大麻 人体への影響

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大麻

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/02/17 07:57 UTC 版)

人体への影響

デビッド・ナットらによる薬物の相対的な有害性に関する論文は、2007年に医学雑誌『ランセット』に掲載された。大麻は、タバコやアルコールといった、より有害性が強い薬物のグループ（オレンジ）には属していない。

デビッド・ナットら薬物に関する独立科学評議会（ISCD）による2010年に『ランセット』に掲載された薬物の相対的な有害性に関する論文は、社会的な有害性も評価し暴力や事故を引き起こす傾向の強いアルコールを最も有害とした。

近年、後述するようにイギリスやカナダのように大麻についての科学的な調査・研究、医療利用への積極的な支援を行う国では、法規制の枠組みのもと臨床試験が行なわれている。 1977年にアメリカ大統領の諮問に対するシェーファー委員会の答申に基づいて出されたカーター教書によって、マリファナの使用は精神病の原因になるとはいえないこと、個人の少量所持を刑事罰の対象から外すのが望ましいと言明された。1999年、全米科学アカデミー医学研究所は煙による害を別にすれば、大麻使用による副作用は他の医薬品で許容されている副作用の範囲内にあるとしている。また2008年にはイギリスの大麻等の研究団体ベックリー財団も「大麻は精神及び身体を含む健康問題で良くない場合があるが、相対的な害では、それはアルコールかタバコより極めて害が少ない」とする報告書を発表した。食欲が増すことから「マンチ（Munchies)」と言う。

図にある『ランセット』に掲載された薬物の相対的な有害性に関する論文は、大麻は、煙草やアルコールよりも有害性が低いことを示しており（ただし2007年の論文は1049頁において煙草およびアルコールと違法薬物の危険性の直接の比較は可能ではないとする）、2011年の薬物政策国際委員会（国連機関ではなく民間NGOである）や、2012年のイギリス薬物政策委員会の報告書にて、薬物の相対的な有害性を示す目的で採用されている。

診断基準を示す1994年の『精神障害の診断と統計マニュアル』DSM-IVの「大麻依存」の項には、大麻依存のある人では強迫的に使用するが、一般に身体依存はなく、離脱症状（退薬症状）について臨床的に意義のある信頼性のある報告はないと記されていた。2013年のDSM-5において、大麻離脱の診断名が追加され、大量で長期の大麻の使用後に、使用の中止や相当な減量によって生じるとし、通常、症状の程度は臨床的な関与が必要となるほどではないと記されている。また依存と乱用（間欠的に使用し問題を起こす）がなくなり、使用障害に一本化されたため診断名は大麻使用障害となる。

大麻が原因と考えられる精神疾患を総称して大麻精神病と呼ぶこともあるが、大麻精神病という疾患単位は確立しておらず、1997年に世界保健機関 (WHO) は、「大麻精神病」という障害は明確に定義されていないのが実情であり、さらに推定される症状も統合失調症など他の既にある精神障害と判別がつかないため、大麻精神病を確認するには研究による証拠の提出が必要となるとしている。同報告書は、使用のコントロールの喪失など大麻依存症候群の十分な証拠を示したとも述べている。世界保健機関の2016年の報告書は、精神病との関係、定期的な大麻の使用と認知能力の低下についても生物学的に妥当性があるとする。前者については、一部の研究では大麻の使用が精神病に先行しており、THCによる精神病とは関連し、若年での使用率増加・統合失調症の発生率増加には明確な結果がない（THCによる急性中毒の精神病を起こしやすいことが判明したが、統合失調症との関連は不明確）。同年11月30日には世界保健機関の専門委員会による正式な審査を受けていないことや、医療大麻の使用を認め、審査のための文書の準備を開始した。

2017年時点、世界保健機関 (WHO) は、カンナビノイド（大麻ではないものが例示されている）による、癌や後天性免疫不全症候群（AIDS）などの病気が進行した段階での吐き気や嘔吐への治療効果、また、喘息および緑内障の治療、抗うつ薬、食欲刺激薬、抗てんかん薬（抗痙攣）として、臨床試験があったとしている。ただし現在では複数の縦断研究のメタアナリシスでうつ症状のリスク増加が示されている。2016年には、米国FDAがGWファーマシューティカル社による大麻由来成分カンナビジオール製品「エピディオレックス」についてドラベ症候群とレノックス・ガストー症候群を対象として薬事承認した。

なお、これまでの多くの研究は使用されたTHCの量さえも記述されていないような無意味な研究が多かったが、医療目的の研究はこうした点を明快にしてきた。THCは急性毒性では最も安全な部類で、大麻中毒による死亡が証明されたことと致死量が決定できるような研究はなく、致死量に至ってしまう安全係数は、サルでのデータから推定すると通常の使用量の1万倍である。妊娠中の大麻の使用による胎児への影響は、これまでの大きく大麻の使用率が変動してきた時代の疫学データからは示されていない。医薬品のサティベックスに発がんリスクがないことから、喫煙でない摂取形態では同様であると仮定できる。大麻のみを燃焼させて喫煙した場合、肺がんのリスクが高まる可能性は低いという証拠がある。

大麻による死亡例では、心臓疾患を持つ中高年が大麻による血圧上昇作用によって死亡することがある（こうした人では飲酒、運動なども引き金となる）。これは世界保健機関の2018年の報告書では心臓発作を起こすかは不明確であるとされる。めまいが起こることがある。ストーンと呼ばれる酩酊状態は一般に音の感覚の鋭敏化などを起こすが、判断力が変化するため運転事故などのリスクを増加させる。厳格な試験ではないが使用によってものごとの記憶力が低下することについての報告は一貫しており、使用中止後1か月以内に元に戻る。大麻の長期的な使用についての認知的な影響の研究は、医療以外の目的での大麻の使用によるものであり、自己報告や毛染めの影響を受ける毛髪サンプルのような正確な因果関係を確立しにくい方法で調査が行われており、使用前の認知機能や精神的健康状態、アルコールのような認知機能に影響を及ぼす薬物の使用なども明確ではない。2013年のシステマティック・レビューでは、長期的な大麻の使用と脳の変化との関連付けはできなかったとされた。

社会的意見

日本においては財団法人麻薬・覚せい剤乱用防止センターが大麻の有害性を主張している。その主張は薬物標本の説明書の翻訳であり、医学的根拠が定かではない。

イギリス薬物政策委員会（UKDPC）による、2012年の薬物全般の概括的な報告書では、大麻は、特定の健康上の問題があるために自己治療の目的で使用されている可能性があり、また孤立、不平等といった問題が薬物の使用の問題を悪化させていることがあるため、そうした本当の問題が識別されていないことを指摘している。大麻の使用とうつ病などの関連を示す研究があるが、以前からの感情の問題が、大麻使用と精神障害の両方の結果につながる可能性もあるため、因果関係を見定めることは困難とされていた。しかし現在では複数の縦断研究（大麻が先でうつ病が後のデータのみを集めたもの）のメタアナリシスでうつ症状のリスク増加が示されている。

IQについて、大麻の使用と関連がある/ないという両方のコホート研究があり、これらは自己報告がベースで大麻の効力の強さへの言及もない信頼性に限界のある研究方法である。大麻使用と、低学力や学校の中退に関連があるとする複数の症例対照研究や横断研究があるが、大麻が原因で起こるという意見と、学業低下が原因で大麻を使用するという意見とで議論が続いている。

個別の研究であるが、2014年9月10日に『ランセット・サイキアトリー』で発表された研究によると、17歳未満で大麻を常用している者は、薬物を一切使用したことがない同年代に比べて高校を卒業したり、大学で学位を取得したりする可能性が約60%低いとされる。また、日常的な大麻使用者は、後の人生で自殺を試みる可能性が未使用者の7倍となり、また大麻以外の違法薬物を使用する可能性は、常人の8倍高かった。

効力の増加

現在の大麻は品種改良や栽培技術の向上によって、過去に比べて効力が増加しているとする社会的意見がある。

イギリス政府は「スカンク」と呼ばれるTHCが30%を超える高効力の大麻が蔓延し、深刻な精神病に陥ると主張しているが、押収されたスカンクのTHC（テトラヒドロカンナビノール）の平均含有率は14%であり、20%を超えたのは全体の4%のみで、30%を超えるスカンクは無かった。アメリカの薬物乱用予防教育 (DARE) は「現在の大麻は30年前（1970年代）と比べて効力（THCの含有量）が20倍に増している。」と指摘しているが、2007年のホワイトハウス麻薬撲滅対策室 (ONDCP) の発表では大麻の効力は20年で2倍程度増えたとしている。国立薬物乱用研究所 (NIDA) の調査 (NIDA-sponsored Marijuana Potency Monitoring System) でも連邦麻薬取締局 (DEA) が押収した大麻のうちTHC濃度が15%を超えていたのは10%以下で、20%以上のものはサンプル全体の2%であった。2008年、オーストラリアのニューサウスウェールズ大学と国立ドラッグ&アルコール研究センター (National Drug and Alcohol Research Centre) の世界中で実施された9つの研究のデータをメタ分析した研究では「社会では効力が過去よりも20〜30倍も強力になってメンタル・ヘルスに悪影響を及ぼしているとする主張されているが、今回の証拠はその主張を支持していない。」としている。また、ヨーロッパ麻薬監視センター (EMCDDA) の報告では効力の強い大麻が健康被害リスクを増やすことを示す証拠はなく、個人や社会、公共の秩序又は犯罪行為など全体において効力の強い大麻が普通の大麻よりもリスクが大きいということはないとしている。

個別の研究であるが、2017年にフランスで発表された論文では、同国内でマリファナ中毒のため緊急治療室に運ばれる子供の数が増加傾向にあることを報告。取りまとめた小児科医は、原因を大麻に含まれるTHCの濃度変化にあることに言及し、「2004年には9%だったTHCの濃度が、2014年には20%に跳ね上がった」ことを指摘している。

カナダで医療用に発売されている大麻のTHC含有量は10〜14%であり、オランダの医療用大麻のBedrocanは19%である。効力の強い大麻のほうが少量の吸引量で望む陶酔状態が得られるので、煙の害を抑えることができるという指摘がある。

交通事故との関係

米国において大麻が合法化された州でも、大麻が効いた状態で自動車を運転することは違法である。アメリカでは死者が発生した自動車事故において運転者から検出されることのある薬物の1位がアルコール、2位がマリファナである（ただしこの調査で検出対象となっているのはヘロイン・コカインなどの違法薬物およびアルコール・大麻などの運転時には違法となる薬物のみである）。大麻の影響下にある運転者の自動車事故リスクについて過去に行われた調査では、大麻の影響（典型的には運転者の血中THC濃度によって測られる）が大きいほど、自動車事故リスクが高まると報告されている。しかしながらそれらの調査においても、大麻のために上昇したとされる事故リスクは、違法運転とならない量のアルコールを摂取した場合のリスクよりも一貫して低い水準にある事が示されている。イェール大医師らの報告によると、大麻が効いてる間の運転で重大事故を引き起こす確率は、飲酒運転の10分の1程度であるという（大麻も運転能力の一時的低下をもたらして事故原因になることは前提）。

大麻を吸引すると調整能力、視標追跡能力、反応時間といった運転時に必要な能力が低下するが、大麻タバコ3分の1本以下の少量の吸引であれば運転能力に支障は見られず、かえってシラフのドライバーよりも事故を起こしにくいという研究報告があった。英国運輸省による報告書 は「平常時とは異なるが、必ずしも事故につながる技能的な障害があるとはいえない。」と報告した。アメリカ合衆国運輸省 やカナダ政府違法薬物委員会 からも同様の報告があった。また、英国国会貴族院科学技術委員会の報告書 では、アルコール使用者は平常時よりも危険な運転をする傾向があることに対し、マリファナ使用者は危険を回避しようと低速で注意深く運転する傾向にあり反応時間や運動能力の低下を相殺するため、直接的に事故の増加にはつながらないとしていた。

しかし近年のメタアナリシスでは大麻と交通事故、とりわけ致死的な事故との関連が示されている。

大麻を多量に吸引した場合は、車線に沿って運転できない、黄色信号や不意の危険に対しての対応速度が鈍る、自分のスピードが正しく認識できないなどといった問題が発生し、事故リスクが高まる。また、アルコールと大麻を併用した場合は、いずれか一方のみを使用した場合よりも事故のリスクが高くなる。

踏み石論

日本において大麻を取り締まる大きな理由の一つに、いったん大麻を使うと他のドラッグをも使用するようになり、他の薬物への入り口となるという「踏み石理論（ゲートウェイ・ドラッグ理論）」がある。これは1950年代にアメリカの麻薬取締り機関が広めた考えであるが、近年は欧米の政府機関によりこの理論についての再考察が盛んに行われている。下記に示す通り、近年の研究機関はその関係性について否定的である。下記の研究機関が1970年代〜1990年代に行った研究にも同様にゲートウェイ理論を裏付けているとするものがあり、同機関による最新の研究かに留意する必要がある。また、いずれの研究結果も欧米を対象としており、日本を対象としているものではない。

• 1997年のWHOの報告書でも、大麻使用者の大半は他の非合法な向精神薬の使用へと進まないとしている。
• 2005年のイギリス国会下院科学技術委員会の報告書は、様々なドラッグやゲートウェイ理論に関して幅広く考察しているが、この中で、イギリス国立薬物乱用センターのジョン・ストラングは、「（大麻をゲートウェイとする同じ論旨では）小学校に行くことはヘロイン中毒患者になるゲートウェイですが、そこに何らかのつながりを見出そうとは誰も思わないでしょう。」と語っている。また、薬物乱用諮問委員会会長、ロンドン大学名誉教授のマイケル・ローリンズは「若い頃のニコチンやアルコールの使用は、続く薬物の乱用に対してカナビスに比べはるかに広い入り口である。」と語っている。同報告書は「われわれには大麻のゲートウェイ理論を支持するいかなる証拠も発見できなかった。」と結論付けている。
• 2006年のヨーロッパ・ドラッグ監視センター (EMCDDA) の報告 では、ドラッグの多重使用について主に使用しているドラッグ別に使用者をグループ分けをして分析した結果、大麻を主なドラッグとしたグループは他のドラッグを使うこと自体が極端に少ないことが示された。もっともこの報告書には、そもそもゲートウェイ理論という考え方自体記載されていない。
• 国連薬物犯罪事務所（UNODC）は「オーストラリアでは、双子を使った大規模な研究が行われた。」「17歳までに大麻を使用した双子のうちのひとりは、使用したことのないもう一方の双子に比べ、その他の薬物使用、アルコール依存症、薬物乱用/依存症の割合が2.1倍から5.2倍に達した。認識されているリスク・ファクターを考慮に加えても、結果はほとんど同じであった。」と述べている。
• この他、近年のアメリカ医学研究所 (IOM) の報告書や、オランダの研究でもゲートウェイ理論は否定されている。大麻が置かれている法的立場がこうしたゲートウェイになっているとの見解がある。

否定的な個別の研究

• 2006年に発表された、米国国立ドラッグ乱用研究所 (NIDA) がピッツバーグ大学に委託して行った研究では、224人の少年を対象に10歳または12歳から22歳になるまでの10年間あまりを追跡調査をしている。その結果、「ドラッグ乱用を進める順序について、特定のドラッグが起点になっていることも、また決まったドラッグの次になっていることもない」 と結論付けている。この研究は、元来ゲートウェイ理論を唱えていた機関が研究の目論見と正反対の結果を見出し発表したことで注目された。
• 2006年に発表されたワシントン医科大学他による、大麻や他のドラッグを使用している4000人を超えるオーストラリアの双子を対象にした大規模な研究でも、長期間の追跡調査の結果、大麻に他のドラッグの使用を引き起こすような順序関係はないと結論を出している。また、仮に何らかのゲートウェイ効果があったとしても、それは「大麻が法規制されているため、ユーザーをブラック・マーケットのディラーと結びつけ、そのディラーが他の違法ドラッグの供給源になる」ためだとしている。事実、コーヒーショップでの大麻の販売を認めたオランダでは、ヘロイン使用者数は減少傾向となっている。

肯定的な個別の研究

• アメリカ麻薬取締局 (DEA) が、ウェブサイト等で行っている主張では、大麻使用者がコカインを使用する確率は通常の104倍 であるとし、大麻をゲートウェイドラッグと位置づけている。DEAのこの主張の引用元は、国立ドラッグ乱用研究所 (NIDA) が、上記同研究所による最新の研究より30年前の1975年に行った研究を元にした記述 であるが、そこには104倍という具体的な数字はなく「非常に大きい (much greater)」と書かれている。
• 1997年のコロンビア大学薬物中毒・乱用センターの研究では大麻使用者でコカインを使ったことのある人の割合（17%）をコカイン使用者で大麻未経験の人の割合（「0.2%）で割って算出した結果、大麻使用者がコカインを使用する確率は85倍であるとしている。
• 2014年9月10日、ランセット・サイキアトリーに発表された研究では、17歳未満の日常的な大麻使用者は、そうでない者と比べ、他の違法薬物を使用する可能性が8倍高いとされた。