パリ講和会議
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参考文献
- NHK取材班 編『日本の選択1 理念なき外交 「パリ講和会議」』(角川文庫、1995年) ISBN 4-04-195403-7
- マーガレット・マクミラン 著\稲村美貴子 訳『ピースメイカーズ 1919年パリ講和会議の群像』上、下(芙蓉書房出版、2007年)
- 下斗米伸夫・五百旗頭真 編『二十世紀世界の誕生 両大戦間の巨人たち』(情報文化研究所、2000年) ISBN 4-7952-8238-2
- イアン・ニッシュ 著\関静雄 訳『戦間期の日本外交 パリ講和会議から大東亜会議まで』(ミネルヴァ書房日本史ライブラリー、2004年) ISBN 4-623-04074-7
- 牧野雅彦『国際保健衛生分野の制度形成と感染症:国際連盟規約起草過程の事例から』中央公論新社、2009年。ISBN 978-4121019806。
- 牧野雅彦『ヴェルサイユ条約 マックス・ウェーバーとドイツの講和』中央公論新社、2009年。ISBN 978-4121019806。
- 篠原初枝『国際連盟 世界平和への夢と挫折』中央公論新社、2010年。ISBN 978-4-12-102055-0。
- 山越裕太「国際保健衛生分野の制度形成と感染症:国際連盟規約起草過程の事例から」『コスモポリス』第5巻、上智大学大学院グローバル・スタディーズ研究科国際関係論専攻『コスモポリス』編集委員会、2011年、61-81頁、NAID 120005885567。
- 吉川宏「ロイド・ジョージとヨーロッパの再建-1-」『北大法学論集』第13巻第2号、北海道大学法学部、1963年1月、282-359頁、ISSN 03855953、NAID 120000973657。
- 吉川宏「ロイド・ジョージとヨーロッパの再建-2-」『北大法学論集』第13巻第3-4号、北海道大学法学部、1963年3月、459-551 url=https://hdl.handle.net/2115/16020、ISSN 03855953、NAID 120000953565。
- 吉川宏「ロイド・ジョージとヨーロッパの再建-3-」『北大法学論集』第14巻第1号、北海道大学法学部、1963年8月、66-157頁、ISSN 03855953、NAID 120000963326。
- 吉川宏「ロイド・ジョージとヨーロッパの再建-4(完)-」『北大法学論集』第14巻第2号、北海道大学法学部、1963年12月、203-234頁、ISSN 03855953、NAID 120000964210。
- 船尾章子「大正期日本の国際連盟観 : パリ講和会議における人種平等提案の形成過程が示唆するもの」『国際関係学部紀要』第14巻、中部大学国際関係学部、1995年、21-38頁、ISSN 09108882、NAID 110000466104。
- 永田幸久「第一次世界大戦後における戦後構想と外交展開 : パリ講和会議における人種差別撤廃案を中心として」『中京大学大学院生法学研究論集』第23巻、中京大学、2003年、157-256頁、ISSN 0389-7958、NAID 110006201180。
- 岡俊孝「<論説>パリ平和会議におけるイタリアの要求と米国 : イタリア・イレデンタとウィルソン (1)」『法と政治』第16巻第4号、関西学院大学、1965年、525-559頁、ISSN 02880709、NAID 110000213262。
- 岡俊孝「<論説>パリ平和会議におけるイタリアの要求と米国 : イタリア・イレデンタとウィルソン (2)」『法と政治』第18巻第3号、関西学院大学、1967年、511-537頁、ISSN 02880709、NAID 110000213367。
- 中谷直司「ウィルソンと日本 : パリ講和会議における山東問題」『同志社法學』第56巻第2号、同志社法學會、2004年、79-166頁、ISSN 03877612、NAID 110001045060。
- 申春野「「山東問題」の直接交渉をめぐる日中関係の展開」『国際公共政策研究』第10巻第1号、大阪大学大学院国際公共政策研究科、2005年、197-215頁、ISSN 1342-8101、NAID 110001045060。
- 矢田俊隆「1919年のオーストリア社会民主党とハンガリー・ソヴェト共和国の関係」『北大法学論集』第27巻第3-4号、北海道大学法学部、1977年、1-46頁、ISSN 03855953。
- 八丁由比「国際連盟規約と幻の人種平等原則-実現しなかった原因は何か-」『九州工業大学研究報告.人文・社会科学』第59巻、九州工業大学大学院工学研究院、2011年、13-19頁、ISSN 0453-0349、NAID 120002925798。
- 清水正義「第一次世界大戦後の前ドイツ皇帝訴追問題」『白鴎法學』第21号、白鴎大学法学部、2003年、pp.133-155、ISSN 1348-8473、NAID 110001161262。
- 林忠行「パリ平和会議の期間におけるチェコスロヴァキアと「ロシア問題」」『スラヴ研究』第30巻、北海道大学、1982年、71-94頁、ISSN 05626579、NAID 110001046177。
- 細谷千博「ヴェルサイユ平和会議とロシア問題」『一橋大學研究年報. 法學研究』第2巻、一橋大學、1959年、59-122頁、ISSN 0439-3260、NAID 110007623673。
- 加来浩「ズデーテン問題の発生」『弘前大学教育学部紀要』第90号、弘前大学教育学部、2003年、pp.39-48、NAID 110001899625。
- 原田敬一「戦争の終わらせ方と戦争墓地 : フランクフルト条約からサンフランシスコ平和条約まで」『文学部論集』第91号、佛教大学、2007年、31-51頁、ISSN 0918-9416、NAID 110007974822。
- 胆紅「五・四運動と日本のジャーナリズム」『大阪大学国際公共政策研究』第11巻、2007年3月、183-194頁、NAID 120004840611。
- 高篠平太郎「「民族問題」としてのアルメニア」『山村女子短期大学紀要』第3巻、山村学園短期大学、1991年、1-42頁、NAID 110007974822。
- 渡辺正志「「イラクにおけるイギリス委任統治体制の成立 : イギリスの論理(一)」『高岡法学』第3巻第1号、高岡法科大学、1992年、59-95頁、NAID 110004686821。
- 武田昌之「国際連盟とドイツの平和主義 : 軍事制裁の問題を中心に」『北海道東海大学紀要. 人文社会科学系』第4巻、北海道東海大学、1991年、109-123頁、NAID 110000469839。
- 渡邉通弘「セーヴル条約と日本(一)」『東海大学文明研究所紀要』第13巻、東海大学、1993年、37-50頁、NAID 110000195751。
- 渡邉通弘「セーブル条約と日本(二)」『東海大学文明研究所紀要』第14巻、東海大学、1994年、63-82頁、NAID 110000195763。
- ^ 中川竹三『ヴェルサイユ会議』(1920年、民友社)など
- ^ 調印式にヴェルサイユ宮殿の鏡の間を使用したのは、ドイツ側の勝利に終わった普仏戦争の仮講和条約締結とドイツ帝国の発足が鏡の間で行われたことによる。
- ^ ヴェルサイユ宮殿敷地内の大トリアノン宮殿で調印式が行われた。ただし、調印式が行われたのは講和会議終了後である。
- ^ ミラーは当初パリでウィルソンが提示した草案が原案になると考えていたが、第一回会議直前にハウスから「ハースト=ミラー案」を草案とすると知らされ、前日まで作成に当たった(山越裕太 2011, pp. 66)。
- ^ ただし日本代表団にクレマンソーが便宜を図ったことはなく、日本代表[誰?]による日本語訛りの演説に際し、まわりに聞こえるような声で「あのちびは何をいっているのか」といったとも伝えられる。(マイケル・ブレーカー『根まわし・かきまわし・あとまわし 日本の国際交渉態度の研究』<1976年、サイマル出版会 p.2>、小熊英二『単一民族神話の起源―「日本人」の自画像の系譜』<1995年、新曜社 p.214>)
- ^ 吉川宏 1963a, p. 292.
- ^ 吉川宏 1963a, p. 305-306.
- ^ 吉川宏 1963a, p. 326-329.
- ^ 吉川宏 1963a, p. 287.
- ^ 吉川宏 1963a, p. 288.
- ^ 吉川宏 1963a, p. 288-289.
- ^ 吉川宏 1963a, p. 346-347.
- ^ 吉川宏 1963a, p. 297-301.
- ^ 吉川宏、2、522-523p
- ^ a b c d e 山越裕太 2011, pp. 66.
- ^ 山越裕太 2011, pp. 65.
- ^ 牧野雅彦, 2009 & p.148-151.
- ^ 吉川宏 1963a, p. 346.
- ^ a b 牧野雅彦, 2009 & p.148.
- ^ General Gvozdenovic statement on Paris Peace Conference
- ^ 清水良三「国家の承認と政府の承認」『国士舘大学政経論叢』第28-29巻、国士舘大学政経学会、1979年4月、351-353頁、CRID 1050001337716465536、ISSN 0586-9749。
- ^ From Tiny Andorra to the U.N. Center Stage - New York Timese-ニューヨーク・タイムズ2006年9月22日
- ^ RTVA, Andorra Difusió. “Andorra va declarar la guerra a Alemanya el 1914? | Andorra Difusió” (カタルーニャ語). www.andorradifusio.ad. 2021年6月23日閲覧。
- ^ 1919年11月15日に大統領就任
- ^ 条約受諾に反対して辞任
- ^ 細谷千博, 1959 & p.69.
- ^ 牧野雅彦, 2009 & p.273.
- ^ 吉川宏 1963a, p. 330-331.
- ^ 山越裕太 2011, pp. 667.
- ^ a b c 山越裕太 2011, pp. 70.
- ^ 吉川宏、2、510p
- ^ 吉川宏 1963a, p. 348.
- ^ 吉川宏、2、477p
- ^ 吉川宏、2、520p
- ^ 吉川宏、2、525p
- ^ 吉川宏、2、537-539p
- ^ a b 吉川宏、2、543p
- ^ 吉川宏、3、100p
- ^ 吉川宏、4、215p
- ^ a b c 吉川宏、2、543-544p
- ^ 牧野雅彦, 2009 & p.179.
- ^ a b 山越裕太 2011, pp. 73-74p.
- ^ 牧野雅彦, 2009 & p.192.
- ^ 牧野雅彦, 2009 & p.197-198.
- ^ サン=ジェルマン条約締結により「オーストリア共和国」に
- ^ 加来浩, 2003 & p.45-46.
- ^ 牧野雅彦, 2009 & p.201-202.
- ^ 牧野雅彦, 2009 & p.221.
- ^ 加来浩, 2003 & p.46.
- ^ 清水正義、2003、144p
- ^ 清水正義、2003、145p
- ^ 『憲政史編纂会収集文書目録』国立国会図書館〈憲政資料室所蔵目録 ; 第1〉、1960年 。
経過詳報/第六 独逸前皇帝処分問題, JACAR(アジア歴史資料センター) , "1919年巴里講和会議ノ経過ニ関スル調書 其10(政-47)(外務省外交史料館)" - ^ 独逸前帝の審問(一・二)[1] 大正日日新聞1920.2.2-1920.2.3
- ^ 牧野雅彦, 2009 & p.245.
- ^ 清水正義、2003、151p
- ^ 吉川宏、2、461p
- ^ 吉川宏、2、473p
- ^ 吉川宏、2、474-475p
- ^ 山越裕太 2011, pp. 79.
- ^ 牧野雅彦, 2009 & p.272.
- ^ 山越裕太 2011, pp. 72.
- ^ 山越裕太 2011, pp. 72–73.
- ^ 吉川宏、2、476-477p
- ^ 吉川宏、2、481-482p
- ^ 山越裕太 2011, pp. 74p.
- ^ 船尾章子、1995、26-27p
- ^ 船尾章子、1995、33p
- ^ 永田幸久 2003, p. 203-204.
- ^ 永田幸久 2003, p. 204.
- ^ 永田幸久 2003, p. 213.
- ^ 永田幸久 2003, p. 205.
- ^ 永田幸久 2003, p. 205-206.
- ^ 永田幸久 2003, p. 207.
- ^ 南アフリカのボータ首相が、ヒューズを評して牧野に告げた言葉。八丁由比、2011、19p
- ^ 永田幸久 2003, p. 208.
- ^ 八丁由比、2011、17p
- ^ 永田幸久 2003, p. 211-212.
- ^ 永田幸久 2003, p. 220.
- ^ 永田幸久 2003, p. 213-214.
- ^ 永田幸久 2003, p. 229-230.
- ^ 昭和天皇独白録 新保博彦 2012年1月11日
- ^ ポール・ゴードン・ローレン『国家と人種偏見』 TBSブリタニカ(阪急コミュニケーションズ) p.151
- ^ 吉川宏、2、490-491p
- ^ 吉川宏、2、493p
- ^ 吉川宏、2、498p
- ^ 武田昌之 1991, pp. 111.
- ^ 牧野雅彦, 2009 & p.164-165.
- ^ 吉川宏、2、518-519p
- ^ 吉川宏、2、526-527p
- ^ 吉川宏、2、542p
- ^ 吉川宏、2、519-520p
- ^ 吉川宏、2、536p
- ^ 吉川宏、2、545p
- ^ 吉川宏、2、550p
- ^ 細谷千博, 1959 & p.60.
- ^ 細谷千博, 1959 & p.66.
- ^ 細谷千博, 1959 & p.70-71.
- ^ 細谷千博, 1959 & p.72-73.
- ^ 細谷千博, 1959 & p.73.
- ^ 細谷千博, 1959 & p.75-76.
- ^ 吉川宏、3、78p
- ^ 細谷千博, 1959 & p.77-79.
- ^ 吉川宏、3、84p
- ^ 細谷千博, 1959 & p.90.
- ^ 細谷千博, 1959 & p.91.
- ^ 細谷千博, 1959 & p.91-92.
- ^ 細谷千博, 1959 & p.99.
- ^ 細谷千博, 1959 & p.100.
- ^ 細谷千博, 1959 & p.107.
- ^ 細谷千博, 1959 & p.109-110.
- ^ 細谷千博, 1959 & p.115-116.
- ^ 吉川宏、3、101p
- ^ 細谷千博, 1959 & p.119.
- ^ 林忠行1982 & p.84-85.
- ^ 林忠行1982 & p.86.
- ^ 林忠行1982 & p.87.
- ^ 岡俊孝、1965、548-550p
- ^ 岡俊孝、1965、550-551p
- ^ 岡俊孝、1967、525p
- ^ 岡俊孝、1967、525-529p
- ^ 中谷直司 2004, p. 251-252.
- ^ a b 中谷直司 2004, p. 260
- ^ 中谷直司 2004, p. 253.
- ^ 山東問題ニ関スル条約公文書集 P.4(アジア歴史資料センター)[リンク切れ]
- ^ (臼井勝美『日本と中国 : 大正時代』原書房〈近代日本外交史叢書〉、1972年、45頁。doi:10.11501/11928086。NDLJP:11928086 。 )直接は胆紅2007.03、PDF-P.2
- ^ 中谷直司 2004, p. 262-263.
- ^ 中谷直司 2004, p. 265.
- ^ 中谷直司 2004, p. 264-265.
- ^ 中谷直司 2004, p. 266-267.
- ^ 中谷直司 2004, p. 269-271.
- ^ 中谷直司 2004, p. 274-275.
- ^ 中谷直司 2004, p. 276.
- ^ 中谷直司 2004, p. 278.
- ^ 中谷直司 2004, p. 279.
- ^ a b 中谷直司 2004, p. 280-281.
- ^ 中谷直司 2004, p. 286-287.
- ^ 中谷直司 2004, p. 287.
- ^ 中谷直司 2004, p. 284.
- ^ 中谷直司 2004, p. 296-297.
- ^ 中谷直司 2004, p. 299-300.
- ^ 申春野、2005、204p
- ^ 申春野、2005、205-206p
- ^ a b 渡邉通弘 1993, pp. 66.
- ^ 渡辺正志 1992, pp. 67.
- ^ 渡辺正志 1992, pp. 66.
- ^ 渡辺正志 1992, pp. 70–71.
- ^ 渡辺正志 1992, pp. 81.
- ^ 渡辺正志 1992, pp. 82–83.
- ^ 高篠平太郎 1991, pp. 33–34.
- ^ 高篠平太郎 1991, pp. 31–32.
- ^ 高篠平太郎 1991, pp. 34.
- ^ 高篠平太郎 1991, pp. 35–36.
- ^ 矢田俊隆、1977、3p
- ^ 矢田俊隆、1977、4p
- ^ 林忠行, 1982 & p.81.
- ^ 原田敬一, 2007 & p.46-47.
- ^ 吉川宏 1963a, p. 341.
- ^ 吉川宏 1963a, p. 343-345.
- ^ 吉川宏、2、532p
- ^ 吉川宏 1963a, p. 351.
- ^ 吉川宏、2、517-518p
- ^ a b 篠原初枝 2010, pp. 63–64.
- ^ 篠原初枝 2010, pp. 34–36.
- ^ 船尾章子、1995、28p
- ^ 船尾章子、1995、29p
- ^ 船尾章子、1995、31-32p
- ^ 中谷直司 2004, p. 255-257.
- ^ 船尾章子、1995、32p
- ^ 篠原初枝 2010, pp. 61.
- ^ a b 篠原初枝 2010, pp. 63.
- ^ a b 篠原初枝 2010, pp. 62.
- ^ 永田幸久 2003, p. 199.
- ^ 篠原初枝 2010, pp. 62–63.
- ^ 吉川宏、4、224p。
- ^ a b 吉川宏、4、233p
- ^ 牧野雅彦, 2009 & p.251-252.
- ^ 中谷直司 2004, p. 300.
- ^ 「ルール地方案内 (PDF) 」在デュッセルドルフ日本国総領事館2009年7月 PDF-P.5 [リンク切れ]
- ^ 林昭男「第一次大戦後におけるフランスのインフレーションと通貨政策」『商学討究』第25巻第4号、小樽商科大学、1975年3月、23-44頁、CRID 1050001201667272576、hdl:10252/2475、ISSN 0474-8638。
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