地震警報システム
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/07/31 09:56 UTC 版)
実用例
- 東日本大震災（2011年）の際の新幹線停止
- 東北新幹線では架線が倒壊するなどの大きな被害を受け1ヶ月以上運休することとなったが、地震警報システムにより営業列車の脱線は1両も起こらず、死者・負傷者は出なかった。JR東日本は、当時270km/h前後に達していた5本を含む計18本が営業運転中だったが、最初の揺れが到達する約10秒前、最も強い揺れが到達する約70秒前には緊急警報が発せられ、揺れが来る前には30〜170km/h程度減速し、安全に停車できたとしている[41]。
研究中の技術
地震波より早く光速で伝わる重力の摂動が、地震発生時の地殻密度の変化に伴い発生することが2010年代半ばに分かっており、prompt elastogravity signals（PEGS、即時弾性重力シグナル）と呼ばれている。しかし、広帯域地震計でもごく僅かな値であり、ノイズとの区別や、マグニチュード8以上とされる検出限界を下げることが課題とされる[5][42][43]。東京大学では宇宙物理学と地震学の研究者が高感度の重力勾配計の開発を行っており[44]、実用化され観測網が展開された場合は警報を現状より10秒程度早くできる可能性があるという[45]。
脚注
参考文献
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関連項目
- 地震計
- 地震波
- 初期微動
- 断層
- 地震観測網
- セルブロードキャスト（公衆警報システム）
- Early warning system（早期警報システム）
- 減災
注釈
- ^ 震源の経緯度、深さ、マグニチュードを指す。断層のパラメータ（走向、傾斜角、すべり量）を含める場合もある。
出典
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