喫茶店 世界の喫茶店

喫茶店

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/10/14 17:50 UTC 版)

世界の喫茶店

イスファハンのチャイハーネ

世界を見回せば、それぞれの国でそれぞれのスタイルの喫茶店が発展してきた。

フランスなどのカフェ (café)
店舗の前の路上にもテーブル席を並べ、その解放感を楽しんだり、パリなどでは通行人のファッションを見たり見られたりして楽しむ場にもなっている。
イタリアのバール
イタリアの軽食喫茶。
香港茶餐廳(ちゃさんちょう)
香港の軽食喫茶店。飲茶(やむちゃ)も参照。
中近東のチャイハーネ、カーヴェハーネ、マクハなど
国によって呼称が異なる。基本的にチャイハーネは紅茶や緑茶を商う、カフヴェハーネはコーヒーを商う喫茶店であるが、どちらも出す店も多い。伝統的な店は男性客がほとんどであり、水タバコを吸いながら他の客とコミュニケーションテーブルゲームなどをして楽しむ。近年は男女ともに入りやすい店も多くなっている[6]

日本の喫茶店

統計

地域ごとの店舗数・密度
平成18年事業所・企業統計調査結果に基づく県別の喫茶店事業所数は、大阪府が約12,000店で全国1位となっており、以下、約11,000店の愛知県、約8,000店の東京都、約6,000店の兵庫県と続く。
人口1万人当たりには全国平均で6.34店の喫茶店が存在し、1番多い高知県は17.7店、2番目の岐阜県は 16.0店、3番目の愛知県は14.7店、4番目は大阪府で13.5店である。なお、最も少ないのは秋田県で2.3店である。
面積1平方キロメートル当たり事業所数に着目すると、全国平均では0.2店で、1番多い大阪府は6.3店、2番目の東京都は3.6店、3番目の愛知県は2.1店、4番目は神奈川県で1.0店となっている。また、これについても最も少ないのは秋田県で0.02店である[7]
また、市町村レベルの人口1万人あたりの店舗数では、大阪市が24.1軒で全国1位であり、以下、高知市名古屋市岐阜市の順となっている。
各都市の住民の利用量
消費者(2人以上世帯)の側に着目すると、都市別の年間支出喫茶代は、岐阜市(13,360円)、名古屋市(13,240円)、東京区部(8,385円)、神戸市(7,514円)などの都市の住民が、全国平均(5,128円)と比べて特に大きくなっている[8][9]

地域ごとの特徴

愛知県岐阜県では、飲食店の内でも喫茶店の占める割合が高い。1999年の総務省統計局発表データによれば、全飲食店のうち喫茶店の占める割合が、全国平均は24.3%、東京都は17.7%、喫茶店の店舗数が全国1位の大阪府でも36.1%に対し、愛知県は41.5%、岐阜県は40.4%となっている。喫茶に対する支出も愛知県は全国平均の約2倍、岐阜県は約2.5倍となっている。数が多い分だけ競争も激しく、当地域ではコーヒーを頼めば菓子やピーナッツがついてくるのが半ば常識化している。常連客が多い店ではレジの近くにコーヒーチケットと呼ばれる金券(前払いでコーヒー代を支払うもので、例えば10杯分の価格で11杯飲むことが出来るプレミアムが通常はついている。)を保管しておくポケットが壁に設置されている。また1960年頃から豊橋市豊田市一宮市などで「モーニングサービス」と称するサービスが始まった。これはコーヒー1杯分の値段で、朝の開店時刻から10時ごろまで、トーストゆで卵をつけるもので、中京圏域に広まっている。誤った用法であるが、文脈上通じればモーニングサービスをモーニングと略すことが多い。

また、昨今ではスターバックスドトールコーヒーといった全国規模展開の店も当地域に進出している。コメダ珈琲店のように、名古屋から全国展開を始めるチェーン店もある。

日本の法制度

食品衛生法施行令第35条は、喫茶店営業を、「喫茶店、サロンその他設備を設けて類以外の飲み物又は茶菓を客に飲食させる営業をいう。」としている。食品衛生法施行令が定める喫茶店営業では茶菓を提供できる。

日本において喫茶店を営業するためには、食品衛生法第51条の規定に基づき、喫茶店営業としての建物や調理場、衛生設備を含む各施設の基準を満たした上で、都道府県知事の許可(同法第52条)を得る必要がある。

ただし、食品衛生法が規定する喫茶店営業は基本的には店内で飲料以外の調理や製造をしない営業と解釈されており、百貨店などにあるジューススタンドやケーキ販売店に付随した喫茶コーナーがこれに当たる。しかし、酒類を提供する場合は調理を行わなくても飲食店営業の許可が必要である。

食事類を提供する喫茶店を営業する場合は飲食店営業の許可が必要である。また、カップ式の自動販売機や、近年スーパーマーケットなどに設置されている水の自動販売機も、上水道に接続されていることなどから、喫茶店営業の許可が必要となる。

さらに、食品衛生法施行令第35条によって、菓子製造業(パンもここに含まれる)、乳類販売業とは別の業種としているため、営業者は注意が必要である。また、風俗営業法に規定される風俗営業など(第1号)喫茶店(第2号)に該当する場合は警察署の許可が別に必要である。例えば、ゲーム喫茶では風俗営業五号営業の許可を必要とする。許可を得た施設は、食品衛生法と食品衛生法施行令により、保健所の監視または指導を受けることが定められている。

チェーン店の例


  1. ^ a b 広辞苑「喫茶店」
  2. ^ KAHVEHANE - TDV İslâm Ansiklopedisi” (トルコ語). TDV İslam Ansiklopedisi. 2022年1月13日閲覧。
  3. ^ KAHVEHANE - TDV İslâm Ansiklopedisi” (トルコ語). TDV İslam Ansiklopedisi. 2022年1月13日閲覧。
  4. ^ マグロンヌ・トゥーサン=サマ 著、玉村豊男 訳 『世界食物百科』原書房、1998年。ISBN 4562030534 pp.604-605
  5. ^ 佐賀市、煎茶道を通じた宇治市との文化交流第一弾「茶会」を 佐賀出身 煎茶中興の祖「売茶翁」の修業の地・宇治 萬福寺にて6月8日開催 朝日新聞デジタル 2014年6月6日
  6. ^ 安尾 亜紀「イスタンブールのチャイハネ・カーヴェハネ」All About、2015年8月24日閲覧。
  7. ^ 総務省統計局 平成18年事業所・企業統計調査のほか、それに基づくなるほど!経済センサスクイズ、及びWebm旅 47都道府県ランキング 人口1000人当りの喫茶店数 2010年8月23日閲覧
  8. ^ 平成19~21年平均の家計調査品目別データ
  9. ^ “地元喫茶店ならモーニング目当て 岐阜、愛知の利用実態”. 岐阜新聞. (2012年5月27日). https://www.gifu-np.co.jp/news/kennai/20120527/201205270930_17141.shtml 2012年5月31日閲覧。 


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