日本大学短期大学部 日本大学短期大学部の概要

日本大学短期大学部

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/07/21 02:08 UTC 版)

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日本大学短期大学部
日本大学会館本部
大学設置 1950年
創立 1889年
学校種別 私立
設置者 学校法人日本大学
本部所在地 東京都千代田区九段南4-8-24
キャンパス 船橋(千葉県船橋市
三島(静岡県三島市
学部 建築・生活デザイン学科
ものづくり・サイエンス総合学科
ビジネス教養学科
食物栄養学科
研究科 食物栄養専攻
ウェブサイト http://www.nihon-u.ac.jp/
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概観

大学全体

船橋キャンパス
三島キャンパス

日本大学短期大学部は、千葉県船橋市静岡県三島市キャンパスを置いている日本大学に併設された短期大学部である。もともとは、学校法人日本大学により1950年東京都千代田区に設立されたことにはじまる。キャンパスを共有する学部の研究機関と連携した教育環境になっている。設置されている学科は学部と併設されている関係上、学部とほぼ類似した専攻となっている。そのため在学者および修了者は、日本大学に編入学する学生も目立っている。また、成績上位者には推薦入試枠制度が設けられている。キャンパスの所在地を明確にするために、短期大学の末尾に校舎名を付けることがある。

建学の精神(校訓・理念・学是)

  • 「目的および使命」がある。詳細は日本大学を参照のこと。

教育および研究

編入学対策講座、特殊講義、海外留学、資格取得セミナー、SPI模試・解説セミナー、キャリアガイダンスなどの多数の講習を受けられるのが特徴。

学風および特色

千葉県船橋市・神奈川県藤沢市・静岡県三島市に学部と併設されている形で校舎があり、もともとは、本部である東京都千代田区にもキャンパスがあったが、移転により先述の3つに別れた。現在、4学科を置いている総合短期大学となっている(専攻科を除く)[注 1]クラブ活動サークル活動学生食堂学園祭(船橋キャンパス:習志野祭、三島キャンパス:富桜祭)はどれも学部と合同になっている。

沿革

  • 1950年(昭和25年) 日本大学短期大学開学[注 2]農業科[注 3]、経済科(第1部、第2部)、建設科土木専攻及び建築専攻(第1部、第2部)、工業技術科電気専攻及び機械専攻(第1部、第2部)、応用化学科(第1部、第2部)を設置[注 4]
  • 1952年(昭和27年) 経済科を商経科に改称。日本大学短期大学部と改称。
  • 1958年(昭和33年) 放送科を設置。
  • 1959年(昭和34年) 栄養科を設置(現在の食物栄養学科)。
  • 1962年(昭和37年) 栄養科を家政科に改称。
  • 1964年(昭和39年) 建築科、機械科を増設。
  • 1966年(昭和41年) 文科(国文専攻)を設置。
  • 1967年(昭和42年) 家政科家政専攻、食物栄養専攻を設置し、家政専攻を分離。
  • 1972年(昭和47年) 建設科、工業技術科、応用化学科の第2部学生募集停止。
  • 1976年(昭和51年) 放送科(江古田校舎)を正式に廃止[注 5][注 6][1]。工科を習志野校舎と名称変更。
  • 1977年(昭和52年) 建設科、工業技術科、応用化学科の第2部を正式に廃止[注 7][1]
  • 1979年(昭和54年) 習志野校舎をコース制にし、各科を変更(建設科土木コース・建築コース、工業技術科機械コース・電気コース、応用化学科と変更)。
  • 1980年(昭和55年) 建築科、機械科を正式に廃止[注 8][1]
  • 1987年(昭和62年) 湘南校舎に生活環境科を設置。
  • 1990年(平成2年) 家政科を生活文化学科、家政専攻を生活文化専攻、文科を文学科、商経科(第1部、第2部)を商経学科(第1部、第2部)と改称。
  • 1991年(平成3年) 建設科を建設学科、工業技術科を工業技術学科と改称。農業科、生活環境科を農学科、生活環境学科に改称。
  • 1996年(平成8年) 船橋日大前駅開設。習志野校舎を船橋校舎と名称変更。
  • 1998年(平成10年) 建設学科の土木コースを土木・環境コースと名称変更。
  • 1999年(平成11年) 専攻科食物栄養専攻を設置(後の食物栄養専攻を経て、専攻科食物栄養専攻に改組)。工業技術学科の情報科学コースを数理科学コースと名称変更
  • 2000年(平成12年) 文学科(国文専攻[注 9][注 10][1]、英文専攻[注 9][注 10][1])、商経学科(第2部[注 10][1])、生活文化学科(生活文化専攻[注 9])を廃止。商経学科(第1部)を商経学科に改称。建設学科の土木・環境コースを学生募集停止。建設学科(建築コース)を建設学科に改称。
  • 2001年(平成13年) 建設学科(土木・環境コース)を廃止。工業技術学科(機械コース、電気電子コース)を学生募集停止。工業技術学科を基礎工学科に改称し、工学基礎コースを設置。また、生活文化学科(生活文化専攻)を食物栄養学科に改称。
  • 2003年(平成15年) 工業技術学科(電気電子コース、数理科学コース)を廃止。
  • 2004年(平成16年) 工業技術学科(機械コース)を廃止。基礎工学科の工学基礎コースを学生募集停止し、機械工学コース、電気電子情報コースを設置。
  • 2007年(平成19年) 農学科、生活環境学科を募集停止し、替わって生物資源学科を新設。
  • 2008年(平成20年) 農学科を正式に廃止[注 11][注 12][1]。建設学科に福祉住環境コースを設置。基礎工学科の数理科学コースを教育数理情報コースに名称変更。応用化学科に生命応用化学コース、物質応用化学コースを開設。
  • 2009年(平成21年) 生活環境学科を正式に廃止[注 11][注 13][1]
  • 2010年(平成22年) 船橋校舎60周年記念式典挙行。
  • 2012年(平成24年) 建設学科を建築・生活デザイン学科、基礎工学科をものづくり・サイエンス総合学科、応用化学科を生命・物質化学科に改称。
  • 2013年(平成25年) 商経学科をビジネス教養学科に改称。
  • 2014年(平成26年) 生物資源学科の学生募集を停止[注 14]
  • 2018年(平成30年) 生命・物質化学科の学生募集を停止。
  • 2021年(令和3年) 生命・物質化学科を廃止。

注釈

  1. ^ ピーク時の1998年度における学生募集の時点では、1部6学科+2学科4専攻と2部で1学科体制、入学定員が合計1,400人となっていた。
  2. ^ 3月に開校された。
  3. ^ 農業科には、福島県矢吹町にもキャンパスが置かれていた。
  4. ^ かつての第一部工科3学科(建設科(土木専攻・建築専攻)、工業技術科(機械専攻・電気専攻)、応用化学科)は駿河台校舎、第二部工科3学科は、東京都墨田区横網町の両国キャンパス(日本大学第一高等学校)に設置されていた。
  5. ^ 学生募集は1959年入学生で最終。1976年3月31日をもって正式に廃止される。
  6. ^ 1960年度より日本大学芸術学部に移行となり、1976年3月31日をもって正式に廃止される。
  7. ^ 1977年3月31日付けで正式廃止。
  8. ^ 1980年8月29日付けで正式廃止。
  9. ^ a b c 学生募集は1998年入学生で最終。
  10. ^ a b c 2000年7月28日付けで正式廃止。
  11. ^ a b 学生募集は2006年入学生で最終。
  12. ^ 2008年12月25日付けで正式廃止。
  13. ^ 2009年6月30日付けで正式廃止。
  14. ^ 2014年4月に学生募集を停止。
  15. ^ 代わりに同書発行年度において学生募集された学科の入学定員数が記載されるようになり、募集停止されている学科については「-」で表記されている。
  16. ^ a b c d 1959年~1962年の間は栄養科として表記している。
  17. ^ a b 大学闘争の関係で、当年度の学生数の情報収集ができず、便宜上昨年度と同数で表示されている。そのため、実質上学生数は不詳。
  18. ^ 何らかの諸事情によりやむを得ず、1973年5月8日時点での学生数が表記されているため、ほぼ昨年と同じ値になっている。そのため、当年度の学生数は実質上、不詳である。
  19. ^ 過去にあった農学科や生活環境学科にも設けられていた。

出典

  1. ^ a b c d e f g h 平成23年度『全国短期大学高等専門学校一覧』76-78頁「日本大学短期大学部」の項より
  2. ^ 昭和30年度版『全国学校総覧』1374頁(以下、『総覧』と略する。)
  3. ^ 昭和34年度版『総覧』21頁
  4. ^ 昭和35年度版『総覧』19頁
  5. ^ 昭和36年度版『総覧』23頁
  6. ^ 昭和37年度版『総覧』23頁
  7. ^ 昭和38年度版『総覧』26頁
  8. ^ 昭和39年度版『総覧』28頁
  9. ^ 昭和40年度版『総覧』28頁
  10. ^ 昭和41年度版『総覧』31頁
  11. ^ 昭和42年度版『総覧』33頁
  12. ^ 昭和43年度版『総覧』33頁
  13. ^ 昭和44年度版『総覧』35頁
  14. ^ 昭和45年度版『総覧』35頁より
  15. ^ 昭和46年度版『総覧』36頁
  16. ^ 昭和47年度版『総覧』36頁
  17. ^ 昭和48年度版『総覧』38頁
  18. ^ 昭和49年度版『総覧』39頁
  19. ^ 昭和50年度版『総覧』41頁より
  20. ^ 昭和51年度版『総覧』42-43頁
  21. ^ 昭和52年度版『総覧』42頁
  22. ^ 昭和53年度版『総覧』42頁
  23. ^ 昭和54年度版『総覧』43頁
  24. ^ 昭和55年度版『総覧』43頁
  25. ^ 昭和56年度版『総覧』45頁
  26. ^ 昭和57年度版『総覧』45頁
  27. ^ 昭和58年度版『総覧』46-47頁
  28. ^ 昭和59年度版『総覧』48頁
  29. ^ 昭和60年度版『総覧』48頁
  30. ^ 昭和61年度版『総覧』54頁
  31. ^ 昭和62年度版『総覧』54頁
  32. ^ 昭和63年度版『総覧』55頁
  33. ^ 昭和64年度版『総覧』59頁
  34. ^ 1990年度版『総覧』60頁
  35. ^ 1991年度版『総覧』60-61頁
  36. ^ 1992年度版『総覧』62頁
  37. ^ 1993年度版『総覧』63-64頁
  38. ^ 1994年度版『総覧』65-66頁
  39. ^ 1995年度版『総覧』67-68頁
  40. ^ 1996年度版『総覧』69-70頁
  41. ^ 1997年度版『総覧』71頁
  42. ^ 1998年度版『総覧』73頁
  43. ^ 1999年度版『総覧』64頁
  44. ^ 2000年度版『総覧』67頁


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