参謀本部 (日本) 参謀本部 (日本)の概要

参謀本部庁舎（1910年頃撮影）。
当初は画面左の建物(旧館)がイタリア人美術家のカッペレッティの設計により西南戦争後に建設に着手、1881年（明治14年）に落成し、参謀本部として供用されていたが、1894年（明治27年）の明治東京地震により若干の被害を蒙った。これを受け、1898年（明治31年）に参謀本部の機能は北側（画面右）の建物(新館)に移転し、この写真の撮影時期には、発足当初一部を間借りしていた陸地測量部と参謀本部第四部戦史室が全面的に占用するに至っていた。

政府省庁である陸軍省とは独立した形で大元帥である天皇に直隷して陸軍を統帥せしめ、作戦計画並びに指揮及び遂行する等を職務とした^[2]。ただし、1893年（明治26年）の参謀総長の職掌改定により、戦時における軍令は大本営の所掌となった^[3]。

なお、1886年（明治19年）から1888年（明治21年）までの間、旧日本海軍の軍令機関が旧日本陸軍と統合されていた時期を除いた、旧日本海軍の軍令機関（明治21年乃至明治22年の海軍参謀本部を含む）については軍令部を参照。

当初は、陸軍省等とともに彦根藩井伊家上屋敷跡三宅坂一帯（現在は、憲政記念館等が立地する国会前庭（東京都千代田区永田町））に置かれたが、太平洋戦争（大東亜戦争）開戦の1941年（昭和16年）12月8日から15日にかけて、陸軍省、教育総監部、陸軍航空総監部ともども、三宅坂一帯から市ヶ谷台の陸軍士官学校跡地（現在、防衛省が所在）に移転した。

沿革

1871年（明治4年）7月 - 兵部省に陸軍参謀局が設置される。
1872年（明治5年）2月 - 兵部省が陸軍省及び海軍省に分割され、陸軍参謀局は陸軍省参謀局となる。
1873年（明治6年）4月1日 - 参謀局が第六局に改称される。
1874年（明治7年）2月22日 - 第六局を廃し再び参謀局が置かれる。
1875年（明治7年）6月18日 - 陸軍省の外局として参謀局が置かれる。
1878年（明治11年）12月 - 参謀局を参謀本部と改称し、陸軍省から独立し、軍政と軍令が分離する。長は参謀本部長。
1886年（明治19年）3月 - 参謀本部内に陸軍部と海軍部とを設置。長は参謀本部長（陸軍大将の男性皇族）で、次長が2名置かれる。
1888年（明治21年）5月 - 帝国全軍の参謀長として参軍（男性皇族）を設置し、陸軍参謀本部（長は参謀本部長）と海軍参謀本部（長は参謀本部長）とを設置。
1889年（明治22年）3月に至り、参謀本部の制度が完成する。陸軍の軍令を管掌するために参謀本部が設置される。長は参謀総長。なお、海軍では海軍大臣に属する海軍参謀部が設置されたが、軍令は参謀本部が統括した。
1893年（明治26年）5月 - 海軍軍令部が軍令機関として、陸軍の参謀本部と平時に限り対等となった。
1898年（明治31年）10月1日 - 構内の新築庁舎に移転^[4]。
1903年（明治36年）12月 - 海軍の軍令部が軍令機関として、陸軍の参謀本部と戦時においても対等関係となった。
1930年（昭和5年）7月 - 参謀本部の急進的な将校を中心に、国家改造を目論む桜会が結成された^[5]^[6]。
1941年（昭和16年）12月 - 市ヶ谷台に移転。
1945年（昭和20年）11月30日 - 廃止。

旧日本陸海軍の軍令機関の変遷
日付	旧日本陸軍	旧日本海軍	根拠法令
1871年（明治4年）7月	兵部省陸軍参謀局		兵部省職員令
1874年（明治7年）6月18日	参謀局		「参謀局条例」
1878年（明治11年）12月5日	参謀本部		旧「参謀本部条例」
1884年（明治17年）2月	参謀本部	軍事部
1886年（明治19年）3月18日	参謀本部		明治19年勅令
1888年（明治21年）5月12日	陸軍参謀本部	海軍参謀本部	明治21年勅令第25号
1889年（明治22年）3月7日	参謀本部	海軍参謀部	明治22年勅令第25号・同第30号
1893年（明治26年）5月19日		海軍軍令部	明治26年勅令第37号
1933年（昭和8年）10月1日		軍令部	昭和8年軍令海第5号
1945年（昭和20年）	(11月30日廃止)	(10月15日廃止)	昭和20年軍令海第8号など