日本脳炎

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/03/03 10:01 UTC 版)

予防

詳細は「日本脳炎ワクチン」を参照

日本脳炎ワクチン接種のみ予防可能で、罹患リスクを75%から95%減らすことができるとされ^[18]、1943年にアルバート・サビンらのグループによってマウス脳から、1946年には鶏卵からホルマリン不活化ワクチンが造られ、6万人程度の日本、沖縄、朝鮮などのアメリカ人および一部の日本人に予防接種が行われた。ウマ用ワクチンはヒト用に先立って1948年にホルマリン不活化ワクチンが実用化された^[19]。ヒト用のワクチンは、1954年に、中山株を用いたマウス脳由来不活化ワクチンとして、日本で開発・実用化された^[4]。

なお、ワクチンによる免疫抗体価は、最終予防接種から年月を経る毎に抗体価が低下することから、1980年代生まれを中心に、抗体保有率の低い世代^[20]への追加接種が必要と考える専門家もいる^[5]。また、媒介蚊の感染症対策として、蚊帳や蚊取線香、屋外での長袖・長ズボン・ディート・イカリジンの使用が有効である。

日本における予防接種

日本脳炎ワクチン。右からパッケージ、薬液、溶解液。アステラス製薬エンセパック 2016年6月撮影

1954年（昭和29年） - 不活化ワクチンの勧奨接種が開始
1965年（昭和40年） - 高度精製ワクチンが使用されている。
1967年（昭和42年）- 1976年（昭和51年） - 小児及び高齢者を含む成人に積極的にワクチン接種
1976年（昭和51年） - 臨時の予防接種に指定
1994年（平成6年） - 定期予防接種に指定（北海道、青森県は除く。）
1999年（平成11年） - 青森県で定期予防接種が開始される。
2005年（平成17年） - 日本脳炎ワクチン接種の積極的勧奨の差し控えの通知
2009年（平成21年） - 新製法による日本脳炎ワクチン承認
2010年（平成22年） - 新型ワクチンによる定期接種対象者に対するワクチン接種の積極的勧奨再開
2016年（平成28年）4月1日 - 北海道でも定期予防接種が開始される。

日本脳炎の患者は、1967年から1976年にかけての積極的ワクチン接種の結果、劇的に減少した^[21]。

ワクチン接種

北海道で生まれ育った人で、2016年（平成28年）度以前に出生した人は、下記条件に当てはまらないので、母子健康手帳を参照すること。

第1期初回 - 生後6ヶ月から90ヶ月未満（推奨は3歳）に6 - 28日の間隔で計2回
第1期追加 - 1期初回終了後おおむね1年後（推奨は4歳）に1回
第2期 - 9歳から13歳未満（推奨は9歳）1回
第3期 - 14歳から16歳未満（予防接種施行令の改正により2005年（平成17年）7月29日付廃止）

ワクチン接種の積極的勧奨の差し控え

ワクチン接種と急性散在性脳脊髄炎 (ADEM) の因果関係が否定できない事例が認められた為、北京株マウス脳由来ワクチンを2005年（平成17年）時点で開発途上であった、より安全性が高いvero細胞（アフリカミドリザル腎臓由来株化細胞）由来ワクチンへの切替を見越し、2005年（平成17年）5月30日付で厚生労働省健康局結核感染症課長が「現行のワクチンでの積極的推奨の差し控えの勧告」を都道府県に通知し^[22]、この通知により一部の市町村が自主的に接種を一時中止した。

2006年（平成18年）8月31日付で、同課長が「定期の予防接種における日本脳炎ワクチン接種の取扱いについて」を都道府県に通知し^[23]、これにより「定期の予防接種対象者のうち、日本脳炎に感染するおそれが高いと認められる者等、その保護者が日本脳炎に係る予防接種を受けさせることを特に希望する場合は、市町村は当該保護者に対して、定期の予防接種を行わないこととすることはできない」と通知された。

厚生労働省は2007年（平成19年）7月に、全国の保護者に対して、日本脳炎を媒介するコガタアカイエカに児童が刺されないよう、注意喚起を行った。

新型ワクチンの開発

積極的勧奨の差し控えの勧告後、Vero細胞を用いて培養したウイルスを用いた新型ワクチンの開発が進められ、当初は2006年（平成18年）夏の接種再開を目指し承認申請されていた。しかし接種部位の腫れによる副反応が、治験において認められた為に治験が追加され、承認が遅れたが、大阪大学微生物病研究所製の「ジェービックV」は、2009年（平成21年）2月に承認され、6月より接種が開始され、さらに化学及血清療法研究所製の「エンセバック皮下注用」も2011年（平成23年）1月に承認、4月より接種が開始され、供給体制が整った。

マウス脳由来ワクチンの在庫は限られ、予防接種の実施も日本脳炎流行地域渡航者の接種を希望する者に留まったため、日本脳炎ウイルスの免疫抗体を持たない児童の増加による流行が懸念された（実際、積極的勧奨の差し控え期間中に、それまで見られなかった乳幼児の日本脳炎発症者が、千葉県で報告された）。

マウス脳由来ワクチンは、在庫及び使用期限切れにより、2010年（平成22年）3月に払底したが、新型ワクチンが承認され、2010年（平成22年）4月からは、第1期定期接種対象者に対するワクチン接種の積極的勧奨が再開された。さらに、2010年8月からは第2期以降の対象者や、接種機会を逃した児童への接種の積極的勧奨も再開された。

脚注

注釈

^ 日本脳炎患者から吸血した蚊が未感染者を刺しても感染は成立しない。

出典

^ “Japanese encephalitis”. 世界保健機関 (2015年12月). 2017年7月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年3月27日閲覧。
^ 三田村篤志郎「自然界の蚊における日本流行性脳炎病原体の証明-蚊媒介説の一根拠」『日本医事新誌』第62巻、1938年、820-824頁、NAID 10008543986。
^ 三田村篤四郎「日本流行性脳炎の蚊に依る媒介に関する実験」『東京医事新誌』第3076巻、1938年、812-819頁、NAID 10013596107。
^ ^a ^b ^c ^d 日本脳炎とは国立感染症研究所
^ ^a ^b ^c 三重県内における日本脳炎患者の発生国立感染症研究所 IASR Vol.35 p.14:2014年1月号
^ 日本脳炎 JRA日本中央競馬会競走馬総合研究所
^ 国立感染症研究所ウイルス第一部第二室長高崎智彦、日本脳炎 (PDF) 国立感染症研究所 2013年6月17日
^ WHO Fact sheet No 386 March 2014
^ 兵庫の患者百七十八人に、奈良に飛び火『大阪毎日新聞』昭和10年8月23日夕刊（『昭和ニュース事典第5巻昭和10年-昭和11年』本編p622 昭和ニュース事典編纂委員会毎日コミュニケーションズ刊 1994年）
^ 「東京の患者数、峠を越す」『東京朝日新聞』1935年8月29日夕刊（昭和ニュース事典編纂委員会編『昭和ニュース事典第5巻昭和10年-昭和11年』本編p,623 毎日コミュニケーションズ刊 1994年）
^ 日外アソシエーツ編集部編『日本災害史事典 1868-2009』日外アソシエーツ、2010年9月27日、69-70頁。ISBN 9784816922749。
^ 日本脳炎 Japanese encephalitis 国立感染症研究所ウイルス第一部第2室^{[リンク切れ]}
^ ^a ^b 緒方正名, 長谷川敬彦, 高越良明ほか、「過去7年間(昭和34年〜昭和40年度)西日本の流行地における日本脳炎の発生状况について」『岡山医学会雑誌』 Vol.78 (1966) No.1supplement p.1-29, doi:10.4044/joma1947.78.1supplement_1
^ 千葉県内で25年ぶりに日本脳炎の報告日経メディカルオンライン記事：2015年9月16日
^ 日本脳炎で1人死亡　熊本県内、2006年以降初　県内でほかに2人感染 - 熊本日日新聞社 2022年10月20日
^ ブタの日本脳炎抗体保有状況－2015年速報第13報－国立感染症研究所
^ 荒畑幸絵, 北澤克彦, 西村竜哉, 本多昭仁「2015年夏に千葉県で発生した日本脳炎の乳児例」『病原微生物検出情報』第38巻、2017年8月、153-154頁。
^ 日本脳炎厚生労働省
^ 根路銘令子、倉根一郎、「日本脳炎ワクチン」『臨床検査』 48巻4号, 2004/4/15, doi:10.11477/mf.1542100477
^ わが国の日本脳炎に関する疫学情報（その2）第8回厚生科学審議会感染症分科会予防接種部会日本脳炎に関する小委員会平成24年12月13日 (PDF)
^ 松永泰子ほか、「日本における近年の日本脳炎患者発生状況厚生省伝染病流行予測調査および日本脳炎確認患者個人票 (1982〜1996) に基づく解析」『感染症学雑誌』 Vol.73 (1999) No.2 P97-103, doi:10.11150/kansenshogakuzasshi1970.73.97
^ 日本脳炎ワクチン接種の積極的勧奨の差し控えについて厚生労働省
^ 定期の予防接種における日本脳炎ワクチン接種の取扱いについて健管発第0831001号平成18年8月31日 (PDF)