九州 歴史

九州

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/03/19 00:00 UTC 版)

歴史

古代

古代では、九州本島は、「筑紫島・筑紫洲(つくしのしま)」(古事記日本書紀)と呼ばれていた(国産み#比較表#歴史書における呼称)。

3世紀には『魏志』倭人伝に書かれているように小国(伊都国奴国など)に分立していた。それらの国々は4-5世紀頃まで継承され、後の郡の広さに近い政治地域を支配する豪族に成長していった。倭政権からは県主(あがたぬし)に任ぜられていた。記紀などの史料には九州各地に県・県主がみられる。 5、6世紀のヤマト政権には筑紫国(北部)・豊国(東部)・肥国(中部)・熊襲国(南部)の四区分に観念されていた。それは九州成立以前の政治的区分であった[注 8]続日本紀によるとヤマト政権律令制を取り入れるにあたって西海道の一部となり、筑紫は筑前国筑後国、豊国は豊前国豊後国、肥国は肥前国肥後国に分割され日向国の7国と島嶼部の壱岐国対馬国の2国が成立(ただし、日本書紀では律令制以前の推古天皇17年(609年)の記事に肥後國の記載あり)、弘仁15年/天長元年(824年)以後は大隅国薩摩国を加えた本土9国、島嶼部2国となったとある。また、斉明天皇の時に、百済復興の戦に備えるために筑紫国朝倉宮に遷都し、ごく短期間であるが九州に初めて朝廷が置かれた。その後、現在の太宰府市には西海道を統轄し対外的な窓口と大陸からの防衛任務を兼ねて大宰府が設置された。また、天智天皇2年(663年)の白村江の戦い以降に筑紫に水城大野城を置き日本の防衛の最前線の役割を担った。

なお古代九州には7世紀末までヤマト政権とは独立した王権があったとする説(九州王朝説)もある。

中世

中世には、博多自治都市として栄える。摂津国渡辺氏の分流の松浦氏の一族や、藤原純友の乱において勲功のあった大蔵春実橘公頼などの子孫が土着し、在地の豪族となる。

平家の勢力圏であり、九州の武家は平家方に属したが、治承・寿永の乱(源平合戦)の趨勢から菊池氏松浦氏をはじめ諸氏は源氏方に寝返り、鎌倉幕府の鎮西御家人となり地頭に補任される。

しかし、九州の武家は親平家方であったため、源頼朝は「戦後処理」として、九州の在地武家を抑えこむため、新しく東国御家人少弐氏島津氏大友氏を守護として九州に送り、これらの「下り衆」が勢力を強め、菊池氏や松浦氏、秋月氏などの在地の武家を抑え、その後の九州の武家の中枢となる。

鎌倉時代には2度に渡る元寇があり、少弐氏など北九州の武士を中心に撃退した後に、それまでの異国警固番役に代わり鎮西探題が設置される。

元弘元年(1331年)に京都において後醍醐天皇元弘の変で蜂起すると、少弐氏大友氏などが鎮西探題北条英時を攻撃する。鎌倉幕府が滅亡後に後醍醐天皇の建武の新政が成立し、後に足利尊氏は新政から離反し、尊氏は京都での戦いに敗れて九州へ逃れる。少弐氏らは尊氏を迎え、宮方の菊池武敏らを多々良浜の戦いで破る。尊氏は九州で体勢を整えた後に一色範氏仁木義長らを足利勢力として残し、京都に上り、室町幕府を開く。

後醍醐天皇は吉野(奈良県)に逃れて南朝を開き、宮方の武将に自身の皇子を奉じさせて各地で南朝勢力の集結を呼びかけ、九州には懐良親王宇都宮貞泰に守られて派遣され、菊池氏に奉じられる。懐良親王はから倭寇鎮圧の要請のために派遣された使者を迎え、「日本国王」として冊封されて明の権威を背景に勢力を広める。また、足利家では観応の擾乱と呼ばれる内紛が発生し、尊氏の側室の子である足利直冬が九州で尊氏と敵対して戦う。

中央では南朝勢力は衰微し、幼い3代将軍足利義満を補佐した細川頼之今川貞世を九州の南朝勢力討伐のために派遣すると懐良親王も博多、大宰府を追われ、貞世の働きで九州の南朝勢力は鎮圧される。貞世は九州で独自の勢力を築いたため義満に排除され、その後は大内氏が台頭する。寧波の乱細川氏を破った大内氏博多の商人により大陸との貿易を独占する。

応仁の乱以後は少弐氏は衰退し、戦国時代には大友氏、大内氏、島津氏などが戦国大名に成長する。天文12年(1543年)、種子島ポルトガル人により日本に初めて鉄砲が伝わる。南蛮貿易の中心地となり、大友義鎮有馬晴信大村純忠などのキリシタン大名も生まれる。

主要な戦国大名

近世

近世には豊臣秀吉九州征伐を経て豊臣政権下に組み込まれ、北九州は秀吉による朝鮮出兵である文禄・慶長の役の拠点であった。

江戸時代には幕藩体制の確立に伴い薩摩藩佐賀藩福岡藩熊本藩対馬藩をはじめとする諸藩が成立する。江戸時代の鎖国体制下では平戸出島などが対外交易の入り口となり、長崎奉行所がおかれた。

江戸前期には島原の乱が発生する。

幕末には薩摩藩などが明治維新を主導する雄藩となった。

近代

年表

「九国」、九州および「九州地方」の地名に関連した年表。




注釈

  1. ^ a b 島国領土がすべてから成る国)である日本を構成する6,852のに対する『国土交通省』による区分け ⇒ 6,852島(本土5島・離島6,847島)。<出典>『国土交通省』サイト 離島振興課 離島とは(島の基礎知識)[1] 2009年11月27日閲覧。
    ただし、について地理学上はこのような分類・区分けはない。
  2. ^ 平成25年10月1日時点の島面積より 国土地理院 (注:表中の「沖縄島 おきなわじま」は、通称名「沖縄本島」の正式名称)
  3. ^ 【参考】 日本のの面積順上位10島 ⇒ 本州北海道九州四国択捉島国後島沖縄本島佐渡島奄美大島対馬
    [出典] 国立天文台 (編)理科年表 平成19年版 P565、ISBN 4621077635
  4. ^ 世界のの面積順位より抜粋、出典 List of islands by area (オーストラリア大陸の面積未満で、四方を水域に囲まれる陸地)
    第1位 グリーンランド

    第6位 スマトラ島インドネシア共和国
    第7位 本州
    第8位 ビクトリア島カナダ) * 人口1,707人(2001年)
    第9位 グレートブリテン島イギリスイングランドスコットランドウェールズ))

    第20位 アイルランド島アイルランド共和国およびイギリス北アイルランド))
    第21位 北海道
    第27位 デヴォン島カナダ) * 世界最大の無人島

    第36位 スピッツベルゲン島ノルウェー
    第37位 九州

    第49位 バナナル島ブラジル) * 世界最大の川の中の
    第50位 四国
  5. ^ 佐賀・宮崎の両県が再置または分立され現在の状態になったのは、1883年(明治16年)以降である。
  6. ^ 「九州地方」『コンサイス日本地名事典』三省堂、第4版、1998年、396頁。本来の範囲は「九州」と同じく7県としているが、現在は実質的に沖縄県を含めた8県が「九州地方」の範囲である、と解説している。
  7. ^ 産経新聞西部本部では「九州・山口特別版」を発行している。朝日新聞西部本社毎日新聞西部本社読売新聞西部本社発行の新聞記事中でも「九州・山口」は用いられる。テレビ番組としてはブロックネット番組「アサデス。九州・山口」がある。
  8. ^ 古事記・国産み神話においては、隠岐の次、壱岐の前に筑紫島(九州)は、四面をもって生まれたとされる。
    次生、筑紫島。此島亦、身一而、有面四。面毎有名。故、筑紫国謂、白日別。豊国、言、豊日別。肥国、言、建日向日豊久士比泥別。熊曾国、言、建日別。
  9. ^ a b この時期の南西諸島は未開の先史時代であるうえ、朝廷や周辺のヤマト(大和)諸国からの認識も疎かであったと考えられ、特定の島に比定することは困難を伴う。(「阿古奈波」は沖縄本島に比定)

出典

  1. ^ 平成28年全国都道府県市区町村別面積調 島面積 (PDF)”. 国土地理院 (2016年10月1日). 2017年2月27日閲覧。
  2. ^ 『日本統計年鑑 平成26年』(2013年)p.17 - 1986年昭和61年)、海上保安庁による計測。
  3. ^ a b 平成27年全国都道府県市区町村別面積調 都道府県別面積 (PDF)”. 国土地理院. p. 5 (2015年10月1日). 2016年2月29日閲覧。
  4. ^ 【参考】 島国一覧領土がすべてで構成される国)
  5. ^ 地球ダイナミクス講座”. 竹内 章 富山大学理学部教授. 2009年4月閲覧。
  6. ^ 本州島東北部の弥生社会誌. 六一書房. (2004年6月). ISBN 978-4947743220 
  7. ^ 伊東ひとみ『地名の謎を解く』新潮社、2017年、10頁
  8. ^ 古田武彦著『失われた九州王朝』朝日新聞 (1993/01)ISBN 4022607505 p330
  9. ^ a b 「九州地方」『日本地名大百科』小学館、1996年、380-381頁。
  10. ^ 『世界大百科事典 7』、188-189頁。
  11. ^ 「九州」『コンサイス日本地名事典』三省堂、第4版、1998年、396頁
  12. ^ a b c d 『世界大百科事典 7』、189頁。
  13. ^ a b 蟹江征治著、宇野俊一、小林達雄、竹内誠、大石学、佐藤和彦、鈴木靖民、濱田隆士、三宅明正編『日本全史(ジャパン・クロニック)』(講談社1990年)109頁参照。
  14. ^ 『続日本紀』巻第2、大宝2年8月丙申(1日)条、10月丁酉(3日)条。新日本古典文学大系『続日本紀』一の58-61頁。
  15. ^ 野澤ほか 2012, pp. 92-93.
  16. ^ 野澤ほか 2012, pp. 93-95.
  17. ^ 野澤ほか 2012, pp. 96.
  18. ^ 平成17年度県民経済計算について 九州経済産業局調査
  19. ^ 平成19年度県民経済計算 Archived 2010年12月20日, at the Wayback Machine.
  20. ^ World Economic Outlook Database






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