書店
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/01/10 20:26 UTC 版)
日本
書籍と雑誌を両方販売している。欧米では、雑誌は新聞スタンドやキヨスクで売られている。
再販制度による定価販売制と出版社からの委託販売制を取っている。
種類
新書店
商店街に店を構える小規模店や、駅前の百貨店や郊外の大型店の内部に店を構える店舗、都市の中心となる地場書店、広い駐車場を確保して車での利用者を狙うチェーン店、レンタルビデオやテレビゲーム(ハード・ソフト)などを同時に扱う店舗などがしのぎを削る。看板には店舗名より「本」の文字を大きく掲げている店舗が多い。雑誌を揃えて長時間営業を行うコンビニエンスストアも広い意味では競合相手である。また、一部の書店では、特定の領域に特化した品揃えを行うことによって差別化を図っている。
古書店
コンビニエンスストア
出版物の2割はコンビニルートで販売される。その殆どが雑誌であり、コンビニエンスストアは、日本の雑誌の実に4割近くを販売している。大手数社で管理されるため、コンビニ本部へのキャッシュバックは書店の比では無い 昔は週刊誌上でのキヨスクを擁する国鉄批判は無理と言われていたが、現在のコンビニ批判は、それを超えてタブー視されている。
オンライン書店
インターネット黎明期の1995年12月に、つるや書店が取次を経由してインターネットを利用したツルヤオンラインブックショップを開設。[8]
日本の主な書店
書店チェーンとしてはカルチュア・コンビニエンス・クラブ(書籍・雑誌の販売額1308億円[9])が紀伊国屋書店(2016年8月期売上高1059億円)を上回る国内最大手である[10]。
順位 | 会社名 | 本社所在地 | 設立(創業) | 売上高 |
---|---|---|---|---|
1 | 紀伊國屋書店 | 東京都新宿区 | 1946(1927) | 1086億3200万円 |
2 | 丸善ジュンク堂書店 | 東京都中央区 | 2010 | 759億 700万円 |
3 | 未来屋書店 | 千葉県千葉市 | 1985 | 548億4600万円 |
4 | 有隣堂 | 神奈川県横浜市 | 1953(1909) | 524億1500万円 |
5 | フタバ図書 | 広島県広島市 | 1951(1913) | 348億2100万円 |
6 | トップカルチャー | 新潟県新潟市 | 1986 | 323億5400万円 |
7 | 文教堂 | 神奈川県川崎市 | 2008(1949) | 304億7400万円 |
8 | 宮脇書店 | 香川県高松市 | 1947 | 245億 900万円 |
9 | 三省堂書店 | 東京都千代田区 | 1928(1881) | 216億2300万円 |
10 | くまざわ書店 | 東京都八王子市 | 1952(1890) | 211億9400万円 |
なお、国内書店チェーン最大手であるカルチュア・コンビニエンス・クラブ、新古書販売最大手のブックオフコーポレーション、雑貨を多数販売する複合型書店のヴィレッジヴァンガード、アニメグッズ専門店のアニメイト、三洋堂書店、個人出版物を中心に漫画・玩具などを販売する虎の穴は、当ランキングから除外されている。
日本での本の流通経路
書籍は出版社から取次を経て、書店に入荷する。書店への入荷を配本と言うが、配本される本の種類・部数などは、取次側が決定するのが基本である(パターン配本)。配本された本は書店で陳列され販売される。委託販売制を取っているので、一定期間を過ぎても売れ残った本は取次を経由して出版社に返却される(返本)。
このシステムのメリットは、
- 書店にとっては売れ残りのリスクを負わず、パターン配本により仕入れに頭を悩ませる必要がない。値付けの手間がかからない。
- 出版社にとっては返本可能にしたことで書店に販売を引き受けてもらいやすくなり、物流や書店からの代金回収を取次が代行してくれ身軽になれる。
という点にある。 しかし現実には各者それぞれの不満もある。
- 書店
- パターン配本により、いらない本まで送られてくる。いる本が来ない。
- 特に中国・九州では、平成30年7月豪雨以降、首都圏よりも3〜5日遅れて配本されることが常態化している[12]。
- 特に小規模な書店では、取次の配本が大型店やコンビニに重点的に行われているため、客を奪われてしまう。実際、昨今の版元の初版部数は全国の書店に1冊ずつも行き渡らない部数のため、小規模書店は初版時には配本されず、販売時期を逸することが慢性化してきている。
- 新刊が小規模な書店へと行き渡らないことで客足は遠のき、既刊や雑誌まで売れなくなる。
- 配本される書籍の原価が定価の80%と高く、粗利が低い(ただし、仕入れのリスクを負っていない以上、リターンが少ないのは当然とも言える)。
- 再販制度の元では値下げできないので、買い切りの本が売れ残ると損切りもできない。
- 出版社
- 売上の4割とも言われる多数の返本に苦しんでいる。ひどい場合にはベストセラーを出したにもかかわらず、返品多数で倒産してしまうことすらある(ベストセラー倒産)。これは書店がリスクを負わない仕組みのため、どうしても注文数が過剰になってしまうからである。これを防ぐため、出版社の中には岩波書店のように買い切りしか認めないところもある。
- 全国書店への配本を活性化させるはずの取次連動型POSシステムが、一部大型書店による更なるベストセラーの寡占を生み出し、結果的に全国での販売総冊数が落ち込み、その一方で返本が増大するという悪循環へと陥っている。そのため、出版社の一部には流通や書店を介さずインターネットなどで直接自社販売を行うところも出始めている。
こういった状況から、特に小規模な書店では経営が難しくなり廃業が相次いでいる。(こうした店は商店街に店を構えるケースも多く、中心市街地の衰退の影響も大きい)。そのような小さな書店で本を買える環境を守るために、再販価格制度の維持が叫ばれているという側面もある。
日本での書店業界の問題点
書店業界を取り巻く現状の問題点をここに挙げる。
- 古書店の出店拡大により、換金目的での万引きが増加。前述の通り書籍は単品当たりの利益幅が低いため、一冊あたりの損失を補填するためにその何倍もの売り上げが必要となる。
- 分冊百科や付録付き書籍などの大型商品の増加により、売り場スペースが占有され、取扱商品総数が減少してしまうという問題。一般的に書店の場合は店舗あたりの取扱商品総数が多ければ多いほど売り上げが増えるため、これが間接的に利益減少を招く要因のひとつとなっている。
- 年間あたりの新刊出版数が増加の一方を辿り、もはや従来の手書き手法では発注管理が不可能に。対策としてPOSシステムを導入しても、専任の担当者が必要となることで、更なるコストの増大と労働時間の増加を招いてしまうが、以前のように単純なレジシステムに戻すに戻せないというジレンマ。
- インターネットの普及による情報源の多元化と、雑誌発売時点での情報鮮度の低下。
- 不景気による嗜好品の購買抑制志向により、娯楽書籍が売れなくなるという問題。
- 電子書籍登場による書店利用者の減少。
- 廃業や倒産により、書店が1店もない自治体の増加[13]。
- 大都市圏における大型書店と小規模書店の客の奪い合い。特に大型書店の旗艦店がある都市へJRや私鉄で乗り換えなしで行ける都市では、その傾向が強い[13]。
日本での業界用語
- 客注(きゃくちゅう)
- 書籍を顧客が依頼して取り寄せる際、書店内や版元・取次に対して、特に客からの注文であるということを指す用語。一般には「客」と呼び捨てにしていることなどから注文された顧客に対しては使用しない。
※ただしこの用語は書店業界以外でも広く用いられている。
- 短冊(たんざく)
- 注文短冊とも。書店が出版社や取次などへ発注する際に利用される。ただし中規模以上の書店はPOSと連動した発注システムを構築し、短冊を用いた注文はしないようになってきている。
- 番線(ばんせん)
- 書籍の取次会社が取引関係のある個々の書店に対して割り当てるコード。中規模以上の書店は「普通番線」の他、「客注番線」を分けて持つ場合が多い。版元が書店に対し書籍を送付する際、番線を伝票に記入し取次に搬入すれば、その番線の書店に届けられる。また、書店が版元に対して注文を出す場合は番線印を注文書に押印することになる。
- 売れ筋(うれすじ)
- 回転率が良く、棚に置けば高確率で売れる商品のこと。ロングセラーとも。
- 死に筋(しにすじ)
- 回転率が悪く、長い間売れていない商品のこと。一般書店ではスペースの無駄と考えられているため順次撤去されるが、専門書店などではこれを希少価値と捉え、敢えてそのまま取り置かれている場合もある。
- 拡材(かくざい)
- いわゆる販促品。ポスターやPOP、場合によっては旗や専用棚などの大型の品物もある。
- ストック
- 店頭には並んでいないが、在庫としてバックヤードや本棚下の引き出しなどに保管されている商品のこと。客が勝手に取り出すとPOSシステムのエラー原因となる場合もあるので、店員に尋ねて出してもらうのがよい。
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- ^ 『アメリカの出版・書店』
- ^ 2011年2月18日の朝日新聞朝刊12面
- ^ 2011年2月18日の朝日新聞朝刊12面
- ^ 2011年2月18日の朝日新聞朝刊12面
- ^ a b c d e f g 「成蹊大学 日本探求特別講義 B 橋口 侯之介「第8回 本を伝える古書の世界」」誠心堂書店、2020年5月22日閲覧。
- ^ “日本の書店がどんどん潰れていく本当の理由”. 東洋経済. 2020年2月27日閲覧。
- ^ 2011年2月18日の朝日新聞朝刊12面
- ^ 出版文化論・書評家 永江朗 氏 Archived 2012年3月12日, at the Wayback Machine.
- ^ “TSUTAYA書籍・雑誌の年間販売総額が過去最高1,308億円を達成”. 株式会社TSUTAYA. 2017年11月14日閲覧。
- ^ “【高論卓説】「リアル書店」が生き残る道 カフェ併設型が人気、カギは“体験””. 株式会社産経デジタル. 2017年11月14日閲覧。
- ^ 東京商工リサーチ2015年度「全国書店1,128社の業績動向」調査「雑誌・書籍小売業」売上高ランキング
- ^ 地方に「本が来ない!!」――物流危機で書店業界全体が「危機的状況」にハーバービジネスオンライン 2019年3月18日
- ^ a b 「中規模書店」で相次ぐ経営危機――大都市近郊でも増える「書店ゼロエリア」ハーバービジネスオンライン 2019年7月17日
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