天気予報

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/02/16 21:13 UTC 版)

概要

日常生活や業務に対して天気が与える影響は非常に大きく、19世紀に近代気象学が生まれると同時に科学的な天気予報の試みが行われてきた。現代における天気予報は、気象のメカニズムを解明する気象学の発達と並んで、多種多様で世界的な気象観測網の構築、コンピューターの発展に支えられた数値予報インフラストラクチャーの整備、そして情報を一般に広く伝えるマスメディアによって支えられ、運用されている。

地球の大気の挙動は、カオスそのものであるため、初期値鋭敏性が高く、大気シミュレーションの計算誤差が、反復計算により指数関数的に増大するため、長期間の予測は極めて難しい。また地形の影響が大きい山岳部は天気が急変しやすく、予報のアルゴリズム精度が落ちるなど正確な天気予報が外れることも多い^[2]。しかし、予測の初期値を得る大気計測、気象衛星による観測データやスーパーコンピュータの利用などにより、予報精度は向上している^[2]。

数値予報が台頭してくるまで、天気予報は観測記録をもとにした過去のノウハウや経験則の蓄積に頼る部分が大きく、予報官の経験に左右されるところが大きかった。数値予報の登場によって解析業務の負担が軽減されるとともに、精度が向上して予報の幅も広がってきている。また、観測の自動化・無人化も急速に進んでいる。

気象観測・情報収集・研究に関しては、世界気象機関（WMO）などの国際機関、世界各国の気象機関や防災担当の国家機関、研究機関や大学などによって連携して行われている。世界各国で法的な規定をもって責任機関を定め、気象に関する業務を担当させている。国によっては予報業務の自由化（民間開放）も進められているが、国際的には、国連の世界気象機関が、1995年の第12回世界気象会議議決事項40附属書3[1]において、「関係する加盟国が認めた場合を除き、商業セクターの気象業務提供者は、その活動する国及び海域において、生命及び財産の安全に関わる予報及び警報を公表してはならない。商業セクターが公表する生命及び財産の安全に関わる予報及び警報は、国家気象・水文気象機関等の公的機関が公共的な業務に係る責務として実施するものと矛盾しないものでなければならない」との指針を示している。

現代の天気予報は、ゲリラ豪雨や激化する猛暑などに代表される気象災害の増加・変化やニーズの変化への対応、エルニーニョ・南方振動（ENSO）や北極振動（AO）等の最新知見を取り入れた予報精度の向上などが大きなテーマとされている。そのため、そういった豪雨などの異常気象、ENSOやAOなどの気候パターン、地球温暖化などの気候変動の解明が求められているほか、気象機関は市民に対して天気や気候変動に関する説明・解説を行う一定の責任も負っている。

脚注

注釈

^ 「弱い」「強い」「非常に強い」といった階級表現や風力による表現の場合、カテゴリー予報にも含められる。
^ 気候値予報とは、気候値（平年値）に完全に依存した予報のこと。
^ 熱帯低気圧については進路予報は行われなかったが、台風に発達する可能性がある熱帯低気圧については、2020年9月9日から、進路予報が行われるようになった。^[14]
^ 5時発表の天気予報を配信している時間帯は除く。
^ 番号の詳細は日本の市外局番・各種分類内の複数の都道府県にまたがる上3桁の項目を参照（例・岐阜県美濃地方058｛0582-177・0586と0587を愛知県西部で使用｝静岡県西部地方053｛0538-177・0531〜0533を愛知県東部で使用｝山梨県中部地方055｛0552-177・0550と0557〜055-9**を静岡県東部で使用｝など）。
^ Y!mobileの機種で実際に確認した。