大日本帝国陸軍

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/03/17 16:35 UTC 版)

脚注

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参考文献

森松俊夫『図解陸軍史』（建帛社・1991年9月） ISBN 4-7679-8508-0
『日本陸軍指揮官総覧』（新人物往来社・1995年1月） ISBN 4-404-02254-9
太平洋戦争研究会『図説日本陸軍』（翔泳社・1995年7月） ISBN 4-88135-263-6
米陸軍省編『日本陸軍便覧』（光人社・1998年4月） ISBN 4-7698-0833-X
福川秀樹『日本陸軍将官辞典』（芙蓉書房出版・2001年2月） ISBN 4-8295-0273-8
太平洋戦争研究会『日本陸軍がよくわかる事典』（PHP研究所PHP文庫・2002年7月） ISBN 4-569-57764-4
黒野耐『帝国陸軍の“改革と抵抗”』（講談社、2006年9月）ISBN 4-06-149859-2

外部リンク

大日本帝国

思想・政策方針

天皇

歴代天皇	明治天皇大正天皇昭和天皇
憲法上の役割	国家元首 - 天皇大権 - 大命降下 - 統帥権
輔弼・諮問組織	元老内大臣府枢密院重臣会議御前会議

象徴

政治

身分

政府

政権	太政官#近代の太政官（太政大臣及びその他大臣）→内閣（内閣総理大臣及び国務大臣）
行政府（省庁）	宮内省逓信省及び鉄道省→運輸通信省→運輸省及び逓信院外務省大蔵省刑部省→司法省文部省兵部省→陸軍省及び海軍省内務省工部省→農商務省→農林省及び商工省→農商省拓殖務省拓務省企画院厚生省興亜院情報局大東亜省軍需省
立法府（議会）	帝国議会：貴族院 (上院) - 衆議院 (下院)
司法府（裁判所）	大審院 - 控訴院 - 地方裁判所（民事地方裁判所及び刑事地方裁判所） - 区裁判所高等法院

軍事

日本軍	大本営参謀本部軍令部軍事参議院軍人勅諭戦陣訓日本の原子爆弾開発神風特別攻撃隊日本の戦争犯罪（一覧）
大日本帝国陸軍	統制派皇道派陸軍三長官近衛師団憲兵陸軍飛行戦隊鉄道連隊残留日本兵
大日本帝国海軍	艦隊派条約派大日本帝国海軍航空隊海軍陸戦隊

歴史

明治時代	明治維新戊辰戦争留守政府征韓論民撰議院設立建白書自由民権運動台湾出兵西南戦争日清戦争三国干渉義和団の乱日英同盟日露戦争
大正時代	護憲運動第一次世界大戦シベリア出兵人種的差別撤廃提案普通選挙法ワシントン海軍軍縮条約満蒙問題大正デモクラシー大正ロマン
昭和時代	昭和モダン昭和金融恐慌済南事件ロンドン海軍軍縮会議五・一五事件二・二六事件満洲事変第一次上海事変日ソ国境紛争防共協定支那事変または日中戦争（第二次上海事変）紀元二千六百年記念行事（東京五輪・札幌五輪・東京万博）日独伊三国同盟新体制運動日ソ中立条約第二次世界大戦（太平洋戦争）「大東亜戦争」の閣議決定大東亜会議原子爆弾投下（広島市・長崎市）ソ連対日参戦日本の降伏（ポツダム宣言・玉音放送）連合国軍占領下の日本極東国際軍事裁判日本国憲法日本国との平和条約（占領解除）→ 日本国へ

経済

領域

共通法による領域の分類	内地その他¹（外地²）
外地¹の分類と統治官庁	南樺太³（日本領）：樺太民政署→樺太庁台湾（日本領）：台湾総督府朝鮮（日本領）：朝鮮総督府関東州（租借地）：関東都督府→関東庁→関東局 - 関東州庁南洋諸島（委任統治領）：臨時南洋群島防備隊民政署→南洋庁
大東亜共栄圏に設置の国・政府	満洲国中華民国（南京国民政府）及び蒙古自治邦政府ビルマ国フィリピン共和国自由インド仮政府ベトナム帝国
太平洋戦争期の進駐・占領地	新南群島仏印（進駐→占領：ベトナム（英語版） - カンボジア - ラオス（英語版） - チャンパーサック）タイ（進駐）大宮島香港大鳥島フィリピンビルマアンダマン及びニコバル諸島クリスマス島熱田島鳴神島（英語版）ナウル（英語版）マラヤ旧英領ボルネオ昭南特別市ラブアン旧蘭領東インドニューギニア島ソロモン諸島ポルトガル領ティモール広州湾ギルバート諸島
その他	大和雪原中ノ鳥島

注釈

^ 航空総監以下、幹部は1910年代から存在する陸軍航空本部幹部を兼ねる
^ 警察庁は単に『扶桑歌』または『分列行進曲』という名称で行進曲に使用している
^ 陸軍歯科医将校の最高階級は、陸軍歯科医少将であった^[9]。
^ 陸軍憲兵上等兵に関しては、警察官巡査との均衡から判任官待遇を受けている
^ 卒業時に士官候補生たる上等兵となる
^ 1940年（昭和15年）に新設された兵長のみ昭和15年制式
^ 在学徴集猶予の制度、1943年に大学院特別研究生と理工系および教員養成学校在学者の入営延期に改められ文科系学生には猶予が撤廃された
^ のちの方面軍は編成されておらず、総軍が軍を直接隷属した
^ 服部卓四郎からの勧めで東條英機の娘、東條光枝と結婚
^ ^a ^b ^c ^d ^e 服部機関出身者
^ 山本智之は加藤を第1師団長としているが、正しくは第13師団長なので注意
^ 山本智之は竹下の最終ポストを第4師団長としているが、正しくは陸上自衛隊幹部学校長なので注意
^ ^a ^b ^c 宮城事件に関与

出典

^ 陸軍次官山田隆一『英国皇帝陛下ニ付祝電並御答電ノ件』1918年2月26日、アジア歴史資料センター (JACAR)、Ref.C02030531300
^ 外務大臣牧野伸顕『15．英国ニヨリ四十四年式騎兵銃寄贈ノ件』1913年8月29日、アジア歴史資料センター、Ref.B07090270800
^ ^a ^b 「昭和十二年勅令第十二号陸軍武官官等表ノ件〇昭和六年勅令第二百七十一号陸軍兵等級表ニ関スル件ヲ改正ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A02030204100、公文類聚・第六十四編・昭和十五年・第六十二巻・官職六十・官制六十・官等俸給及給与（外務省～旅費）（国立公文書館）
^ 「昭和十五年勅令第五百八十号陸軍武官官等表ノ件中ヲ改正ス・（陸軍法務官並ニ建築関係ノ技師ヲ武官トスル為及衛生将校等ノ最高官等ヲ少佐マテ進メル為）」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A03010029300、公文類聚・第六十六編・昭和十七年・第五十七巻・官職五十三・官制五十三官等俸給及給与附手当二（国立公文書館）
^ ^a ^b 「昭和十五年勅令第五百八十号陸軍武官官等表ノ件外七勅令中ヲ改正ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A14101207600、公文類聚・第六十八編・昭和十九年・第三十七巻・官職三十七・官制三十七・官等俸給及給与手当一（国立公文書館）
^ ^a ^b 「御署名原本・昭和二十年・勅令第二九五号・昭和十五年勅令第五百八十号陸軍武官官等表ノ件外十勅令中改正ニ関スル件」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A04017740300、御署名原本・昭和二十年・勅令第二九五号・昭和十五年勅令第五百八十号陸軍武官官等表ノ件外十勅令中改正ニ関スル件（国立公文書館）
^ ^a ^b 「陸軍武官官等表等を廃止する勅令を定める」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A13110684400、公文類聚・第七十編・昭和二十一年・第三十七巻・官職二十八・俸給・給与二・内閣・外務省・内務省～任免一（国立公文書館）（第1画像目から第5画像目まで）
^ ^a ^b 「昭和二十年勅令第五百四十二号ポツダム宣言の受諾に伴い発する命令に関する件に基き陸軍刑法を廃止する等の政令」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A13110917200、公文類聚・第七十二編・昭和二十二年五月三日以降・第六十九巻・法務四・民事三～雑載（国立公文書館）（第1画像目から第14画像目まで）
^ “戦時下の歯科医学教育第2編軍医学校と歯科委託生および歯科医将校制度と戦線での歯科医師（歯科学報, 120(2): 119-156）” (PDF). 東京歯科大学. 2022年3月3日閲覧。
^ 「昭和十五年勅令第五百八十一号陸軍兵等級表ニ関スル件中ヲ改正ス・（憲兵上等兵ノ階級新設ノ為）」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A03010030200、公文類聚・第六十六編・昭和十七年・第五十七巻・官職五十三・官制五十三官等俸給及給与附手当二（国立公文書館）
^ 郷土の偉人研究会 (2012年10月3日). “「陸軍の父」”. 株式会社ダイヤモンド社. 2017年6月18日閲覧。
^ “歴史群像―学研デジタル歴史館－「TOKYO銅像マップ―靖国神社周辺」大村益次郎”. 学習研究社. 2017年6月18日閲覧。
^ アメリカ陸軍省編外間正四郎訳『沖縄 ― 日米最後の戦闘』光人社、2006年（新装版）
^ 『岩波講座アジア・太平洋戦争〈7〉支配と暴力』岩波書店 p.412
^ 『岩波講座アジア・太平洋戦争〈7〉支配と暴力』岩波書店 p.410
^ ^a ^b ^c 秦郁彦『史録日本再軍備』文藝春秋 p.44
^ 井本によれば「自衛隊内での人的関係は良好であったが、内局文官との関係は極度のマイナス状態であった」という。
^ 軍事史学会編『軍事史学』第39巻第4号 p.93
^ 山本智之『日本陸軍戦争終結過程の研究』芙蓉書房出版 p.248
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f 朝日新聞昭和30年（1955年） 9月24日
^ ^a ^b ^c 軍事史学会編『軍事史学』第39巻第4号 p.97
^ ^a ^b ^c 山本智之『日本陸軍戦争終結過程の研究』芙蓉書房出版 p.266-268 など
^ 『原四郎追悼録』原四郎追悼録編纂刊行委員会 p.15
^ 当該部分の全文は「下村定#帝国議会答弁」を参照。