海大学本部, (2016年4月19日), http://www.u-tokai.ac.jp/emergency/detail/post_7.html 2016年4月26日閲覧。 
  36. ^ 【熊本地震】「『頑張ろう』と励まし合って耐えた」 下敷きになった東海大生は、友人の手を握りしめ… 産経新聞 2016年4月16日
  37. ^ 南阿蘇の下宿アパート街「軒並み潰れ、街が沈んだよう」 朝日新聞 2016年4月16日
  38. ^ “20歳で一緒に酒を…果たせぬ約束 地震犠牲の学生”. 朝日新聞. (2016年4月17日). http://www.asahi.com/articles/ASJ4K5TJWJ4KUTIL02N.html 2016年4月26日閲覧。 
  39. ^ 2018年度以降の本学阿蘇キャンパスの運営について
  40. ^ 農学部・農学研究科再建に向けた方向性について
  41. ^ 東海大学が育成する「自ら考える力」「集い力」「挑み力」「成し遂げ力」の4つの力を表すイメージキャラクター
  42. ^ 東海大学古代エジプト及び中近東コレクションに関するプロジェクト
  43. ^ 東海大学古代エジプト及び中近東コレクション（略称ＡＥＮＥＴ）
  44. ^ 『東海ＢＯＯＫ ＣＡＦＥ』
  45. ^ 東海大学教養学部 学部パンフレット
  46. ^ 東海大学体育学部 学部パンフレット
  47. ^ 東海大学体育学部設置認可申請書 その他、東海大学体育学部30年史編集委員会編『東海大学体育学部三十年史』1997.10 など参照
  48. ^ 1967年『履修の手引』 その他、東海大学体育学部30年史編集委員会編『東海大学体育学部三十年史』1997.10 など参照
  49. ^ 東海大学体育学部武道学科増設届出書 その他、東海大学体育学部30年史編集委員会編『東海大学体育学部三十年史』1997.10 など参照
  50. ^ 『東海大学五十年史 部局編』発行者 学校法人東海大学 1993年11月1日 pp.40-41等を参照
  51. ^ 各年度20名 これらの学生は、教養科目単位を放送大学にて習得後、湘南キャンパスで受講する形式であった。『東海大学五十年史 部局編』発行者 学校法人東海大学 1993年11月1日 pp.40-41等を参照
  52. ^ 東海大学法学部 学部パンフレット
  53. ^ 東海大学政治経済学部 学部パンフレット
  54. ^ 東海大学理学部 学部パンフレット
  55. ^ 「工学部原子力工学科の取り組み」 東海大学新聞web版 2012年11月1日号 閲覧2016.12.9
  56. ^ 2005年「トップマネジメント講座」“海運と総合物流”開講 日本郵船ニュースリリース(閲覧日2016.11.21)
  57. ^ 2005年「トップマネジメント講座」“海運と総合物流”開講 日本郵船ニュースリリース(閲覧日2016.11.21)
  58. ^ 「波浪推進船は波を利用した推進力のみで大洋航海が可能で、電力も太陽光発電で供給できるなど環境に優しい船」(日本郵船 当該ＨＰより引用)(閲覧日2016.11.21)
  59. ^ 2008年堀江謙一氏が使用する環境に優しい「波浪推進船」輸送に協力 日本郵船ニュースリリース(閲覧日2016.11.21)
  60. ^ 「日本郵船・ヘイエルダール記念事業」、助成金目録授与式を開催〜2009年度から3年間で研究・プロジェクト9件に計2,500万円助成〜 日本郵船 最新ニュース(閲覧日2016.11.21)
  61. ^ 2014年国内商船系学生に当社歴史博物館と氷川丸の入場料を無料化 日本郵船ニュースリリース(閲覧日2016.11.21)
  62. ^ 「東海大学海洋学部三十年史」編集委員会『東海大学海洋学部三十年史』発行者東海大学海洋学部 p175 1992.10.20発行
  63. ^ NASA地球観測衛星TERRA/AQUA搭載センサMODISによって観測されたデータを、東海大学情報技術センター（TRIC）および宇宙航空研究開発機構 (JAXA 地球観測センター (EOC) が 受信・輝度/幾何変換処理（Level 1B）処理し、そのデータをJAXA/地球観測研究センター（EORC）が 準リアルタイム処理して公開している
  64. ^ 「大学の世界展開力強化事業」タイプＡに採択されました
  65. ^ 公益財団法人文教協会
  66. ^ 「医学教育で重要視されるクリニカル・クラークシップ、PBL（問題解決型学習）、チューター制の要素をすべて満たし、かつ教育計画部がFD 活動も含めて、教育全般を統括的に指導する体制が出来ている点が特徴である。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用） 2016年11月18日閲覧
  67. ^ 「本取組は、東海大学海洋学部における教育理念としての「海を知り」、「海を守り」、そして「海の持続可能な利用」を推進するために、体験型実習を基盤とした問題発見解決型・文理融合教育を通して、21世紀における地球・人類にとっての最大の課題である地球環境教育を実践する。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
  68. ^ 「自らの教育実践力のレベルを、客観的かつ具体的に把握することで、より主体的な行動力と思考力を備えた資質の高い教員となることを目指します。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
  69. ^ 「この取組によって、学生の早期離職の減少を図るとともに、多様化した社会に順応できる人材育成を実現することを目的とする。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
  70. ^ 「東海大学教養学部は、人間環境と芸術、国際の3学科から構成されており、人文、社会、自然科学の3つの専門領域が存在している。そして、学部共通科目群を中心に、広い視野で総合的な判断力を有する均衡の取れた文理融合型の人材を育成してきた。しかしながら、従来型の学部教育では、変化の激しい21世紀型社会に対応できる能力の育成は困難となってきた。このような背景をふまえ、新たな21世紀型人材育成の学際的実践教育モデル「ＳＯＨＵＭ（ソヒューム）プログラム」を提案する。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
  71. ^ 「大学、同窓会、保護者の三者が一体となり、学生の就職力向上と内定取消者への支援を行う。（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
  72. ^ 「本取組は企業人の協力を得た全学的な就業力育成体系の構築を含め、学生の主体的な学修や大学生活の設計を促進するナビゲーション体制の確立を図るものである。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
  73. ^ 「より主体的な意欲と明確な目的意識を持った社会人・職業人の育成を図るものである。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
  74. ^ 「本取組みでは、協定大学との連携のもと、優れた臨床医師を育成するために卒前・卒後を通じた米国式臨床評価システムおよび教育方法を日本の制度にあわせた形で取り入れることを目的とする。医師・教員等の派遣を行い、米国式の教育支援体制の導入を行うことで組織的教育体制を強化し、新しい臨床技能評価システムおよび教育方法を確立する。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
  75. ^ 「本学医学部は、教育計画部を中心に先進的な教育改革を行って『良医』の育成を図っており、平成17年度には本プログラムにより臨床実習後の臨床技能評価を組織的に実現している。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
  76. ^ 「新たに整備した臨床技能訓練センターにおいて臨床現場に近い臨場感ある臨床技能訓練プログラムを具体化する予定」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
  77. ^ 「今般、更なる大学院教育の国際化を目指し、海外での学位取得及び研究活動を希望する優秀な学生等の支援をするためのプログラムとして、本取組を位置づける。特に本学の特色である、理工系学部・研究科における若手研究者の育成と、本学既存の海外派遣留学プログラムなどを利用した語学留学参加学生又はこれから留学予定の学生等にとって、更に高いステージでの海外留学を目指す動機付けとなるプログラムという二つの要素を持っている。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
  78. ^ 「海外からの留学生を含め、国内外からの入学希望者を募る。そのため、講義は全て英語とし、研究指導も英語で行なう。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
  79. ^ 「欧米並みの研究マインドを持つ医師や研究者を育てる博士課程および、境界領域職を育てる修士課程において情報の発信・収集・選択能力とともに、グローバルな生命倫理観と医学・医療に見識を持つ人材を育成するものである。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
  80. ^ 「「リカレント教育」を実施し、既卒者と在学生の交流を通して教職に対する意欲と情熱の醸成を図る。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
  81. ^ 「米国と欧州の実務専門家の本学における教育活動（文献収集費・渡航費・滞在費等）の支援、そのために本学教員等が行なう外国知的財産法実務の研修、今後拡大するアジア、特に中国等の実務専門家の招聘の準備活動を行う。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
  82. ^ 「本取組は、本学の臨床技能訓練センターを利用し、健康科学部看護学科における社会人教育の実績や学習評価方法と附属病院看護部の研修プログラムを一体化し、看護職有資格者に対するさまざまな学び直しニーズに応えるコースを体系的に開講し、履修を組み合わせることにより、社会の「看護師に対するニーズ」と看護師の「復職支援」・「スキルアップ」等のニーズを合致させ、医療の充実を図るものである。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
  83. ^ 「これまでの実績｛組織整備、32科目のe-Learning教材の開発、SRMS（学生カルテ）及び授業評価システムの開発運用、「30単位までのe-Learning履修可」導入などを基盤にして、地域総合型短大に必要な基礎的教養・スキル・専門等の50正規開講科目のe-Learning教材（マルチストーリー化やユニバーサルデザイン化も含む）の改良・開発を行うと共に、学生カルテ運用のもとでの、洗練されたe-Learning Programの展開に取組むものである。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧
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  147. ^ パナソニックが支援する東海大学ソーラーカーチームが「ブリヂストン・ワールド・ソーラー・チャレンジ 2015」で約3,000kmを走破
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  194. ^ 開発隊群で説明にあたった幹部は、東海大学海洋学部出身で、参加した学生にとっては同窓の先輩。自衛隊を職場に選んだ場合の具体的な将来像を目の当たりにし、これからの就職活動への励みになったようであった。(閲覧日2016.11.20)
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