人肉検索 人肉検索の概要

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人肉検索

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/01/22 06:21 UTC 版)

「人肉」という言葉は、コンピュータを用いた一般的な検索とは異なり、人の手が介在することを表している^[2]。もともとはQ&A型の質問サイト（ナレッジコミュニティ）やそこでの情報調査を指す語であったが、2006年ごろからはこの仕組みによって、インターネット・コミュニティのいわゆる「炎上」に際して、個人を特定し、個人情報を暴露し（晒し）、「責任」を追及する動きが行われるようになった^[1]。中国においては、一般人を対象とした攻撃が、暴力性を指摘されながらも一方で汚職官吏の追及などの役割をも果たし、2006年-2008年頃を最盛期として猛威をふるい、社会現象として国外にも紹介され、映画化もされた^[3]。

定義と名称

人肉搜索という語は、検索エンジン（搜索引擎）によるネット検索（网络搜索）から派生した表現である^[1]。

もともとは、利用者の質問に他の利用者たちが答えるQ&A型の質問サイト（ナレッジコミュニティ）を指す語であり^[1][2][4]、「人力検索」^[1]あるいは「人力検索エンジン」^[1]と訳すことができる。このシステムは、日本の「Yahoo!知恵袋」や「人力検索はてな」といった質問サイトと変わることはない^[4]。2008年の中国ネット社会の動きについて記した山谷剛史の記事（2009年）は、こうした従来の「人肉捜索」という語に、ネット利用者たちによる個人情報の暴露・共有・追及といった「新しい意味」が付け加わったと記している^[4]。

静岡大学情報学部の高広強と中尾健二の論文（2013年）^[2]は、人力検索（ナレッジコミュニティ）は中国語で「人工搜索」と表現されるものとし、「人肉搜索」とは異なるものと定義している^[2]。すなわち、人力検索が「不特定多数のユーザーが特定の一人のユーザーに情報を提供する」システムであるのに対して、人肉検索は「特定多数のユーザーが特定の一人のユーザーの呼びかけに応じて、標的になった人・事件の情報を捜索し、ネットで公開」する社会現象である^[2]。もっとも、「人工搜索」と「人肉搜索」は中国でもしばしば混同されているという^[2]。高・中尾は、人肉検索は中国の社会条件に根差した「中国特有の」社会現象としているが、一方で似た現象は日本や韓国・米国などでもあると言及しており^{[注釈 1]}、中国だけのものではないともしている^[2]。

古畑康雄は2011年の文章で、「人間によるクラウド・コンピューティング」という比喩を用いている^[5]。

英語圏ではイギリスの公共放送である英国放送協会（BBC）が「人肉検索」を human flesh search engine^[1] と翻訳した。インターネット・コミュニティによる個人特定の動きについて witch hunt（魔女狩り）^[1]、Chinese style internet man hunt（中国式のインターネット人間狩り）^[1]、といった形容で説明している。また、中国の国際放送である中国国際放送（CRI）はCyber Manhunt（サイバーマンハント）と訳して説明している^[6]。

歴史

東アジア・東南アジアのインターネット普及率（1994年-2011年）。暗紫色が低い普及率を、緑系の色が高い普及率を示す。社会現象としての人肉検索は、中国でインターネットが急速に広がった時期に発生した。

中国のインターネットは2000年ころに普及しはじめ、2005年ころには強力な発信手段となった^[2]。CNNIC（中国インターネット情報センター）によれば、2005年6月のネット人口は1.03億人であった^[4]。2007年12月には2.10億人、2008年6月には2.53億人と増加し^[4]、2011年12月には5.13億人に達している^[2]。子供が高校生や大学生になるのをきっかけに親がPCを買い与えることが多いとされ^[4]、ネットユーザーにおける若年層の割合が高い^[4]。2011年12月現在でも、30歳以下のネットユーザーが58.20%を占める^[2]（1980年代生まれの「80後」と呼ばれる世代とも重なる）。こうした中国インターネットの「若さ」は、ネット社会の創造力と破壊力の双方の要因として注目される要素である^[2]。

ナレッジコミュニティとしての「人肉検索」

もともと「人肉検索」とは、「より多くの人間の参加により、サーチエンジンが提供し得る情報の正確性をより高めようというシステム」^[1]のことを指す。

「人肉検索」において最も著名なものはインターネットコミュニティサイト「MOP（猫扑网）」によるものである^[1]。MOPは「人肉搜索（人力検索エンジン）」と称する掲示板を設け^[1]、ポイント制（MP＝Mop Point）などを導入して利用者の参加と定着を促していた^[1]。

広い意味での「人肉検索」サイトとしては、このほか、「百度知道」^[1]、「爱问知识人」^[1]（新浪傘下）などが挙げられる（Wikipedia中国語版「zh:问答网站列表」も参照）。

社会現象としての「人肉検索」

中国においてインターネットが普及し、インターネットユーザーが増加するにつれて、さまざまな「炎上」も生じるようになった。またその過程で個人の「特定」、個人情報の暴露なども行われるようになった。

2001年には、あるユーザーがネット上に交際相手として掲示した女性がタレントと指摘され、あわせてこのタレントの個人情報が掘り起こされた^[7][2]（香港の『文匯報』は2008年のコラムで、これが最初の「人肉捜索」であったとしている^[7][2]）。2005年には、インターネットコミュニティ「天涯社区」で活動していた著名ブロガー「毒药」が、過去の発言などネット上の公開情報が検索されて本名や職業・居住地を特定され、さらには家族の個人情報も暴き出されるという事件が発生している^[8]。

2006年の猫殺害事件

「人肉検索」が炎上と結びついて着目されたのは、2006年2月に発覚した猫の殺害事件（高跟鞋虐猫事件）であるとされる^[1][2][5]。この事件は、中年女性が猫をむごたらしい方法で殺害する一連の写真をネットに公開したもので^[1][9][10]、激怒した人々は人肉検索を駆使し、問題の表面化から6日ほどでこの女性を特定した^[1]。

2月26日深夜、猫虐殺写真を発見したネットユーザーがMOPの「人肉搜索」掲示板で問題を提起^[10]、この「人肉搜索」掲示板を中心として、犯人探しが行われた^[10]。当初は写真投稿者のIPアドレスやIDなどからの調査が試みられたが^[10]、3月2日に「猫を殺害した女性は黒竜江省の某町の病院の看護士だ」（町名は伏せられた）と告発をするユーザーが現れた^[10]。その後、写真に写っていた橋の所在が特定される^[10][5]など状況が進展、3月4日には猫殺害写真公開に関わった3人を特定するに至った^[1]。猫を殺害した女性の住所、電子メール、電話番号、身分証番号が暴露され^[5]、この女性と撮影に関与したテレビ局職員は職場を追われた^[5]。

2006年-2008年：人肉検索の最盛期

「人肉検索」は、この事件をきっかけとして、インターネット・コミュニティによる炎上に際して、「義憤」にかられた人々が、かれらが「悪」と見なしたもの糾弾し、かれらの「正義」と「秩序」を実現するために用いられることになる^[1]。人肉検索は、インターネットによる公開情報の検索を中心としつつ、個人の経験と知識などが加えられて検討される^[2]。当事者のメールアカウントなどに侵入して情報を得るケースもあるという^[2]。MOPの「人肉搜索」掲示板のポイント制は、参加者のやる気を高めて競争を行わせることとなり^[1]、「バウンティ・ハンター（賞金稼ぎ）」と呼ばれるユーザーの出現を見た^[1]。

高・中尾論文は、当事者の心身や社会に悪影響を及ぼすような「悪質な人肉捜索」（#諸問題参照）は2006年から2008年に集中しているとする^[2]。2006年から2008年にかけては、動物虐待者、不倫を行った者、人を死に追いやった（と見なされた）者など、倫理に背く者への追及として人肉検索が行われた^[2]。この時期の人肉検索は時に娯楽的に行われ（日本のネットでいう「祭り」）、またしばしば激しい暴力性を伴った（ネットリンチ）。この時期には中国の新たな社会現象として、欧米や日本のメディアにも人肉検索が報じられることになった^[2]。2008年4月1日（エイプリルフール）には、中国googleが「google 人肉搜索」を開始する^[1]というネタを披露した^[11]。

また、2008年後半からは人肉検索の新たな傾向として、権力を持つ者の横暴や、行政機関の腐敗など、公共性に目を向けるものも登場した^[2]。2008年10月には女児に対するわいせつ事件を起こした上に暴言を吐いたとされる高級官吏に攻撃が集まり、当該の官吏は失脚した（林嘉祥事件）^[2][9][12]。2008年12月には不動産価格の下落に対して「格安で売った不動産業者を処分する」と発言した不動産管理部門の局長が反発を買い、人肉検索の標的となった^[2][12]。その結果、局長が高級たばこや高級時計、高級外車などを所有していることが暴露され^[12]、最終的に当局の調査対象となり、公金横領や収賄によって懲役11年の処分が下った^[2][12]。

一方、2008年5月に発生した四川大地震においては、行方不明者探しや^[2]、被害実態調査^[2]、そのなかで明らかになった手抜き工事等への追及^[2]に「人肉検索」の枠組み（ナレッジコミュニティ、社会現象の双方の意味で）が有効な役割を果たした。

2009年以降

高・中尾論文は、2008年が人肉検索が社会的に大きなインパクトを与えたピークとしている^[2]。2009年1月1日には、複数の大手掲示板に「人肉捜索非組織性連盟」なる名義で「人肉捜索公約1.0Beta版」という文書が投稿された^[2]。人肉検索を「正しい道に発展」させることを掲げたこの文書は、他人のプライバシーをなるべく検索せず、個人情報を公共の場で公開しないとしつつ、それらは「汚職・腐敗」追及と「勧善懲悪」には適用しないとし、ネットユーザーの倫理を訴えかけるものであった^[2]。高・中尾論文によれば、これを契機として、ネットユーザーの間で議論が活発化し、「ネット市民」の自治意識の覚醒とも評されたという^[2]。

2010年頃からミニブログ（微博）が普及すると、人肉検索の舞台もミニブログに移行した^[2]。

2012年にチェン・カイコーが人肉捜索を題材にした映画『搜索（英語版）』が米アカデミー賞作品候補に選ばれた^[3]。