日印関係 外交使節

日印関係

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/02/09 05:09 UTC 版)

外交使節

駐インド日本大使

  • 宇山厚(1969~1972年)
  • 小島太作(1972~1974年)
  • 新関欽哉(1974~1976年)
  • 鈴木孝(1976~1978年)
  • 金沢正雄(1978~1981年)
  • 原栄吉(1981~1984年)
  • 穂崎巧(1984~1987年)

駐日インド大使

  • ベネガル・ラーマ・ラウ英語版(連絡事務所長、1947~1948年)
  • ティヤブジー
  • シシール・クマール・バネルジー(1967年~、信任状捧呈は11月21日[83]
  • ティルヴェンガダ・タン(1972年~、信任状捧呈は12月27日[84]
  • クマラ・パドマナバー・シヴァサンカーラ・メノン(1984~1985年)
  • アナンタナラヤナン・マーダヴァン(1985~1988年)
  • アルジュン・ゴビンドラム・アスラニ(1988~1992年)
  • プラカーシ・シャー(1993~1994年)
  • クルディプ・サハデーヴ(1994~1997年)
  • シッダールタ・シン(1997~1999年)
  • ジョティンドラ・ナート・ディキシット英語版(1999~2000年)
  • アフターブ・セット(2000~2003年、信任状捧呈は11月7日[85]
  • マニラール・トリパティー(2003~2006年、信任状捧呈は2004年1月15日[86]
  • ヘマント・クリシャン・シン(2006~2011年、信任状捧呈は7月25日[87]
  • アロク・プラサード(2011~2012年、信任状捧呈は4月15日[88]
  • ディーパ・ゴパラン・ワドゥワ(2012~2015年、信任状捧呈は11月6日[89]
  • スジャン・ロメーシュチャンドラ・チノイ英語版(2015~2018年、信任状捧呈は2016年3月30日[90]
  • 臨時代理大使)ラージ・クマール・スリヴァスタヴァ(2018~2019年)
  • サンジェイ・クマール・ヴァルマ(2019~2022年、信任状捧呈は1月17日[91]
  • (臨時代理大使)マヤンク・ジョシ(2022年)
  • シビ・ジョージ英語版(2022年~、信任状捧呈は2023年1月19日[92]

注釈

  1. ^ たとえば『今昔物語集』は天竺・震旦・本朝の三部で構成される。
  2. ^ 多分に伝承的なものも含めれば、646年に来日したという伝承がある法道上人などもいる[5]
  3. ^ 「金剛三昧」についての記録は日本にはない。
  4. ^ これについては、布教初期にキリスト教の神に「大日」という訳語を選択したことも関わる。
  5. ^ 織田信長に仕えたことで知られる弥助はアフリカ出身とされるが、直接にはインドから日本を訪れている。
  6. ^ "Kaffirs" は黒人を指す蔑称とされる。Gary P. Leupp によれば、"Kaffirs" は一般にバントゥー系民族を指して用いるとされるが、バントゥー系以外のアジア人に対しても用いられたであろうという[15]
  7. ^ シャムとの外交関係は、1656年にシャムからの国書を日本が謝絶することによって途絶したが、シャム在住の華僑や同地に渡航した中国船を介した民間貿易関係は続いており、中国式のジャンク船であったために「唐船」の一部として扱われた[23]。日本に派遣されたシャム船は総数としては多くないものの、その多くが実際には国王が派遣したものであるという説がある[23]
  8. ^ ただし、実際に使用する機会が少なかったためか、『訳詞長短話』には実際のペルシア語から逸脱した語彙も含まれており[30]、また通詞たちはペルシア文字の読解もできなかったようである[31]。なお通詞たちは『訳詞長短話』の中で「モウル語」と区別される「インデヤ語」についての若干の語彙集を残している。「インデヤ語」にはベンガル語とみられるものも含まれてはいるが、東南アジア・南アジアの広い範囲を漠然と指していた「インデヤ」の語彙を集めたようであり、特定の言語を指すのかも判然としない[32]
  9. ^ 18世紀前半、オランダ船が長崎から積み出した銅の4分の3までがインドやセイロンで荷下ろしされた[33]
  10. ^ ポルトガル人がこの地域にサントメ (São Tomé de Meliapor) という都市を築いたことによる[38]
  11. ^ これには日本の綿業の伝統的市場であった中国において、1920年代後半から日本製品のボイコットが活発化していた上に[47]、さらに満洲事変・上海事変などの発生によって中国市場や中国商人の影響下にあった東南アジア市場の縮小に拍車がかかったことが要因として挙げられる[48]
  12. ^ 「日本国及印度間通商関係ニ関スル条約」、英文名称: Indo-Japanese Trade Agreement of 1934.
  13. ^ 1990年代に首都圏にインド人が増加するようになる[52]
  14. ^ 第二次世界大戦後の1950年代より神戸にはジャイナ教徒(多くが宝石商・真珠商である)が暮らすようになり、1985年には日本で初めてのジャイナ教寺院(バグワン・マハビールスワミ・ジェイン寺院)が建設されている[53]

出典

  1. ^ a b c d PM'S ADDRESS TO JOINT SESSION OF THE DIET”. Indian Prime Minister's Office (2006年12月14日). 2009年11月14日閲覧。
  2. ^ a b c d e f g h 天竺=インドではなかった? 研究者・石崎貴比古が明かす、日本人の天竺観の変化”. リアルサウンドブック (2021年6月6日). 2022年6月22日閲覧。
  3. ^ a b 手島崇裕 2010, pp. 275–276.
  4. ^ a b 伊藤聡教授が新著『日本像の起源―つくられる〈日本的なるもの〉』を語る【人文社会科学の書棚から】”. 茨城大学 (2022年1月). 2022年6月22日閲覧。
  5. ^ a b c 榎泰邦 (2006年2月9日). “デリー・ロータリー・クラブ講演「日印を結ぶ文化・地下水脈」”. 在インド日本国大使館. 2022年5月27日閲覧。
  6. ^ 近藤治 1994, pp. 137–138.
  7. ^ a b c 梵字”. 百科事典マイペディア. 2022年6月3日閲覧。
  8. ^ 鳥居”. 世界大百科事典 第2版. 2022年6月3日閲覧。
  9. ^ a b c d e f Japan-India Relations”. Japanese Ministry of Foreign Affairs. 2008年11月8日閲覧。
  10. ^ a b c d 中村質 1995, p. 37.
  11. ^ 楠葉西忍”. コトバンク. 2022年5月7日閲覧。
  12. ^ 近藤治 1994, pp. 138–139.
  13. ^ 近藤治 1994, p. 139.
  14. ^ フランシスコ・ザビエル”. サレジオの日々 朝の話 谷神父. サレジオ学院. 2022年6月3日閲覧。
  15. ^ a b c Leupp 2003, p. 37.
  16. ^ 近世以前~いくつかの足跡~”. 本の万華鏡 第14回 アフリカの日本、日本のアフリカ. 国立国会図書館. 2022年6月2日閲覧。
  17. ^ Leupp 2003, p. 116.
  18. ^ Leupp 2003, p. 52.
  19. ^ 長島弘 1986, p. 133.
  20. ^ 長島弘 1986, pp. 133–134.
  21. ^ 長島弘 1986, p. 151.
  22. ^ 長島弘 1986, pp. 134, 153.
  23. ^ a b 中村質 1995, p. 40.
  24. ^ a b c d 長島弘 1986, p. 135.
  25. ^ 中村質 1995, pp. 46–47.
  26. ^ 中村質 1995, pp. 51–52.
  27. ^ 長島弘 1986, pp. 152–153.
  28. ^ 長島弘 1986, pp. 154–155.
  29. ^ 長島弘 1986, pp. 157–158.
  30. ^ 長島弘 1986, p. 156.
  31. ^ 中村質 1995, p. 52.
  32. ^ 長島弘 1986, pp. 147–150.
  33. ^ 近藤治 1994, p. 147.
  34. ^ 近藤治 1994, p. 145.
  35. ^ 更紗”. 日本大百科全書(ニッポニカ). 2022年5月28日閲覧。
  36. ^ ベンガラ縞”. デジタル大辞泉. 2022年5月28日閲覧。
  37. ^ キャラコ”. 日本大百科全書(ニッポニカ). 2022年5月28日閲覧。
  38. ^ 4. 海外知識の受容(2)暮らしの中の異国”. 江戸時代の日蘭関係. 国立国会図書館. 2022年5月28日閲覧。
  39. ^ サントメ縞”. デジタル大辞泉. 2022年5月28日閲覧。
  40. ^ サントメ革”. デジタル大辞泉. 2022年5月28日閲覧。
  41. ^ 茶宇縞”. 精選版 日本国語大辞典. 2022年5月28日閲覧。
  42. ^ India-Japan relations”. 2008年5月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年11月8日閲覧。
  43. ^ History of The Japan-India Association”. 2009年11月1日閲覧。
  44. ^ a b c 定住するインド人、神戸になぜ多い”. 日本経済新聞 (2011年8月11日). 2022年5月27日閲覧。
  45. ^ 山本須美子 2020, p. 243.
  46. ^ a b c d e 山本須美子 2020, p. 245.
  47. ^ a b c d e f 籠谷直人 1987, p. 22.
  48. ^ 籠谷直人 1987, pp. 22, 24.
  49. ^ a b 籠谷直人 1987, p. 28.
  50. ^ 籠谷直人 1987, p. 37.
  51. ^ a b 籠谷直人 1996, p. 99.
  52. ^ 山本須美子 2020, pp. 242, 245.
  53. ^ 山本須美子 2020, p. 250.
  54. ^ a b c d e f Ambassador Ronen Sen's remarks at a luncheon meeting of the Japan Society in New York”. 2008年11月8日閲覧。
  55. ^ Ambassador's Message”. 2008年11月11日閲覧。
  56. ^ a b Lebra 1977, p. 20
  57. ^ Freedom Depends on Nippon Victory. The Syonan Sinbun, 26 January 1943
  58. ^ Chief of Hikari Kikan, lieutenant general Saburo Isoda. “スバス・チャンドラ・ポース首席”. Subhas Chandre Bose Academy. 2009年11月14日閲覧。
  59. ^ 8 イラワジ会戦・日本の隆伏・ネタジ台北に死す(昭和19年10月―昭和20年8月18日)”. Subhas Chandre Bose Academy. 2009年11月14日閲覧。
  60. ^ Indian National Army: A Historical Journey”. 2008年11月8日閲覧。
  61. ^ D・ダサン. “日本留学の思い出 あるインド自由独立闘士の回顧”. Subhas Chandre Bose Academy. 2009年11月1日閲覧。
  62. ^ Nayar, Mandira (2007年2月15日). “India, Japan and world peace”. The Hindu (Chennai, India). http://www.hindu.com/2007/02/15/stories/2007021508320200.htm 2008年11月11日閲覧。 
  63. ^ Nehru and Non-alignment”. P.V. Narasimha Rao. Mainstream Weekly (2009年6月2日). 2009年10月31日閲覧。
  64. ^ Mansingh, Lalit. “India-Japan Relations”. 2007年2月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年11月11日閲覧。
  65. ^ 安倍首相がインドに何度も行く理由”. 日経BP (2017年9月20日). 2018年3月10日閲覧。
  66. ^ 天皇皇后両陛下のインド国御訪問について”. 宮内庁. 2014年5月3日閲覧。
  67. ^ パラシュ・ゴシュ (2014年4月18日). “インドと日本を結ぶ意外な友情”. ニューズウィーク. http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2014/04/post-3248_1.php 2014年5月3日閲覧。 
  68. ^ “安倍首相がインド訪問、背後に中国の影”. CNN. (2014年1月27日). http://www.cnn.co.jp/world/35043071.html 2014年2月2日閲覧。 
  69. ^ “「最も重要」安倍首相歓迎のインド、国境問題抱え日中対立からは距離”. 産経新聞. (2014年1月27日). http://sankei.jp.msn.com/world/news/140127/asi14012708010002-n1.htm 2014年2月3日閲覧。 
  70. ^ “首相が印国防相と会談 日印協力「地域平和に有意義」”. 産経ニュース. (2015年3月30日). https://www.sankei.com/article/20150330-FTIRB2XRWZMB5HB2PKH2KD6AEI/ 2015年9月6日閲覧。 
  71. ^ アーカイブされたコピー”. 2008年11月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2009年11月21日閲覧。
  72. ^ India 2008, Pg 496
  73. ^ “FOCUS: Indian engineers becoming backbone of Japan's IT”. Kyodo News (Minato, Tokyo). (2009年11月6日). http://home.kyodo.co.jp/modules/fstStory/index.php?storyid=469103 2009年11月6日閲覧。 [リンク切れ]
  74. ^ “Backbone of Japan's IT industry? Indian engineers!”. Mumbai. (2009年11月6日). http://business.rediff.com/report/2009/nov/06/indian-engineers-becoming-backbone-of-japan-it-industry.htm 2009年11月6日閲覧。 
  75. ^ Sunil Nair (2009年11月19日). “JSW Steel, Japan JFE to consider steel plant in India”. Reuters. http://www.reuters.com/article/rbssIndustryMaterialsUtilitiesNews/idUSBMB00911220091119 2009年11月20日閲覧。 
  76. ^ India, Japan to ease visa procedures”. business.rediff.com. 2010年10月26日閲覧。
  77. ^ Indo-Japan deal impact”. business.rediff.com. 2010年10月26日閲覧。
  78. ^ India, Japan agree on landmark trade pact”. 2010年10月26日閲覧。
  79. ^ India And Japan Sign Security Pact”. IndiaServer (2008年10月23日). 2009年11月27日時点のオリジナルよりアーカイブ。2009年10月19日閲覧。
  80. ^ Joint Declaration on Security Cooperation between Japan and India”. Ministry of Foreign Affairs of Japan (2008年10月22日). 2009年10月19日閲覧。
  81. ^ Japan-India Friendship Year 2007”. 2008年11月8日閲覧。
  82. ^ Amartya Sen to head Nalanda University panel”. Rediff (2007年5月26日). 2012年2月17日時点のオリジナルよりアーカイブ。2009年9月23日閲覧。
  83. ^ 外務省情報文化局『外務省公表集(昭和四十二年下半期)』「七 儀典関係」「12 新任駐日インド大使の信任状捧呈について」
  84. ^ 外務省情報文化局『外務省公表集(昭和四十七年)』「六、儀典関係」「33 新任駐日インド大使の信任状捧呈について」
  85. ^ 信任状捧呈式(平成12年) - 宮内庁
  86. ^ 新任駐日インド大使の信任状捧呈について | 外務省 - 2004年1月14日
  87. ^ 外務省: 新任駐日インド大使の信任状捧呈について - 2006年7月24日
  88. ^ 外務省: 新任駐日インド大使の信任状捧呈 - 2011年4月15日
  89. ^ 外務省: 新任駐日インド大使の信任状捧呈 - 2012年11月6日
  90. ^ 新任駐日インド大使の信任状捧呈 | 外務省 - 2016年3月30日
  91. ^ 駐日インド大使の信任状捧呈 | 外務省 - 2019年1月17日
  92. ^ 駐日インド共和国大使の信任状捧呈 | 外務省 - 2023年1月19日





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