大東亜戦争

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大東亜戦争（だいとうあせんそう、旧字体：大東亞戰爭、英語: Greater East Asia War）は、1941年（昭和16年）12月8日から1945年（昭和20年）9月2日まで行われた、日本（大日本帝国）と中華民国、アメリカ合衆国・イギリス・フランス・オランダなどの連合国との全ての戦線の戦争を指す日本側の名称^[1]^[2]^[3]。

脚注

注釈

^ 一ノ瀬俊也は海軍側が「太平洋戦争」若しくは「対英米戦争」を提案したという当時の記録は存在しないとしている^[14]
^ 8月8日に参戦したばかりのソビエト連邦の代表団も戦勝国の一員として臨席した。
^ これらは、米国のメリーランド大学のマッケルデイン図書館にプランゲ文庫として保存されている膨大な占領文書によって確認することができる。現在、このプランゲ文庫の全ての資料がマイクロフィルム化されており、日本の国立国会図書館で閲覧可能である。なお勝岡寛次『抹殺された大東亜戦争米軍占領下の検閲が歪めたもの』（明成社、2005年）で、原資料に基づき、多くの検閲の実例を挙げて論証している。
^ 「太平洋戦争」という用語は、「沖縄県の区域内における位置境界不明地域内の各筆の土地の位置境界の明確化等に関する特別措置法」（昭和52年5月18日法律第40号）、「沖縄振興特別措置法」（平成14年3月31日法律第14号）等で使用。
^ 満州事変に関しては塘沽協定（1933年）で停戦が成立しており、一続きの戦争とみなすことについて否定的な見解もある。ただし、休戦や講和をはさんだ一連の戦争を一続きのものとしてとらえること自体は決して特異な見解ではない（例えば「百年戦争」や「三十年戦争」などの呼称が歴史学で使われている。これらも十五年戦争と同じく、後世の視点で一連の戦争を総括して呼ぶ呼称として生まれた）。庶民の日常感覚では、1937年以降が「戦争」であったことは、同時代の証言として徳田秋声の『縮図』冒頭部分、安岡章太郎の回想がある。

出典

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^ 庄治潤一郎 2011, pp. 73–74.
^ 例えば「罹災都市借地借家臨時処理法」（昭和21年8月27日法律第13号）、「認知の訴の特例に関する法律」（昭和24年6月10日法律第206号）、「在外公館等借入金の確認に関する法律」（昭和24年6月1日法律第173号）など。
^ 第89回帝国議会・貴族院「昭和二十年勅令第五百四十二号（承諾を求むる件）特別委員会」、1945年（昭和20年）11月30日、発言番号22,23参照、帝国議会会議録検索システム
^ ^a ^b 庄治潤一郎 2011, pp. 60.
^ ^a ^b ^c ^d 「大東亜戦争の定義に関する質問主意書」に対する答弁書（第165臨時国会答弁第197号、2006年12月8日）
^ 「大東亜戦争の定義等に関する質問主意書」に対する答弁書（第166通常国会答弁第6号、2007年2月6日）
※この質問を行った鈴木宗男衆議院議員は、その後の質問では「太平洋戦争」という用語を使用している（太平洋戦争中の中華民国国民政府の性格に関する質問主意書（第166通常国会質問第219号、2007年5月10日提出）。
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^ 島田建造著、友岡正孝編｢カラー復刻版日本記念葉書総図鑑｣、2009年、50頁
^ 日本郵趣協会「日本切手専門カタログ2012」87頁
^ 日本郵趣協会「日本切手専門カタログ2012」204頁
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