日本郵船
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/03/22 06:53 UTC 版)
日本郵船株式会社（にっぽんゆうせん、Nippon Yusen Kabushiki Kaisha）は、東京都千代田区丸の内に本社を置く、日本の大手海運会社である。三菱グループ（旧三菱財閥）の中核企業であり、三菱グループの源流企業にあたる。1885年9月29日に、三菱の創始者（初代総帥）である岩崎弥太郎によって設立され、1893年12月15日に株式会社となった。三菱金曜会[6] 及び三菱広報委員会[7] の会員企業である[8][9]。
注釈
- ^ 指定銘柄の制度は、1991年10月1日に廃止された。
- ^ 2021年3月31日現在。運航船舶参照。
- ^ NHK総合テレビで2018年8月17日に放送された『チコちゃんに叱られる!』では、郵便記号「〒」誕生の背景として、同社の社員が2本線は日本を表すといい、これに縦棒を付けて「〒」が誕生したとされた。その後補足として、実際の同社のファンネルマークの意味の説明がなされた。[12]
- ^ 上海寄航が認められるまで日本での積荷は船腹量の1/5しかなかった。
- ^ 出資比率：日本郵船51％、三菱倉庫49％
- ^ 出資比率：日本郵船 38%、川崎汽船 31%、商船三井 31%
- ^ 出資比率：日本郵船 51%、日本通運 49%
- ^ ANAグループであったが、2005年（平成17年）8月5日より日本郵船の連結子会社となり、現在は完全子会社。
- ^ 旧大倉財閥系でNKK（現：JFEホールディングス）の傘下だった。
- ^ 出資比率：日本郵船 80％、深田サルベージ建設 20% 海洋研究開発機構の海洋調査船に船員を派遣している。なお船舶の運航は日本海洋事業が行っている。
出典
- ^ コーポレートガバナンスに対する取り組み - 日本郵船株式会社
- ^ “会社概要”. 日本郵船株式会社 (2016年3月31日). 2016年10月8日閲覧。
- ^ “日本郵船(株)【9101】：株式/株価”. Yahoo!ファイナンス (2016年10月7日). 2016年10月8日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j “第134期有価証券報告書” (PDF). 日本郵船株式会社 (2021年6月18日). 2021年8月5日閲覧。
- ^ 株主総会招集通知 2021年1月7日閲覧
- ^ “三菱金曜会”. 三菱グループホームページ. 2020年12月6日閲覧。
- ^ “三菱広報委員会の活動”. 三菱グループホームページ. 2020年12月6日閲覧。
- ^ “三菱グループに「落ちこぼれ企業」続出、最強エリート集団の大ピンチ”. 週刊ダイヤモンド公式サイト. 2021年7月15日閲覧。
- ^ “三菱広報委員会の加盟会社”. 三菱グループホームページ. 2020年12月6日閲覧。
- ^ 構成銘柄一覧：日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
- ^ a b c 吉田準三「わが国明治期の会社制度の展開過程・(続編)」『流通經濟大學論集』第27巻第4号、1993年、1-16頁、NAID 120006218952。
- ^ 参照：gooテレビ番組
- ^ 当社広告に「琴欧州」を起用、日本郵船、2006年4月14日。
- ^ ロイター 公取委が海運カルテルで4社に課徴金、郵船には過去最高131億円 2014/3/18
- ^ コンテナ船3社統合「親会社しのぐ存在に」 ＯＮＥ発足日本経済新聞
- ^ a b “日本郵船グループの国内港運事業子会社4社の経営統合に関するお知らせ”. 日本郵船. 2018年12月1日閲覧。
- ^ a b “日本郵船グループの国内港運事業子会社4社の経営統合に関するお知らせ（2）”. 日本郵船. 2018年12月1日閲覧。
- ^ 名古屋証券取引所における株式の上場廃止申請に関するお知らせ日本郵船 2020年10月29日
- ^ “郵船不動産の株式譲渡に関するお知らせ”. 日本郵船株式会社. 2021年9月20日閲覧。
- ^ “日本郵政不動産株式会社による郵船不動産株式会社の株式一部取得のお知らせ”. 日本郵政不動産株式会社 (2021年5月27日). 2021年9月20日閲覧。
- ^ “洋上風力発電関連事業拡大へ「秋田支店」を開設”. 日本郵船 (2022年2月8日). 2022年2月12日閲覧。
- ^ 日本郵船社長deta
- ^ 日本郵船(株)『七十年史』(1956.07) - 渋沢社史データベース
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