山口県 概要

山口県

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/20 03:51 UTC 版)

概要

山口県政資料館(旧山口県庁舎)

本州の最西端に位置している。県土の大半は山陽地方に含まれ、県北部の北浦地区山陰地方の西端に当たるとされる[2]

県庁所在地は県央部の山口市だが、都市としての求心力は低い。人口・経済規模で県下最大の都市である下関市を始めとする県西部は福岡県との繋がりが密接であり、岩国市など県東部は広島県との繋がりが密接である(詳細は後述)。令制国長門国周防国に相当することから、防長(ぼうちょう)という別名を持つ。周防国と長門国は後に毛利氏により統治され、江戸時代には、併せて長州藩と称していたことから、長州(ちょうしゅう)と呼ばれる。幕末には倒幕運動の中心となり明治維新の立役者となった。

山口県魚に指定されているふぐは下関市にある南風泊(はえどまり)市場が日本一の市場取扱量を占めている。地元や周辺地域では、主に取扱業者を中心に縁起を担いで「ふく」と呼んでいる(ふぐが「不遇」に繋がり、ふくが「福」に繋がるためとされている。下関とふく参照)。ふぐの他にもあんこうなどの海産物の資源が豊富である。

山口県はインテルサットインド洋経由の欧州向け、太平洋経由の米国向けの両方向への通信が可能な位置にあり、KDDI山口衛星通信センターが山口市にある。当センターではインテルサット・インマルサットのサービスをしているが、その他、スカパーJSATが SUPERBIRD の地上局(山口ネットワーク管制センター)、自治体衛星通信機構の地上局(山口管制局)も立地している。後者については、全国瞬時警報システムなど最重要ミッションを運用している。

地形・地域

地形

南側を瀬戸内海広島湾伊予灘周防灘)、西側と北側を日本海響灘)と、三方をに囲まれ、その中央部を中国山地が横断している。中国山地に水源を発する河川として、一級水系佐波川および小瀬川二級水系錦川椹野川厚東川木屋川阿武川等がある。平野部が小さく、瀬戸内側の一部(主要河川の河口部並びに周南地区)を除けば山に囲まれた谷底平野が多く存在する。

気候

外海と内海の両方に面し、中央部に山地が横たわるという地理的条件上、同じ県内でも気候には大きな違いが見られる。気候の特徴的に「瀬戸内海沿岸地域」「内陸山間地域」「日本海沿岸地域」に大きく分けられるが、年平均気温が12~16度、年平均降水量が1,600~2,300mmと比較的温暖であり、風水害や地震も比較的少ない[4]。ただし、梅雨期は広島県と同様に梅雨前線と暖湿流の影響で大雨となりやすい上、急傾斜地崩壊危険箇所等の数も広島県に次いで全都道府県で2位[5] であり、表層に堆積した真砂土による土砂災害が発生しやすく、近年でも平成21年7月中国・九州北部豪雨平成25年7月28日の島根県と山口県の大雨で被害を受けている地域がある。

このように、同じ県内でも地域ごとの気象傾向に差があることもあり、天気予報を発表する際の一次細分区域は「西部」「中部」「東部」「北部」の4つに設定されている(元々は「東部」「西部」「北部」の3区分だったが、旧東部から中部が分割された)。2003年(平成15年)3月3日には気象に関する注警報・警報発表区域の細分化(二次細分区域の設定)が行われ、県内が7区域「西部」(豊田 / 下関・宇部)、「中部」(山口・防府 / 周南・北玖珂)、「東部」、「北部」(長門 / 萩・美祢)に細分化された。2007年(平成19年)3月1日には市町村合併を反映する形で二次細分区域が再編され、二次細分区域が8区域に再設定されている。

  • 現行の気象区分(2007年(平成19年)3月1日現在、カッコ内は二次細分区域)[6]
    • 山口県西部(下関 / 宇部・山陽小野田)
    • 山口県中部(山口・防府 / 周南・下松)
    • 山口県東部(岩国 / 柳井・光)
    • 山口県北部(長門 / 萩・美祢)

長らく県内の有人観測点は山口測候所・下関地方気象台の2箇所であったが、山口測候所は2010年10月1日を以て廃止され、現在は下関地方気象台のみとなっている。なお、下関地方気象台は福岡管区気象台の管轄であり、山口県は気象庁の予報区分では「九州北部地方(山口県含む)」として九州北部と同一の区域として扱われる。

自然公園

県内の国定公園指定地域である、秋吉台

地方区分

八地方区分では山口県は中国地方に区分されるが、関門海峡・周防灘を挟み近接する九州とともに「九州・山口地方」と称される場合もあり[7]、山口県知事は九州地方知事会中国地方知事会の両方に参加している[8][9]

中国地方として扱うもの

公的機関では、衆議院比例区(中国ブロック)、財務省中国財務局)、農林水産省(中国四国農政局)、NHKなどが山口県を中国地方に区分している。

民間では、ゆうちょ銀行(中国エリア)、NTTドコモエヌ・ティ・ティ・ドコモ中国)、全国高等学校総合体育大会<インターハイ>(中国大会)、選抜高等学校野球大会(中国・四国ブロック)などがある。

九州地方として扱うもの

公的機関では、気象庁福岡管区気象台、気象区分「九州北部」に山口県を含む)、税関門司税関)、水産庁(九州漁業調整事務所)などが山口県を九州地方と共通の区分に含む。

民間では、読売新聞・朝日新聞・毎日新聞・日本経済新聞・産経新聞の全国紙各社およびグループ会社が、西部本社(支社・本部)などの地域組織において九州地方とともに山口県を管轄区域としている。

県域を分割または共通区域として扱うもの

公的機関では、以下の部局が山口県域を九州地方側と中国地方側に分割して区分している。

機関 九州地方側 中国地方側
国土交通省地方整備局 九州地方整備局(港湾空港部の所管事務) 中国地方整備局
下関市 左記以外の地域
国土交通省地方運輸局 九州運輸局(海事に関する事務) 中国運輸局
下関市、宇部市、山陽小野田市 左記以外の地域
国土交通省地方航空局 北九州空港事務所 岩国空港事務所
下関市、宇部市、山陽小野田市、長門市、美祢市 左記以外の地域
海上保安庁 第7管区海上保安本部 第6管区海上保安本部
下関市、宇部市、山陽小野田市、長門市、美祢市、萩市 左記以外の地域
防衛省 九州防衛局長崎防衛支局 中国四国防衛局
下関市 左記以外の地域

民間経済団体である九州経済連合会はかつて「九州・山口経済連合会」と称し、改称後も下関市や宇部市を中心に山口県に本社を置く企業や大学など21法人が加盟している[10][11]中国経済連合会と重複会員もおり、山口銀行は九州経済連合会と中国経済連合会の両方で副会長を務めている[12][13]

日本小型船舶検査機構は岩国市・柳井市・田布施町・平生町・上関町・和木町・周防大島町を広島支部が管轄し、それら以外の地域を福岡県北九州市・京築地域とともに下関支部が管轄している[14]

地域圏

山口県 地域区分図

地形は、県中央部が山地で沿岸・山あいに小規模な平野や盆地が分散している。海岸線は臨海工業が立地して、それぞれの工場地区ごとに労働力を引き寄せた。また、幹線交通網である国道2号山陽本線山陽自動車道も海岸線沿いに走っているため、物流・内陸工業の面でも労働力を引き寄せた。このような産業構造と分布をしているため、瀬戸内海側の都市への人口・物流・資本・情報の集中が発生している。

県庁所在地である山口市の県内他地域に対する求心力が低いこともあって、同市など県央地域よりも県外の地域との交流が深い自治体もある。県西部の下関市福岡県北九州市とともに関門都市圏の核都市となっており、宇部市山陽小野田市美祢市などが同都市圏に含まれるほか、県東部の岩国市和木町などは広島県広島市を核都市とする広島都市圏に含まれる。

都市圏

地域圏にはいくつかの区分方法があるが、一例として山口県による8つの広域都市圏がある[注釈 1]。下関広域都市圏と長門広域都市圏は、広域都市圏内で合併が進み、圏内1市となった。以下に記載する人口は、2022年5月1日現在。なお、山口県の総人口は1,317,495人[15]

地区 広域都市圏
(通称;読み)
構成市郡 圏域人口
(人)
岩柳 岩国広域都市圏
(岩国・玖珂地域;いわくに・くが-)
岩国市玖珂郡
(1市1町)
131,972
柳井広域都市圏
(柳井・大島地域;やない・おおしま-)
柳井市熊毛郡大島郡
(1市4町)
71,874
周南 周南広域都市圏
(周南地域;しゅうなん-)
周南市下松市光市
(3市)
239,540
山防 山口・防府広域都市圏
(県央地域)
山口市防府市
(2市)
305,785
厚狭 宇部・小野田広域都市圏
(宇部・美祢地域;うべ・みね-/厚狭地域;あさ-)
宇部市山陽小野田市美祢市
(3市)
241,830
豊関 下関広域都市圏
(豊関地域;ほうかん-)
下関市(1市) 249,141
長北 長門広域都市圏
(長門大津地域;ながと・おおつ-)
長門市(1市) 31,324
萩広域都市圏
(萩地域)
萩市阿武郡
(1市1町)
46,029
  • 基本的に旧郡単位で広域都市圏の線引きがなされている(かつては複数の広域都市圏にまたがる旧郡も存在した)。ここでいう広域都市圏は、基本的に地域圏であって都市圏ではない。
  • 気象予報の二次細分区域は上記の広域都市圏と微妙に異なる。詳細は気候の項を参照。

自治体

基礎自治体は、以下の13市・4郡・6町がある(自治体コード順)。山口県では、町はすべて「ちょう」と読む。村は2006年(平成18年)3月20日本郷村の合併に伴って消滅している。

歴史

県名の由来

廃藩置県の際、県庁が置かれた山口町(現・山口市)の町名がそのまま県名に採用された。「山口」という地名は、阿武郡にある「山の入り口」に由来する。山口弁では、県名は共通語と同じ「やぐち」、市名は「まぐち」とアクセントによる区別がある(後ろに「県」や「市」など接尾語が付く場合は、どちらも共通語と同じアクセントになる)[要出典]

先史

  • 今から約2万5千年前、鹿児島県錦江湾の奥にそびえる姶良火山が大爆発し、火山灰が1500キロも離れた本州の最北端津軽海峡まで降り注いだ。山口県周辺では50 - 70cm程度の堆積があった。
  • 古くは大陸文化の窓口として栄え、綾羅木郷遺跡土井ヶ浜遺跡などの弥生遺跡が多数残る。
  • 現在の長門市油谷に世界三大美女のうちの一人といわれる楊貴妃が流れ着いたといわれる。
  • 伊都都比古(いつつひこ)は防長地方で文献(『日本書紀垂仁天皇二年条)に見える最初の人物であり、穴戸に大きな勢力を持つ豪族がいたことを示す伝承である。また、神功皇后紀には穴戸国造の践立直が見える。さらに防長地方が朝鮮半島に至るルートの中継地であったことを示すのが雄略天皇九年条である。これらの伝承から4世紀頃には既に防長地方は大和政権の勢力下に入っていたと考えられている。そして、4世紀から5世紀にかけて、各地に派遣された豪族は国造という地方行政官に任命された。「国造本紀」によれば、周防部で周防国造、大島国造、波久岐国造、都怒国造、長門部で穴戸国造、阿武国造の六国造が存在した。

古代

中世

近世

  • 慶長5年9月15日西暦1600年10月21日)の関ヶ原の戦いでは、中国地方全域を支配していた毛利氏は西軍に参加。毛利輝元が総大将となったが、毛利勢は一族の吉川広家徳川家康に内通したため戦闘に参加せず。西軍の敗戦後は吉川広家の取り成しで毛利家は改易を免れ、減封されて防長2州を領有。以後、幕末まで毛利氏の支配する土地となる。
    • 両国には長門国の萩藩(長州藩)・長府藩清末藩・周防国の徳山藩岩国領の5藩が成立、宇部福原氏館いずれの藩主も萩宗家を中心に団結していたが、岩国領と萩藩の関係は良くなかった。減封を吉川家の裏切りのせいと見る向きも多く、末家として独立した扱いを宗家がしなかったためである。
  • 天保3年(1831年) : 参加者数10万人以上に及ぶ大規模な一揆、長州藩天保一揆(防長大一揆)が勃発[16]
  • 天保9年(1838年) : 藩主毛利敬親に登用された村田清風による藩政改革が開始される。
  • 文久3年(1863年) : 毛利敬親が山口に新たな藩庁を築いて移住。以後、長州藩(萩藩)は「山口藩」と称される。
  • 文久3年(1863年) - 文久4年/元治元年(1864年) : 下関戦争(馬関戦争)。外国船に発砲し、4国の連合軍による報復攻撃で馬関砲台などが一方的に壊滅状態となる。以後、藩の大勢は攘夷から開国路線に転じる。
  • 元治元年(1864年) - 慶応2年(1866年)2度にわたる江戸幕府の長州征伐。藩内部の権力闘争が続いていたが、第二次長州征伐では奇兵隊を率いた高杉晋作らの活躍で幕府軍を撃退。以後、尊皇倒幕で藩論を集約し、明治維新の原動力としてその名を残す。

近・現代


注釈

  1. ^ その起源は、平井龍県知事時代における『オクトピア構想』(オクト(8)とユートピア(理想郷)の造語)にあり、1987年(昭和62年)2月に策定された「第四次県政振興の長期展望」の中で具体化された。
  2. ^ 西部本部設立、かつ発売休止前までは、大阪本社(摂津市の工場)で製作した夕方18時締切の超早版を鉄道or航空輸送しており、多くのニュースは前々日の記事が掲載されていた。
  3. ^ 前述の通り、親会社である朝日新聞は印刷工場は同じだが、東部を含む全県で西部版を印刷している。
  4. ^ ここでは系列局がないFNN/FNSとTXN系のみをあげるが、直接受信やケーブルテレビを介して受信できる広島・山陰・福岡・さらに場所によっては愛媛・大分の放送局が受信できる地域も数多く存在する(主に岩国市・柳井市などの東部エリアは広島や愛媛、それ以外は福岡(主に北九州中継局のもの)の放送局が受信できるところが多い)

出典

  1. ^ 利用エリアにおける「隣接する都道府県」”. 2021年9月24日閲覧。
  2. ^ 山口県の概要”. 山口県 (2017年2月24日). 2020年10月2日閲覧。
  3. ^ https://www.pref.yamaguchi.lg.jp/cms/a11000/kouhou/syoukai_sp.html
  4. ^ やまぐちを知ろう 【地勢・気候】”. ふるさと学習コンテンツ『知っちょる!?やまぐち』. 山口県教育委員会. 2018年8月21日閲覧。
  5. ^ 都道府県別土砂災害危険箇所
  6. ^ 予報細分区域 (PDF)
  7. ^ [1]
  8. ^ [2]
  9. ^ [3]
  10. ^ 山本栄一郎 『山口「地理・地名・地図」の謎』実業之日本社〈じっぴコンパクト〉、2015年。ISBN 9784408455365 pp.112-113
  11. ^ [4]
  12. ^ [5]
  13. ^ [6]
  14. ^ [7]
  15. ^ 山口県統計分析課
  16. ^ 百科事典マイペディア『防長大一揆』 - コトバンク
  17. ^ 日本の地域別将来推計人口 -平成 27(2015)~57(2045)年-
  18. ^ 平成29年度県民経済計算の概要 (PDF) - 内閣府経済社会総合研究所国民経済計算部 2020年3月31日
  19. ^ https://www.pref.yamaguchi.lg.jp/cms/a12500/kenmin/index.html
  20. ^ 山口県の地域経済分析 (PDF) - 経済産業省, p.54-97
  21. ^ 平成30年度市町民経済計算の概要 (PDF) - 山口県統計分析課2021年3月31日
  22. ^ 秋篠宮文仁小宮輝之『日本の家畜・家禽』 学習研究社 <フィールドベスト図鑑> 2009年、ISBN 978-4-05-403506-5 pp.66-67.
  23. ^ やまぐちを知ろう!農業編”. 2021年2月18日閲覧。
  24. ^ 平成30年生産農業所得統計”. 2020年4月20日閲覧。
  25. ^ 日本が商業捕鯨を再開 IWCから脱退、規制受けず BBC NEWS 2019年7月1日配信 2021年6月12日閲覧。
  26. ^ 平やまぐちを知ろう!水産業編”. 2021年2月18日閲覧。
  27. ^ 小学生向け補助教材『山口県の工業』(改訂版) (PDF) - 山口県商政課2019年5月23日
  28. ^ “事業所当たり製造品出荷額 山口県の首位続く(データで見る地域)”. 日本経済新聞. (2019年7月7日). https://www.nikkei.com/article/DGXMZO46998660V00C19A7ML0000/ 2020年2月19日閲覧。 
  29. ^ 沖の山コールセンター
  30. ^ 全日本空輸とコードシェア
  31. ^ テレビ西日本がスマートニュースのチャンネルプラスに登場 より
  32. ^ スマートニュースでテレビ新広島のチャンネルが開設 より
  33. ^ 総務省発表資料「ケーブルテレビの現状」(平成23年6月) (PDF) では、日本全体のケーブルテレビ普及率48.8%に対し、山口県全体で56.7%としている。
  34. ^ 山口ケーブルビジョン(株)会社概要 より
  35. ^ “令和元年山口県の宿泊者及び観光客の動向について” (プレスリリース), 山口県観光政策課, (2020年6月30日), https://www.pref.yamaguchi.lg.jp/cms/a16200/doutai/202006290001.html 2021年2月17日閲覧。 
  36. ^ a b c 特集「妄想オーストラリアの旅」 山口県でオーストラリア気分を満喫!?(その1)”. 山口県庁 広報広聴課 (2012年). 2022年1月22日閲覧。
  37. ^ 特集「妄想オーストラリアの旅」 山口県でオーストラリア気分を満喫!?(その2)”. 山口県庁 広報広聴課 (2012年). 2022年1月22日閲覧。
  38. ^ 特集「妄想オーストラリアの旅」 山口県でオーストラリア気分を満喫!?(その3)”. 山口県庁 広報広聴課 (2012年). 2022年1月22日閲覧。
  39. ^ a b c 安藤健二 (2015年12月16日). “「山口県とオーストラリアは似てる」 県庁公式サイトが訴える10個の共通点とは?”. ハフィントン・ポスト. https://www.huffingtonpost.jp/2015/12/15/yamaguchi-australia_n_8815172.html 2022年1月29日閲覧。 
  40. ^ a b c 若松 真平 (2015年12月17日). “山口と豪州「似てる」と話題に 県庁HPが示す「10の理由」に驚き”. withnews. https://withnews.jp/article/f0151217001qq000000000000000W00o0401qq000012850A 2022年1月29日閲覧。 
  41. ^ 臼井 翼 (2015年12月21日). “【福島版】山口県より似てる!?妄想オーストラリアの旅”. 福島TRIP (株式会社ハタフル). https://www.fukushimatrip.com/4488 2022年1月29日閲覧。 






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