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学位


注釈

  1. ^ a b c d e 佐藤秀夫によれば学位とは「特定の学問領域において一定以上の学力があると認定するものに、公的に付与される栄誉称号」であるという。国史大辞典編集委員会編『国史大辞典第3巻』(吉川弘文館1983年)177頁。金子忠史は学位について「一定の教育課程を修了し、試験に合格することによって学業を修めた者、または学術上価値のある研究を行い、論文や著書の公刊もしくは研究プロジェクトを完成した者、あるいは学術上および教育上顕著な功績ある者に、国家、あるいは高度な専門研究機関または団体によって与えられる栄誉的称号である」と定義している。相賀徹夫編著『日本大百科全書5』(小学館1985年) 13頁、14頁を参照。その他、学位については新村出広辞苑 第六版』(岩波書店2011年)495頁および松村明編『大辞林 第三版』(三省堂2006年)439頁なども参照。
  2. ^ 前期2年の課程を除く
  3. ^ 大学改革支援・学位授与機構より、大学院の博士課程に相当する教育を行なうと認められたもの
  4. ^ 前期2年の課程を含む
  5. ^ 大学改革支援・学位授与機構より、大学院の修士課程に相当する教育を行なうと認められたもの
  6. ^ 専門職大学を除く。また学部に置かれる学科のうち、専門職学科を除く
  7. ^ a b 専門職短期大学を除く
  8. ^ a b 大学改革支援・学位授与機構より、大学の学部を卒業した者と同等以上の学力を有すると認められた者
  9. ^ 大学改革支援・学位授与機構より、大学の学部に相当する教育を行なうと認められたもの
  10. ^ 専門職学科を除く
  11. ^ a b c d e f g h i j k l m 相賀徹夫前掲書(小学館、1985年) 13頁、14頁参照。ただし、名誉学位は名誉を与えるのみであり、学歴はもちろんのこと、学術上の業績や研究能力の証明にはならない。
  12. ^ 例えば、刑法(明治40年4月24日法律第45号)の副署においては、筆頭が「内閣総理大臣侯爵西園寺公望」であるが、5位が「大蔵大臣法学博士阪谷芳郎」である。

出典

  1. ^ a b c 学位規則(昭和28年文部省令第9号) 第5条の2
  2. ^ 栗山直子、齊藤貴浩、前川眞一、牟田博光「わが国の大学院における共同学位プログラムの現状に関する研究」『大学評価・学位研究』、独立行政法人大学評価・学位授与機構、2008年、3頁、NAID 120005566500 
  3. ^ a b c d e f 岸本美緒編『歴史学事典11 宗教と学問』(弘文堂、2004年)82頁及び83頁参照。
  4. ^ 学校教育法104条1項から4項。
  5. ^ a b c 宮地正人佐藤能丸櫻井良樹編『明治時代史辞典第1巻』(吉川弘文館、2011年) 487頁、488頁参照。
  6. ^ 博士会規則(明治31年勅令第345号)
  7. ^ 国立学校設置法及び学校教育法の一部を改正する法律(平成3年4月2日法律第23号)
  8. ^ 学校教育法の一部を改正する法律(平成17年7月15日法律第83号)(平成3年4月2日法律第23号)
  9. ^ [1]
  10. ^ 第120回国会参議院文教委員会の政府委員前畑 安宏文部省高等教育局長の答弁。
  11. ^ 学位規則10条
  12. ^ 学位規則11条
  13. ^ 京都大学
  14. ^ 大阪市立大学
  15. ^ 学習院大学 [2]、学習院女子大学 [3]、神田外語大学 [4]、名城大学 [5]、小樽商科大学 [6] など
  16. ^ 千葉大学 [7]、慶應義塾大学 [8]、玉川大学 [9]、麗澤大学 [10] など
  17. ^ 神奈川大学 [11] など
  18. ^ 会津大学 [12]、東京都立保健科学大学 [13] など
  19. ^ B4、M1、M2、D1、D2、D3の使用例(京都大学工学部電気電子工学科、大学院エネルギー科学研究科エネルギー変換科学専攻)
  20. ^ 文部科学省国際的な大学の質保証作業部会国際システムWG報告 「ディプロマ(ディグリー)・ミル」問題について 参照。





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