フォークランド紛争 アルゼンチン軍の侵攻

フォークランド紛争

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/03/09 10:33 UTC 版)

アルゼンチン軍の侵攻

作戦計画の立案と前倒し (1981年12月-1982年3月)

上記の通りフォークランド諸島侵攻作戦の具体的な計画作成は、1981年12月15日に海軍総司令官アナヤ大将から海軍作戦部長ロンバルド中将への下令を端緒とする。この際、アナヤ大将の指示は「マルビナス諸島を奪回せよ。しかしそれらを確保する必要はない」というものであり、イギリスの反撃は予期されていなかった。1982年1月中旬より陸軍・空軍も加えて統合作戦計画作成が着手された[11]

この時点では作成完了時期は9月15日とされており、その前に何らかの動きを取ることは考慮されなかった。南半球にあるフォークランド諸島では北半球とは逆に、9月は真冬の過酷な天候が終わる時期であった。年初に招集されたアルゼンチン陸軍の徴集兵の訓練も進展しており、海軍航空隊にはシュペルエタンダール攻撃機とエグゾセ空対艦ミサイルの配備が進み、またフォークランド周辺にイギリス海軍が有する唯一の軍艦である氷海警備艦「エンデュアランス」も解役されているはずであった。上陸部隊としては海兵隊第2歩兵大隊が選定され、2月から3月にかけて、フォークランドに地形が似ているバルデス半島で数回の上陸演習を行った。基本的な上陸計画は3月9日に軍事政権の承認を受けて、9月までかけて作戦計画は準備されるはずだった[11]

しかし3月下旬、廃材回収業者のサウスジョージア島上陸を巡り、情勢は急激に緊迫し始めていた。3月23日にアルゼンチン政府はイギリスによる業者の退去を阻止するためサウスジョージア島に兵力を送るとともに、この危機を口実にフォークランド諸島を占領することを決心し、侵攻計画の立案グループに対して、計画をどの程度前倒ししうるかを諮問した。3月25日、ロンバルド中将は、同月28日に出港してフォークランド上陸は4月1日であると回答した。軍事政権はこの回答を承認し、ただちにフォークランド上陸作戦とサウス・ジョージアへのさらなる兵力増強の準備に取りかかるよう命令した[11]

フォークランド諸島侵攻 (3月28日-4月1日)

ロザリオ作戦の経過

双方の態勢

アルゼンチン軍においてフォークランド諸島の占領を担当したのは、カルロス・ブセル海兵隊少将を指揮官とする第40.1任務群であった。上記の通り海兵隊第2歩兵大隊を基幹として、上陸特殊作戦中隊および水中障害破壊部隊、野戦砲兵などを配属されていた。主たる攻撃目標は総督公邸と海兵隊兵舎であり、多方面から圧倒的に優勢な兵力で奇襲攻撃することで、できれば流血無しに占領することを企図していた[14]

イギリス側では丁度同地の警備に当たる海兵隊分遣隊が交代の時期を迎えたタイミングで情勢が緊迫し、大使館付駐在武官の助言を容れて交代を中止したため、定数の倍にあたる69名の海兵隊員が駐在していた。また「エンデュアランス」から陸戦隊11名が派遣されていたほか、同地に住んでいた退役海兵隊員1名が再志願して加わっていた[注 4]。海兵隊指揮官マイク・ノーマン少佐は、侵攻を受けた場合、緒戦で可能な限り激しい打撃を加えて交渉の時間を稼ぐことを企図していた[14]

特殊作戦上陸中隊の錯誤

3月28日、アルゼンチン軍侵攻部隊が出航した。当初計画では3月31日から4月1日の夜間に上陸する予定であったが、荒天のため24時間延期された。4月1日、フォークランド諸島総督レックス・ハント卿は、アルゼンチンの侵攻が迫っていることを本国より通知されて、これを島民に向けてラジオ放送した。これにより、アルゼンチン側は、既に戦術的奇襲が成立しなくなっていることを悟った[14]

4月1日21時30分(以下特記無い限りタイムゾーンはUTC-4)、ミサイル駆逐艦「サンティシマ・トリニダド」より、特殊作戦上陸中隊92名がゴムボート21隻に分乗して発進した。これらの部隊は二手に分かれ、サバロツ少佐に率いられた76名はイギリス海兵隊兵舎を、またヒアチノ少佐に率いられた16名は総督公邸を目指した。一方、イギリス側は、停泊中の民間船の航海用レーダーで港を見張っており、2日2時30分にはこれらのアルゼンチン艦艇の動きを把握していた。また監視哨からも報告が相次ぎ、4時30分にハント総督は緊急事態を宣言した[14]

アルゼンチン側の計画では、イギリス海兵隊が兵舎で就寝中のところを奇襲し、死傷者を出さずに制圧することになっており、サバロツ少佐はこれに従って催涙弾を投げ込んだが、実際にはイギリス海兵隊は既に全員が戦闘配置に就いており、兵舎はもぬけの殻であった。一方、ヒアチノ少佐の隊は、急遽この目標に振り替えられたため、総督公邸に関する情報を何も持っていなかった。ヒアチノ少佐は4名の部下を連れて降伏勧告に赴いたが、誤って総督公邸ではなく執事の住居に入ってしまった。そして公邸では、海兵隊員31名と水兵11名、退役海兵隊員1名が自動小銃を構えていた上に、総督付運転手が散弾銃を、そして総督自身も拳銃を構えていた。誤りに気づいて出てきたヒアチノ少佐たちに銃撃が浴びせられ、ヒアチノ少佐は戦死、1名が負傷して、降伏勧告に向かった全員がイギリスの捕虜となった。指揮官を失ったアルゼンチン側は次の動きを決められず、事態は膠着状態となった[14]

本隊の上陸とイギリス軍の降伏

一方アルゼンチン軍本隊では、まず4時30分に潜水艦「サンタ・フェ」より水中障害破壊部隊のダイバーたちが出撃し、偵察を行うと共に水陸両用車のための誘導灯を敷設した。続いて6時に戦車揚陸艦「カボ・サン・アントニオ」よりLVTP-7装甲兵員輸送車およびLARC-5貨物車に分乗した海兵隊第2歩兵大隊が出撃し、母艦からの誘導に従って岩礁を迂回したのち、誘導灯に従って無事上陸した。上陸すると、まずスタンリー空港を確保し、イギリス側が滑走路に設置した障害物を撤去したのち、スタンリー市街に向けて前進していった[14]

7時15分にはイギリス海兵隊の小部隊による妨害攻撃が行われたものの、双方とも戦死者はなく、8時には市街を掌握した。既に海兵隊の砲兵部隊や予備隊も上陸し、スタンリー空港には増援の陸軍部隊を乗せた航空機が着陸し始めていた。イギリス側が保持している施設は総督公邸のみとなっており、ハント総督は、島民と軍人へ不必要な生命の損失を与える徹底抗戦を避けて交渉することにした。9時25分に武装解除が命令されて、フォークランド諸島における戦闘はいったん停止した[14]

サウスジョージア島侵攻 (3月24日-4月3日)

双方の態勢

アルゼンチンはサウスジョージア島占領のため、セサル・トロムベタ海軍大佐を指揮官とする第60任務群を派遣した。これは極地輸送艦「バイア・パライソ」とコルベット「ゲリコ」から構成されており、艦載ヘリコプター2機と海兵隊員80名が乗り込んでいた[15]

サウスジョージア島には、研究者等を除けば定住者はなく、通常は軍隊の配備もないが、廃材回収業者のサウスジョージア島上陸への対応措置として、3月24日より、氷海警備艦「エンデュアランス」と、ミルズ中尉 (Keith Mills指揮下の海兵隊員22名が警戒活動にあたっていた。その後、海兵隊は3月31日に下船し、グリトビケンのイギリス南極探検隊 (British Antarctic Surveyの基地に駐屯した。4月1日には、ハント総督によるフォークランド諸島民へのラジオ放送が受信されたほか、4月2日には、BBCワールド・ニュースによって、アルゼンチンによるフォークランド侵攻が報じられた。国防省からの指令を受けて、「エンデュアランス」はアルゼンチン軍に見つからないように離れつつ情報収集母体として活動することになり、ミルズ中尉は、猛烈な嵐のなかで防御陣地を構築し、また海岸と桟橋に鉄条網と爆発物を敷設させた[15]

サウスジョージア島占領

4月2日12時25分頃、グリトビケンのあるカンバーランド湾に「バイア・パライソ」が侵入してきた。本来、この日にサウスジョージア島への侵攻作戦も実施される予定であったが、極度の悪天候のために断念し、無線で「明朝もう一度来て通信する」と通告して去って行った。4月3日の夜明けには天候も回復しており、6時30分には再び来航した「バイア・パライソ」からのVHF通信で降伏要求がなされた。この間、アルゼンチン軍は、まずピューマ・ヘリコプターのヘリボーンによって部隊を展開させていたが、同地にイギリス軍はいないものと誤認しており、ピューマ・ヘリコプターは陣地の近くを飛行したため、ミルズ中尉たちの一斉射撃によって数十発が命中し、2名が戦死、残りは全員負傷して、機体は不時着した[15]

トロムベタ大佐は「ゲリコ」へイギリス軍陣地への艦砲射撃を命じたが、目標があまりに近くて俯角を取れず、射撃できずにいるうちに、逆にミルズ中尉たちのカールグスタフ無反動砲M72 LAW対戦車ロケット弾、そして機関銃および自動小銃の射撃を受けて、水兵1名が戦死し、砲の旋回機構も破壊された。しかしこの間に、アルエットIIIヘリコプターによって、不時着したピューマの負傷者は収容され、また増援部隊を着陸させた。アルゼンチン海兵隊は巧みに展開し、ミルズ中尉たちを包囲していった。また「ゲリコ」も、いったん沖に後退したのちに艦砲射撃を再開しており、砲の旋回機構を破壊されたために弾着の誤差が大きかったものの、徐々に陣地に近づいていた[15]

ミルズ中尉は、事前に「無益に人命を失うおそれが生じる前に、抵抗をやめる」と指令されていたこともあって、この時点でアルゼンチン軍に対し十分な損害を与えたとして、降伏した。イギリス側は重傷者1名を出したものの、戦死者はなかった。これに対し、アルゼンチン軍は圧倒的に優勢であり、またミルズ中尉が無線で海兵隊の駐屯を宣言していたにも関わらず、イギリス軍はいないだろうという思い込みで不用意に兵力を投入した結果、フリゲート1隻損傷、ヘリコプター1機全損、死者3名という損害を被った[15]。ただし、後々の外交交渉のことを考えて、イギリス人を殺さないように攻撃を手控えた結果とも言われる。

政治・外交的対応

戦時内閣の設置

3月31日の時点で、サッチャー首相は、「ハーミーズ」「インヴィンシブル」の2隻の軽空母を中核として、第3コマンドー旅団を伴った機動部隊の編成を下令しており、4月1日夜の閣議で、機動部隊をフォークランドに派遣することが決定された[12]。アルゼンチンの侵攻に対して、サッチャーが既に任務部隊派遣の準備が整っていることを表明すると、世論はこれを熱狂的に支持したが、アルゼンチンの侵攻を未然に防げなかったことについて野党は追求の手を緩めず、責任を取って、キャリントン外相、アトキンズ閣外大臣、並びにルース次官は辞任を余儀なくされた。そして4月6日には、サッチャーはイギリスの伝統に基づいて戦時内閣を設置し、サッチャーと数名の閣僚によって意思決定を行える制度を整えた[16]

国連の動きと経済制裁

このように部隊を派遣してはいたものの、イギリスにとって、武力行使による奪回は最終手段と位置づけられており、できれば任務部隊の派遣効果と対アルゼンチン経済制裁によって、アルゼンチンが全面的に屈服するか、あるいは国連やアメリカによる調停を期待していた。サッチャーは、スエズ危機の教訓を踏まえて、アメリカや国際法を無視した武力行使はありえないと考えており、まずこれらの地固めを重視した[16]

しかし国連はもともと平和主義と反植民地主義的志向が強く、イギリス寄りでの調停は期待し難かった。またイギリスとしては自衛権の発動を主張することも困難であった。自衛権とは攻撃を受けてから生ずるものであるのに対し、フォークランド総督府は既に降伏し、戦闘はいったん終結していたためである。4月3日には、アルゼンチンとイギリスの間の開戦を受けて開かれていた国連安全保障理事会において決議第502号が出され、アルゼンチンのフォークランド諸島一帯からの撤退を求めたが、これが精一杯であった[16]

イギリスでは軍事作戦と並行して経済制裁についても検討しており、4月2日には国内のアルゼンチン資産を凍結しその額は15億ドルにも及んだ。ただし当時のアルゼンチン経済は食糧、エネルギー分野においては自給に近かったことから短期的な影響は小さく、長期的な影響を与えるためには諸外国との連携が必要であった。欧州、コモンウエルス諸国、そして日本は外交的にイギリスを支持し、対アルゼンチン武器禁輸、アルゼンチンからの輸入の部分的停止、対アルゼンチン新規融資の禁止などを含んだ対アルゼンチン経済制裁に同意したが、日本は経済制裁には追随しなかった[16]

調停の試み

これと並行して、アメリカのアレクサンダー・ヘイグ国務長官やイギリスのフランシス・ピム外相のシャトル外交により、事態の打開が模索された。アメリカにとって、反共という立場では共通するイギリスとアルゼンチンが対立を続けることは望ましくなかったこともあり、積極的に調停を試みた。ヘイグ国務長官の基本的な構想は、まずアルゼンチンが撤兵し、それを確認してイギリスも任務部隊の派遣をやめるというものであった。4月12日にはロンドンを訪れて、この構想に基づく提案を提示した。イギリスも一時はその案の受諾の方向で進んでいたが、アルゼンチンは主権の移譲を主張して譲らず、ヘイグを愕然とさせた[16]

イギリス側が諸島統治は島民の意思を尊重する立場であったのに対し、アルゼンチン側の言い分は、同諸島での現地統治および参政権をアルゼンチン島民にも与えるとした[17]。また、排他海域の設定やイギリス軍の進軍停止・撤退なども協定案としてやり取りがあったものの、イギリスの軍事力がフォークランドへ及ばないよう定める文言が、4月24日のアルゼンチン案に含まれていたことから、イギリス側はアルゼンチンの撤退が絶望的と考え、さらに外交交渉が時間稼ぎのために使われていることを懸念した[18]

ヘイグ長官はなおも調停を試みたものの、4月25日のサウスジョージア島奪還を受けて、27日にはアルゼンチン軍事評議会はヘイグの調停案を拒絶する決定を下し、2日後にヘイグにそのことを伝えた。ヘイグは、もし戦闘が勃発すればアメリカはイギリスを支持することを表明した[16]

戦争中もイギリス政府や諸外国政府は、外交的に戦争の落としどころを探っていた。ヘイグ国務長官はイギリス、アルゼンチン双方に対して48時間以内の即時停戦とフォークランド諸島からの撤退を求めていた。またペルー政府も仲介役に積極的であり、即時停戦や部隊の撤収、第三国によるフォークランド諸島の一時的な統治の確立などの調停案を持ちかけていた。しかしこのときにイギリス原子力潜水艦「コンカラー」によってアルゼンチン巡洋艦「ヘネラル・ベルグラーノ」が撃沈され[19]、またイギリス駆逐艦「シェフィールド」にエグゾセを命中させたことで、アルゼンチンは態度を硬化させており、ペルーとアメリカの仲裁には関心を持たず、国際連合の場でイギリスに国際的な圧力をかけて譲歩を引き出そうとしていた[16]

アメリカにとっては、米英関係と同時にラテン・アメリカ諸国との関係も良好に保つ必要があった。そしてチリを除くラテンアメリカ諸国にとっては、アルゼンチンが完敗して再び政変が生じることは望ましくなかった。5月31日、レーガン大統領はブラジルの大統領と協議したのち、サッチャー首相に電話して、ヘイグ国務長官の即時停戦案を受け入れるよう提案したが、イギリスはグース・グリーンの戦いで勝利を収めた直後であり、到底受け入れられるものではなかった。サッチャー首相は猛抗議し、しまいにはレーガンが「自分でも余計な指図をしたことはわかっているが…」と折れる有様であった[16]

6月2日には、今度は国際連合安保理の場においてスペインとパナマが独自の即時停戦案を提出した。サッチャー首相は折からのヴェルサイユ・サミットで各国首脳への根回しを行っていたが、日本の鈴木善幸首相だけは問題の平和的解決に拘って即時停戦案への賛成を表明しており、サッチャー首相を激高させた。そして2日後の安保理では、日本とソ連を含む9か国が停戦案に賛成したため、イギリスは拒否権を発動して停戦案を封じ込めざるを得なかった[16]


注釈

  1. ^ 以下はフォークランド諸島で記載を統一。
  2. ^ その後、1773年ボストン茶会事件が発生し、1775年レキシントン・コンコードの戦いによりアメリカ独立戦争が勃発した。
  3. ^ ダヴィドフは、既に1981年12月に一度同島に上陸していたが、この際も、上陸のための事前許可を得ていなかった[10]
  4. ^ この他、島民の志願者からなるフォークランド諸島防衛隊23名が組織されていたが、こちらは海兵隊の補助に限定され、戦闘には加えられなかった。
  5. ^ ベインティシンコ・デ・マヨは元々オランダ海軍空母の「カレル・ドールマン(旧英海軍コロッサス級空母ヴェネラブル」)」で、アルゼンチンが購入した際には火災事故によって機関を損傷した状態だった。そのため、コロッサス級の準同型艦で建造が中止されていた英海軍マジェスティック級空母レヴァイアサン」から機関を流用して修復した後に就役したのだが、この機関はベインティシンコ・デ・マヨに流用された当初から不調だったと言われている。
  6. ^ a b 当時英海軍が採用していたSCOT衛星通信装置は、電波探知装置による探知を阻害する危険があった[27]
  7. ^ 1機にエグゾセを搭載し、もう1機はレーダー故障時の誘導を担当するための補助機
  8. ^ イギリス側はエグゾセの撃破をアヴェンジャーの114mm単装砲による撃墜と主張しているがチャフによる誤作動だった可能性もあるなど詳細は不明である。
  9. ^ チャフロケットなどの発射煙を誤認したと見られている
  10. ^ ただし南大西洋の過酷な海況のために船体に亀裂を生じ、後に補強工事が必要になった[56]
  11. ^ ただし、部分的にノズルを偏向して旋回能力を向上させ、敵機後方に回り込むという運用実績は記録されている。また後に増援として派遣された空軍のハリアーGR.3攻撃機は、レーダーを持たないなど空戦能力が低いことから、空中戦に巻き込まれた場合にはVIFFを活用して脱出するように推奨されていたが、実際にはハリアーGR.3が空中戦に遭遇すること自体がなかったため、このような機会はなかった[60]

出典

  1. ^ A Short History of The Falklands Conflict 帝国戦争博物館(2023年3月9日閲覧)
  2. ^ Falkland Islands War ブリタニカ百科事典(2023年3月9日閲覧)
  3. ^ 「フォークランド領有権交渉再開提案 アルゼンチン」『毎日新聞』毎日新聞社、2023年3月4日、夕刊、6面。
    "フォークランド領有権交渉再開提案 アルゼンチン". 毎日新聞. 毎日新聞社. 2023年3月5日. 2023年3月9日閲覧
  4. ^ a b c d e f g 防衛研究所戦史研究センター 2014, 第1章 フォークランド問題の起源.
  5. ^ サッチャー 1993, p. 221.
  6. ^ a b c d 防衛研究所戦史研究センター 2014, 第2章 1970年代の交渉の進展と停滞.
  7. ^ 篠崎 2017.
  8. ^ a b c d 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 36–40.
  9. ^ 国連広報センター 国際憲章”. 国連広報センター. 2008年10月27日閲覧。
  10. ^ a b 防衛研究所戦史研究センター 2014, 第3章 サッチャー政権以降のイギリス・アルゼンチン関係.
  11. ^ a b c d 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 208–211.
  12. ^ a b c d e f g h i j k l m 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 40–47.
  13. ^ サンデー・タイムズ特報部 1983.
  14. ^ a b c d e f g 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 211–217.
  15. ^ a b c d e 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 217–221.
  16. ^ a b c d e f g h i 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 47–56.
  17. ^ サッチャー 1993, p. 245.
  18. ^ サッチャー 1993, pp. 260–261.
  19. ^ a b c d e f g h 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 168–185.
  20. ^ a b c d 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 149–159.
  21. ^ a b c d e f g 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 243–251.
  22. ^ a b c 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 102–141.
  23. ^ a b c 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 154–168.
  24. ^ a b c d e f g h i j 田村 2005.
  25. ^ Chant 2001, pp. 43–50.
  26. ^ a b 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 200–204.
  27. ^ a b c d 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 185–193.
  28. ^ Office of Commander-in-chief, fleet (1982年5月28日). “Loss of HMS Sheffield” (PDF) (英語). 2016年7月24日閲覧。
  29. ^ Chant 2001, pp. 40–41.
  30. ^ a b 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 149–158.
  31. ^ 防衛研究所戦史研究センター 2014, p. 192.
  32. ^ キャムセル 2001, pp. 201–210.
  33. ^ a b c d e f 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 226–243.
  34. ^ a b c d 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 193–207.
  35. ^ a b c 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 252–257.
  36. ^ Chant 2001, pp. 57–70.
  37. ^ Chant 2001, p. 94.
  38. ^ a b c Polmar 2006, ch.20 Carrier War in the South Atlantic.
  39. ^ a b c d e f g h i j 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 257–278.
  40. ^ a b c d e f g h i j k l m 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 278–299.
  41. ^ a b c d e f g h i j k l 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 299–318.
  42. ^ a b c d e f g 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 318–328.
  43. ^ 「シーハリアー奮戦記」『航空ファン』1984年2月号 pp.66-77
  44. ^ アルゼンチン兵遺骨確認開始/フォークランド紛争35年/返還には反発も「英の領有認める」『読売新聞』朝刊2017年6月21日
  45. ^ a b Lawrence Freedman (2005). The Official History of the Falklands Campaign, Volume 2: War and diplomacy. Routledge. p. 539. ISBN 978-0714652078 オンライン版、Google Books)
  46. ^ a b c Martin Pegler (2010). Sniper Rifles: From the 19th to the 21st Century. Osprey Publishing. p. 62. ISBN 9781849083980 オンライン版、Google Books)
  47. ^ a b c Martin J Dougherty (2012). Sniper: SAS and Elite Forces Guide: Sniping skills from the world's elite forces. Lyons Press. p. 70. ISBN 9780762782840 オンライン版、Google Books)
  48. ^ Bijl 2014, pp. 172–173.
  49. ^ a b 床井雅美 『アンダーグラウンド・ウェポン 非公然兵器のすべて』日本出版社、1993年、135頁。ISBN 4-89048-320-9 
  50. ^ あかぎひろゆき 『40文字でわかる 銃の常識・非常識: 映画の主人公の銃の撃ち方は本当に正しい?(Kindle版)』Panda Publishing、2015年。ASIN B00TG26T6C オンライン版、Google Books)
  51. ^ a b 大波篤司、福地貴子「No.037 コンクリートの壁をも撃ち抜く狙撃銃とは?」 『図解 スナイパー』新紀元社、2016年、83頁。ISBN 978-4775314333 オンライン版、Google Books)
  52. ^ a b ピーター・ブルックスミス(著)、森真人(訳) 『狙撃手(スナイパー)』原書房、2000年、15-18頁。ISBN 978-4562033621 
  53. ^ a b パット・ファレイ、マーク・スパイサー(著)、大槻敦子(訳)「フォークランド戦争の狙撃手」 『図説 狙撃手大全』原書房、2011年、262-271頁。ISBN 978-4562046737 
  54. ^ Chris McNab (2016). The Barrett Rifle: Sniping and anti-materiel rifles in the War on Terror. Osprey Publishing. ISBN 978-1472811011 
  55. ^ Steven R. Harper (1994-06-17). Submarine Operations during the Falklands War (Report). Naval War College. http://www.dtic.mil/cgi-bin/GetTRDoc?AD=ADA279554&Location=U2&doc=GetTRDoc.pdf. 
  56. ^ a b Friedman 2012, Ch.14.
  57. ^ オースタル: “Aluminium Hull Structure in Naval Applications”. 2015年5月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年7月12日閲覧。
  58. ^ 岡田 1997, pp. 271–296.
  59. ^ Friedman 2012, p. 289.
  60. ^ 田村 2019.
  61. ^ Chant 2001, pp. 51–56.
  62. ^ 防衛研究所戦史研究センター 2014, pp. 92–100.
  63. ^ クレフェルト 2014, pp. 325–330.
  64. ^ 中村 2009, p. 81.
  65. ^ 中村 2009, pp. 81–82.
  66. ^ 中村 2009, pp. 82–83.
  67. ^ 中村 2009, pp. 83–84.
  68. ^ 中村 2009, p. 83.
  69. ^ “新中国与阿根廷建交40年回顾”. 中国拉丁美洲研究网. (2012年12月1日). http://ilas.cass.cn/xslt/gnlmyj/201212/t20121201_2244610.shtml 2019年6月21日閲覧。 
  70. ^ “跟随邓小平四十年 第二章见证(29)”. 人民網. (2016年12月29日). http://cpc.people.com.cn/n1/2016/1229/c69113-28985010.html 2019年6月21日閲覧。 
  71. ^ “中华人民共和国和阿根廷共和国联合声明(全文)”. 中華人民共和国中央人民政府. (2010年7月13日). http://www.gov.cn/jrzg/2010-07/13/content_1653406.htm 2019年6月21日閲覧。 
  72. ^ a b c d e [1][2][3][4]「「フォークランド」に学ぶ中国 尖閣略奪へアルゼンチンに急接近の“奇手”」産経新聞2013年2月3日。
  73. ^ CHINA’S MILITARY AGREEMENTS WITH ARGENTINA: A POTENTIAL NEW PHASE IN CHINA-LATIN AMERICA DEFENSE RELATIONS” (pdf) (English). 米中経済安全保障委員会 (2015年11月5日). 2019年6月21日閲覧。
  74. ^ China, Argentina set for defence collaboration, Malvinas-class OPV deal”. IHS Jane's 360 (2015年2月1日). 2015年3月10日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年8月15日閲覧。
  75. ^ “China To Supply 20 Thunder Fighter Jets To Argentina”. Defenseworld.net Bureau. (2015年2月16日). オリジナルの2019年6月21日時点におけるアーカイブ。. https://www.webcitation.org/6WOHShGQL?url=http://www.defenseworld.net/news/12186/China_To_Supply_20_Thunder_Fighter_Jets_To_Argentina 
  76. ^ “Argentina has finalized an order for 110 VN 1 amphibious armored vehicles”. Defence Blog. (2015年6月15日). https://defence-blog.com/army/argentina-has-finalized-an-order-for-110-vn-1-amphibious-armored-vehicles.html 2019年6月15日閲覧。 
  77. ^ “ラテンアメリカへの兵器輸出でもその力を伸ばしつつある中国”. ハーバー・ビジネス・オンライン. (2018年4月10日). https://hbol.jp/163612/2 2018年8月15日閲覧。 
  78. ^ “焦点:アルゼンチンの中国軍「宇宙基地」、民事利用は本当か”. ロイター. (2019年2月4日). https://jp.reuters.com/article/china-space-station-idJPKCN1PT0AL 2019年2月22日閲覧。 
  79. ^ Dinatale, Martin (2014年9月3日). “Polemica por una estacion espacial de China en el Sur”. 2018年8月19日閲覧。
  80. ^ “From a Space Station in Argentina, China Expands Its Reach in Latin America”. ニューヨーク・タイムズ. (2018年7月28日). https://www.nytimes.com/2018/07/28/world/americas/china-latin-america.html 2018年8月17日閲覧。 
  81. ^ “中国の衛星追跡局、アルゼンチンに設置へ”. 人民網. (2015年2月27日). http://j.people.com.cn/n/2015/0227/c95952-8854669.html 2018年8月17日閲覧。 
  82. ^ China’s Military Ambitions in Space and America’s Response” (pdf) (English). 米中経済安全保障委員会 (2015年2月18日). 2019年6月21日閲覧。
  83. ^ “Could China Help Ignite a Second War over the Falkland Islands?”. ナショナル・インタレスト. (2018年9月14日). https://nationalinterest.org/blog/buzz/could-china-help-ignite-second-war-over-falkland-islands-31197 2019年6月21日閲覧。 
  84. ^ Ian Traynor (2013年3月15日). “Pope Francis is wrong on Falklands, says David Cameron” (英語). ガーディアン. http://www.theguardian.com/uk/2013/mar/15/pope-francis-falklands-david-cameron 
  85. ^ ■コマンドマガジン第105号『フォークランド・ショウダウン』”. コマンドマガジン. コマンドマガジン. 2022年3月27日閲覧。






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