日本プロサッカーリーグ 設立経緯

日本プロサッカーリーグ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/12/05 07:08 UTC 版)

設立経緯

日本におけるサッカー競技は、アマチュア主体の全国リーグである日本サッカーリーグ(JSL)が1965年に創設され[6][7][8][9]1968年日本代表メキシコ五輪銅メダル獲得もあり、一時的に人気を得たが[7][10][11]、その後の日本代表の成績不振もあり、長らく観客動員は低迷した[10][12][13][14][15]1980年代にプロ化を視野に入れた読売クラブ×日産自動車は観客を集めたものの[9][16][17][18]、総じて日本リーグの人気は停滞し、マスメディアにも大きく扱われるほどの存在ではなかった[19][20]。JSLや日本サッカー協会(JFA)ではその様な状況を打破しようと、1982年からリーグ主導の試合開催から、各チームが試合を主催する「自主運営」に移行したり[21]1984年には釜本邦茂の後ろ向きヌードポスター『格闘技宣言。』[22][23]1985年には明石家さんまの上半身裸のポスターを製作するなど[24]、人気回復に向け模索を続けていたが上手くいかなかった[10][12][19][25][26]

日本サッカーのプロ化としては、1968年に日本代表がメキシコ五輪で銅メダルを獲得した後、当時の日本蹴球協会(日本サッカー協会)会長・野津謙が将来の"プロ化導入"を目指して読売新聞社社主正力松太郎にプロサッカーチームの創設を依頼したり[27][28][29][30]1977年ドイツブンデスリーガで、日本人初のプロサッカー選手となった奥寺康彦が、1986年に帰国し古河電工に復帰する際、森健兒が導入したスペシャル・ライセンス・プレーヤー制度[10][20][31]により奥寺、木村和司を始め[32]、翌年からはJSLの多くの選手がプロになっていた[7][15][26][33]。また1986 FIFAワールドカップ・アジア予選で、ワールドカップ出場まであと一歩まで迫りながら、韓国代表に敗れ出場を逃した日本代表の森孝慈日本代表監督が、「(プロ化を先んじていた)韓国に追いつくには日本にもプロを作るしかない」と訴え、長沼健サッカー協会専務理事に自身のプロコーチとしての契約を要求したが拒否され辞任したことがあった[34][35]

1980年代後半は、プロとアマチュアの選手が混在し、サッカー協会はプロ選手を認めているのにも関わらず、リーグはアマチュア、日本代表の試合もアマチュア基準に合わせるという歪な状態が続いた[18][36][37][38]

このような流れを受け、翌1988年3月にJSL総務主事・森健兒、JSL事務局長・木之本興三を中心として設置した「JSL第一次活性化委員会」[注釈 4]が、実質的な「Jリーグ」のスタートと見られる[7][10][15][16][19][20][26][44][45][46]。Jリーグ公式サイトの「Jリーグの歴史」、J.League x JFA公式サイトの「サッカーで振り返る平成史」でも、この1988年3月「JSL活性化委員会」設置をその始まりに置いている[32]。『サッカー批評』は「JSL第一次活性化委員会」を"実質的なプロ化検討委員会の創設"と評している[47]。「JSL第一次活性化委員会」は、6回目の1988年7月21日に、森が「現状改革を進めながら、トップリーグを商業ベースによる事業化を志向した『スペシャルリーグ』[15](プロリーグ)にすることを検討する」という結論を出し、最終報告書をまとめて日本サッカー協会の理事会に提出した[21][48][注釈 5]。1988年8月に森の後任として川淵三郎がJSL総務主事となり[15][20][45]、同年10月に川淵が「JSL第二次活性化委員会」[注釈 6]を設置[15][32]。サッカー協会内部では“JSLの活性化”では意見が一致し、長沼健岡野俊一郎ら幹部の中には本音ではリーグをプロ化したいと考える者もいたが[53]ペレのいた北米リーグが失敗した例もあり[54]、まだまだ“リーグのプロ化”に対しては親会社から出向してきた当時の1部リーグに所属する実業団チーム出身の役員達を中心に「プロ化は時期尚早」や「プロ野球の球団ですら赤字経営なのに、サッカーではまともに採算が取れる訳がない」などの意見が「JSL評議委員会」[注釈 7]で大勢を占めた[56][57]。実業団チームのほとんどは、サッカーを福利厚生の一環と考え「プロ」という言葉に反発を感じる人は少なくなかった[45]。川淵は「活性化委員会」の議論をJSLではなく、日本サッカー協会(JFA)に移さなければ何も始まらないと判断し[15][58]、翌1989年 6月に「JSL第二次活性化委員会」を解散させ、日本サッカー協会の副会長になっていた長沼健に要請し[7][15][45][59]、JFA内に「プロリーグ検討委員会」[注釈 8]が設置された[15][32][52][61]。保守的な日本サッカー協会理事会の承認を得るために「検討」という文字が付いていたが、実際には関係者の間では、既にプロリーグの発足は既定の方針として固まっていた[62]。やりようによってはプロリーグが出来るという段階まで来たのはこの「プロリーグ検討委員会」が設置されたときである[43]。プロリーグ構想は具現化され[15][63]、1991年7月1日、新プロリーグの正式名称を「日本プロサッカーリーグ」とし、愛称を「Jリーグ」とすることを発表[52]、日本初のプロサッカーリーグの「日本プロサッカーリーグ」(Jリーグ)が発足した[注釈 9]。「Jリーグ」という呼称は、博報堂が提出した複数の案[注釈 10]の中から川淵が気に入り採用に至ったもの[21][66][67]。博報堂は「釜本のポスター」からJSLと接点を持っていたが[23][68]、当時は会社のビジネスではなく、個人のネットワークを生かした手伝い程度の物で[23]電通ペレの引退興行を始め[69]、サッカー協会に深く入り込んでいて入る余地はなかった[70]。しかしプロサッカーリーグに関しては電通は「実現性が乏しい」と判断していたといわれる[71]。Jリーグを博報堂が手掛けることになったのは長沼副会長からのリンクといわれる[72]

1986年6月のメキシコワールドカップ開催中の会見で[26][73]FIFAの第7代会長・ジョアン・アヴェランジェから、1998年2002年をアジアでのFIFAワールドカップ最初の開催地として日本が念頭にあるような示唆を得て[26][74]、1989年11月、正式にFIFAに2002 FIFAワールドカップ日本開催の意思を伝える[26][75]。日本がワールドカップを開催するにふさわしい国であることを証明するためにも、FIFAの要求を満たすスタジアムの建設などの他、日本代表のワールドカップ初出場を念頭に置いた強化[注釈 11]とそれに伴うプロリーグ創設、成功が不可欠となった[26][76][77]。ワールドカップはオリンピックとは違い、全国展開のため、拠点拠点にFIFAの要求を満たすスタジアムを造らねばならず[43]、ワールドカップの招致とプロリーグ創設を結び付けた[26][78][45]。サッカー協会内の慎重論から川淵らを後押しした長沼は[15][79]、「プロリーグの成功とワールドカップ誘致は、車の車輪であると認識した。同時並行で推進しなければ、片方がつまずけば両方ころぶ。幸いバブル経済の余韻が残っていた時期に、Jリーグのスタートが間に合った」と述べている[75]。また、あれほど弱かった日本代表が、Jリーグ開始前に突然強くなったこともJリーグ人気を後押しした[9][12][80][81]。Jリーグが創設されると川淵がJリーグチェアマンとして、日本代表の強化委員長としてマスメディアに盛んに露出し脚光を浴びたため、Jリーグは川淵が作ったかのようにイメージが付いた[15][20][82][83]。プロリーグの創設は、日本のサッカーを盛んにしたい、強くしたいという多くの人たちの長年の仕事の積み上げにより作られたものではあるが[9][18][84]、最後の一歩は川淵のバイタリティ、強引さが大きな原動力になった事も事実ではある。しかし、森健兒木之本興三は、不毛状態が続いた日本サッカーリーグ時代から長きに渡りプロ化を考え、その運営に携わっていて[20][47][85][86]、川淵は日本サッカーに絶望し[87]、一時サッカー界から離れていた時期があり[88][89]、後から入って来た川淵に手柄を取られたようで面白くなかった[90]。川淵は最初にプロリーグの話を聞いたときも「バカじゃないか」と思ったと話しており[91]、森の後任でJSL総務主事に抜擢された際も、木之本から「プロ化する気持ちがないなら来ないで」と言われたほどで[92]、木之本は「川淵さんのJSL総務主事就任前にプロ化の道筋はすでに出来上がっていた」[93]、森は「プロ化の道筋をつけてから川淵さんにバトンタッチした」と述べている[94]。特に木之本にとって川淵は古河電工でのかつての上司でもあり、当初の関係は悪くはなかったが[86]2002 FIFAワールドカップ後、読売新聞に次期チェアマン候補として木之本の名前が出ると、急に木之本と川淵の関係が悪くなった[20]。川淵の後任チェアマンには鈴木昌が就任したが、木之本は公平な立場でなければならないチェアマンにクラブ出身の社長はまだ早いと反対したら、鈴木と川淵からJリーグ専務理事・JFA常任理事と、Jリーグ映像他、Jリーグ関連の子会社の社長を解雇され、Jリーグ及びJFAから追い出された[20][77][82]。森、木之本の二人と川淵の間に確執が生まれ[20]、この恨みからか『日刊ゲンダイ』などのマスメディアで川淵を批判した[8][20][86][95]

1992年には前哨戦として、ヤマザキナビスコ(現・ヤマザキビスケット)をスポンサーとし第1回のJリーグヤマザキナビスコカップが開催された。


注釈

  1. ^ リーグの定める「用語集(ターミノロジー)」[1] では、「Jリーグ」の語を含め、日本語表記において「J」を全角の「J」を用いることと定めているが、Wikipediaにおいては表記ガイドに基づき半角で表記する。
  2. ^ 2014年度までJ1・J2のリーグ戦の呼称についてはJリーグ定款でそれぞれ「Jリーグ ディビジョン1」「Jリーグ ディビジョン2」と表記されていたが、2015年よりそれぞれ「J1リーグ」「J2リーグ」に改める。なおJ3については、初年度の2014年から正式な呼称として「J3リーグ」を採用している。[2]
  3. ^ 2016年から2020年まではこれと別にJ3に参加するJ1クラブのU-23チームが3チーム存在した。
  4. ^ 「活性化委員会」の提唱は森健兒[39]。設置時の名称は「JSL活性化委員会」である。現在これを「JSL第一次活性化委員会」と呼ぶのは、川淵が森の後、総務主事に就任し、森らに倣い再開させたものを「第二次活性化委員会」と名付けたため、森が総務主事だった時代に開催されたものを後に「"第一次"活性化委員会」と分けて呼ぶようになった[40]。「第一次活性化委員会」のメンバーは、森健兒、木之本興三の他、森と木之本が、石井義信森孝慈小倉純二、村田忠男(JFA)、浅野誠也(読売)、杉山隆一佐々木一樹[21] の7人を選んだ[41]。委員長には森健兒が就くのが自然だったが、森は名古屋転勤で忙し過ぎたためとバランスや企業説明を考え、森が小倉純二を委員長に指名した[26][42]。「活性化委員会」は、短期間に6回の会合をもち、日本リーグの現状分析、他国のプロリーグの調査、日本にプロリーグをつくる可能性を模索した[43]
  5. ^ この10ヵ月後にまとめられた「第二次活性化委員会」の報告書もこれを踏襲し、これがほとんどそのままJリーグの骨格となる[49]
  6. ^ 「第二次活性化委員会」のメンバーは、森健兒、木之本興三を含む、「第一次活性化委員会」と同じメンバー9人と、プロ化に乗り気でないチームの実行委員・阿部豊(NKK)、有村宏三郎(ヤンマー)、泉信一郎(全日空)に、川淵を加えた13人で[50]、「第二次活性化委員会」でも委員長には引き続き川淵が小倉純二を指名した[26][51]。「第二次活性化委員会」は「第一次活性化委員会」が出した結論をさらに検討させた[26][52]。川淵は、当時の日本リーグのレベルが低いばかりでなく、アンフェアなプレーが横行していたこともあり、当初はリーグのプロ化には反対だった[52]。しかし「活性化委員会の真剣な議論に参加しているうちに、根本的な改革が必要であることを思い知り"失うものは何もない"とプロ化推進に傾いていった[52][15]。「第二次活性化委員会」は1988年10月3日から翌1989年3月13日まで8回の会合を開き「1992年スペシャルリーグ・スタート」という提案を出して解散、以後の検討をJFAの「プロリーグ検討委員会」に委ねた[52]
  7. ^ 「JSL評議委員会」は、JSLの最高議決機関。主に加盟チームが自ら選出した評議員で構成されていた。親会社で立場のある取締役クラスの人が選出されることが多く、会社の意向を尊重する傾向があった[15]。「第一次活性化委員会」~「第二次活性化委員会」のメンバーは、各チームを実質的に切り回していた人たちではあったが、親会社に戻れば会社の経営方針に直接タッチできる役職には就いていなかった[55]。「JSL評議委員会」の議長は日産自動車副社長の細川泰嗣。他のメンバーも各チームの代表者であり、親会社での地位は「活性化委員会」のメンバーよりはるかに上だった[55]
  8. ^ JFA内に「プロ対策本部」(本部長は長沼健)が作られ[43][45]、1990年10月、その中に「プロリーグ検討委員会」(委員長は川淵三郎)が設置された[45]。「プロリーグ検討委員会」は1991年1月まで6回の会合を重ね、リーグ参加条件の決定、当該団体への参加意思確認とヒアリング、アドバイザーボードの開催などを行う[45][52][60]
  9. ^ 1991年11月1日、新リーグが「社団法人日本プロサッカーリーグ」として法人化されることが決定した[32][64]
  10. ^ 「Jリーグ」という名称の提案は、当初 Jipang League(ジパング・リーグ)の略称として提案された[65]
  11. ^ 未出場の国がワールドカップのホスト国となった先例はなかった。
  12. ^ ロゴ等で用いられている表記は「明治安田生命 J.LEAGUE
  13. ^ 八戸市十和田市五戸町三戸町田子町南部町おいらせ町階上町新郷村三沢市七戸町六戸町東北町野辺地町横浜町六ヶ所村
  14. ^ 盛岡市北上市宮古市大船渡市花巻市久慈市遠野市一関市陸前高田市釜石市二戸市八幡平市奥州市滝沢市雫石町葛巻町岩手町紫波町矢巾町西和賀町金ケ崎町平泉町住田町大槌町山田町岩泉町田野畑村普代村軽米町野田村九戸村洋野町一戸町
  15. ^ 秋田市由利本荘市にかほ市男鹿市
  16. ^ 鹿嶋市神栖市潮来市鉾田市行方市
  17. ^ 水戸市ひたちなか市笠間市那珂市小美玉市茨城町城里町大洗町東海村
  18. ^ 2013年に退会し2014年に再加盟。
  19. ^ 平塚市厚木市伊勢原市小田原市茅ヶ崎市秦野市平塚市藤沢市大磯町寒川町二宮町鎌倉市南足柄市大井町開成町中井町箱根町松田町真鶴町山北町湯河原町
  20. ^ 長野市須坂市中野市飯山市千曲市坂城町小布施町高山村山ノ内町木島平村野沢温泉村信濃町飯綱町小川村栄村佐久市
  21. ^ 松本市安曇野市山形村塩尻市大町市池田町生坂村箕輪町朝日村
  22. ^ 新潟市聖籠町長岡市三条市柏崎市新発田市小千谷市加茂市十日町市見附市村上市燕市糸魚川市妙高市五泉市上越市阿賀野市佐渡市魚沼市南魚沼市胎内市弥彦村田上町阿賀町出雲崎町湯沢町津南町刈羽村関川村粟島浦村
  23. ^ 金沢市野々市市かほく市津幡町内灘町
  24. ^ 藤枝市島田市焼津市牧之原市吉田町川根本町
  25. ^ 京都市宇治市城陽市京田辺市向日市長岡京市木津川市亀岡市南丹市京丹波町福知山市舞鶴市綾部市八幡市
  26. ^ 吹田市茨木市高槻市豊中市池田市摂津市箕面市
  27. ^ 鳥取市、倉吉市米子市境港市
  28. ^ 山口市下関市山陽小野田市宇部市防府市周南市美祢市萩市下松市岩国市光市長門市柳井市周防大島町和木町上関町田布施町平生町阿武町
  29. ^ 徳島市鳴門市美馬市松茂町板野町藍住町北島町吉野川市小松島市
  30. ^ いわき市広野町楢葉町富岡町川内村大熊町双葉町浪江町葛尾村
  31. ^ 桑名市東員町いなべ市木曽岬町朝日町川越町菰野町
  32. ^ a b c d 1992年から1995年に「特別活動地域」として九州地方の3県をホームタウンとほぼ同権限の地域と位置づけた。
  33. ^ 2012年シーズンの大分はJ2所属で、融資の返済がJ1ライセンスの付与条件(昇格プレーオフ参入条件)となっていた[113]
  34. ^ 仙台・山形・大宮・FC東京・川崎・甲府・新潟・鳥栖・大分の9クラブ。
  35. ^ JFLから9クラブ(秋田・福島・町田・相模原・YS横浜・長野・金沢・藤枝・琉球)、地域リーグ東北リーグ)から1クラブ(盛岡)。
  36. ^ 天皇杯の公式記録では、Jリーグクラブについては、前身のクラブからの通算としている。この場合、最多獲得クラブは横浜FMの7回(前身の日産自動車時代に5回獲得)となるほか、C大阪が前身のヤンマー時代に3回の天皇杯を獲得している。
  37. ^ このときは横浜Mが三ツ沢、横浜Fは九州への「遠征」、あるいは国立での開催などがあった。
  38. ^ ゴールデンウィークお盆等年数回の平日に行われる場合でも、どちらかが火曜日、もう一方は水曜日。
  39. ^ 10歳以下は調査対象外となっている。
  40. ^ 2009年までは、60歳以上の区分はなく、50歳以上に合わせて集計されていた。
  41. ^ 平均入場者数がスタジアムの収容人数を上回るのは、エコパでの開催分があるため
  42. ^ 全面的にミズノと契約したクラブの場合、チームや年度によってリーグ戦と全く同一の場合と、他社契約時と同様にデザインを変えていた場合とがあった。またリーグ戦とカップ戦(チームによってはJリーグカップ・天皇杯など大会ごとにも)でユニフォームスポンサーが異なることもあった他、天皇杯や海外のクラブとの試合などでは、当時変動背番号制だったリーグ戦では存在しなかった17番以上の背番号や、選手名を入れたユニフォームがあった。
  43. ^ 特定ブランドとのサプライヤー契約では無く、株式会社Jリーグ、三菱商事ファッション株式会社が共同で取り組むユニフォーム協働制作プロジェクトANGUA。なお初の同プロジェクト製作のユニフォーム使用クラブとなる[136]
  44. ^ Jリーグの試合実施要項[151] 第4条第2項で「ホームクラブは、試合の前後およびハーフタイムに、次の各号の事項を行うことができる」とあり(第3号に「音楽放送」の記述あり)、必ずしも義務づけられているわけではない。
  45. ^ a b c 2011年までのオフィシャルスポンサーに当たるリーグ戦最上位スポンサーカテゴリー(なお2015年度からは明治安田生命保険がJリーグ全体のタイトルパートナー(特別協賛)に就任するため、スポンサーカテゴリーとしてはタイトルパートナーが最上級、トップパートナーはその次のクラスに当たる)。
  46. ^ a b J3に関しては2014年度にJ3独自のオフィシャルパートナーがあった名残で、日本スポーツ振興センター、スカパーJSAT、アディダスジャパンの広告はバックスタンド最前列に2枚ずつ張り付けてある
  47. ^ 2014年予選ではコカコーラ、コナミ(ウイニングイレブン)、東京エレクトロンの3社。
  48. ^ a b 陸上競技場の場合は、バックスタンドはトラック部分、ゴール裏はフィールド競技が行われる箇所に設置
  49. ^ 陸上競技場は場所によってバックスタンド一列で掲示する場合もある
  50. ^ 2014年度はJリーグ全体のトップパートナーであるとともに、J3リーグのタイトルパートナー(特別協賛)であったが、2015年度はJリーグ全体のタイトルパートナーに昇格させた(Jリーグチャンピオンシップを含む。トップパートナー契約は2019年まで兼任)。
  51. ^ 1999年から2014年まで以来のトップパートナー復帰
  52. ^ 2016年8月までの社名は「ヤマザキナビスコ」。
  53. ^ 2021年3月までの社名は「富士ゼロックス」。
  54. ^ a b c 2014年J3リーグのオフィシャルスポンサーも務めた。
  55. ^ 公式スポンサー兼務
  56. ^ 1997年から2004年のチャンピオンシップにおいても冠スポンサーとなっている
  57. ^ この期間中、関連会社のローソンチケットがJリーグオフィシャルチケットステーションの業務を担当していた。
  58. ^ 2012年をもって廃止。
  59. ^ 2015年まで掲出は継続。
  60. ^ アソシエイトとは、Jリーグ・アンダー22選抜チームと、それが出場するJ3リーグをサポートするための協賛カテゴリーである

出典

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  167. ^ “Jリーグ、プレミア化 最上位リーグ新設、外国人枠撤廃など検討「推進チーム」たち上げ”. スポーツ報知. (2021年3月30日). https://hochi.news/articles/20210330-OHT1T50003.html 2021年4月6日閲覧。 





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