ニューヨーク・タイムズ 主要項目

ニューヨーク・タイムズ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/26 04:02 UTC 版)

主要項目

紙面は3つの主要項目により構成されている。

1. ニュース News
国際国内ワシントンの政治ビジネステクノロジーサイエンス健康スポーツニューヨーク地区教育天気、訃報および訂正記事(常設)で構成される。
2. 論説 Opinion
社説 Editorials , Op-Ed、および読者からの投稿 Letters to the Editor で構成される。
3. 特集 Features
芸術書籍映画演劇旅行、ニューヨークガイド、レストランワイン家庭ガーデニングファッションクロスワードゲームカートゥーン雑誌、週のまとめで構成される。

スタイル

紙面および記事の構成に関しては、一貫して同じスタイルをとっている。人名に言及する際には、通常の名字で呼ぶのではなくその役職、称号を用いる。見出しは語数が多く、重要な記事では副見出しが付される。USAトゥデイにより始められた紙面のカラー化が進んだ際にもモノクロにこだわっていた。紙面におけるトップ記事は一面の上部右側に掲載される。

インターネット版

ニューヨーク・タイムズのウェブ版は1995年に開始された。ニュースサイトの中でも最も利用者が多いサイトの一つである。米国の新聞では、WEB版でもUSAトゥデイ、ウォールストリート・ジャーナルに次ぎ3位である。

2007年9月17日、ニューヨーク・タイムズは、ページビューが増大したことにより、Webサイトの有料部分での購読料金による収入が、トラフィックに伴って増大したサイトの無料部分からの広告収入に見合わなくなったため、課金を取りやめると発表し、翌日の深夜から実施した[31]。サイト全体を全読者へ解放したのに加え、ニューヨーク・タイムズはそれまで最新1週間分を除いて有料だったニュース記事のうち1987年から現在までのものすべてと、米国法の下でパブリックドメインにある1851年から1922年までの全記事を無料化した[32]

マガジン

本紙日曜版の別冊(二部紙)として、「ニューヨーク・タイムズ・マガジン」が発行されている。マガジンは1896年の創刊で、本紙に掲載しきれない長文の記事や、カラー写真を大きく掲載したフォト・ルポルタージュ報道写真)で知られる。2007年1月現在、発行部数は約168万部。

ブックレビュー

紙面の特集項目に存在する刊行書籍の書評を、高く評価する人がいる。この書評での取り上げられ方によって、売り上げが左右されると言う人もいる。同時に掲載されるベストセラー・リストも、アメリカの読書会における代表的なリストとして知られている。執筆者の1人としてミチコ・カクタニがおり、ピューリツァー賞の批評部門で受賞するなどその書評は高く評価されているが、極めて辛口な記事を書くため批判を受ける事も多い。

テレビ・ラジオ番組表

1939年5月18日から初めて紙面上にてテレビ・ラジオ番組表の掲載を開始。近年は全国版での掲載は廃止したが、ニューヨーク市内版には引き続きテレビ欄とそれに関連したコラム(「What’s on TV」)を掲載していた[33][34][35]

Netflixなどといったオンデマンド配信サービスの普及により、「番組表という形式が人々のテレビ視聴スタイルに合わなくなってしまった」として、2020年8月31日発行分をもって、番組表の掲載を終了した。なお、番組関連のコラムやストリーミング作品の紹介など、テレビに関する記事の執筆や掲載は継続するとしている[33][34]


  1. ^ a b NYタイムズ、契約1千万人目標 25年までに、電子版の伸びが鍵」『西日本新聞me』西日本新聞社、2019年2月7日。2024年1月25日閲覧
  2. ^ The New York Times Co. Reports $709 Million in Digital Revenue for 2018 2019年2月6日配信 ニューヨーク・タイムズ
  3. ^ Top 10 U.S. Daily Newspapers
  4. ^ WNYC Radio, "WNYC to Launch WQXR on 105.9 FM on October 8 at 8pm," Sept. 10, 2009, (http://www.wnyc.org/about/media/media_41.html), viewed Oct. 8, 2009.
  5. ^ NYタイムズ、購読者数1千万超え目指す 電子版が好調:朝日新聞デジタル”. 朝日新聞デジタル. 2019年2月9日閲覧。
  6. ^ トランプ政権、連邦政府機関に米2紙の購読停止促す”. CNN (2019年10月27日). 2019年12月3日閲覧。
  7. ^ NYタイムズ、米スポーツ専門サイトを買収へ-約640億円で合意.bloomberg. 2022年1月7日閲覧。
  8. ^ NYT、スポーツ部を解散へ 専門サイト「ジ・アスレチック」に移行 朝日新聞.2023年7月11日閲覧。
  9. ^ ニューズウィーク:2007年/3/22号
  10. ^ そのとき、記者は......逃げた<全文>、ニューズウィーク、2011年04月05日
  11. ^ 古森義久 (2014年3月22日). “NYタイムズ「安倍たたき」「反日」支える日本人学者”. 産経新聞. https://web.archive.org/web/20140322034909/http://sankei.jp.msn.com/world/news/140322/amr14032208540001-n1.htm 2014年3月22日閲覧。 
  12. ^ ジパング編集部編 『笑われる日本人 : ニューヨーク・タイムズが描く不可思議な日本(Japan made in U.S.A.)』 ジパング(New York), 1998. ISBN 9784812306154
  13. ^ 大竹 秀子, Charles Burress (サンフランシスコ・クロニクル), Jocelyn Ford (en:Marketplace (radio program)) 他 "パネルディスカッションから 米国メディアが歪めて伝える「日本人」", 論座, 1998年12月号 (通号 44), P.140-154.
  14. ^ "米国 なぜか米国でゲイシャ復活--誤解される日本像", AERA, 12(18) (通号 588), p. 25-27, 1999年4月19日. ISSN 0914-8833
  15. ^ "日本政府、NYT紙に反論文送付へ", 朝鮮日報, 2008年10月1日.
  16. ^ "経済的に困窮した日本人が右翼化、ネットで外国人排斥-米紙", サーチナ, 2010/08/31.
  17. ^ マーティン・ファックラー "New Dissent in Japan Is Loudly Anti-Foreign", New York Times, August 28, 2010.
  18. ^ "「大阪は沈滞の象徴!?」報道の米紙に日本総領事館が反論を寄稿", 産経新聞, 2010.11.4.
  19. ^ "「津波が捕鯨打倒」に抗議=米紙記事受けNY日本総領事館"時事通信, 2011.3.27.
  20. ^ [1],2011.3.24.
  21. ^ https://opcofamerica.org/Awardarchive/hal-boyle-award-2011/
  22. ^ 2020年の夏期五輪招致をめぐり、猪瀬直樹東京都知事が他の候補都市を酷評現代ビジネス 2013年5月2日
  23. ^ 猪瀬知事の謝罪受け入れ=「日本との長年の友情重視」-トルコ 時事通信 2013年5月1日
  24. ^ 猪瀬知事「真意なかった」毎日新聞 2013年5月2日
  25. ^ Women Forced Into WWII Brothels Served Necessary Role, Osaka Mayor SaysNYTimes 2013年5月14日
  26. ^ 天皇陛下即位描いた「ニューヨーク・タイムズ」風刺画に抗議の声”. ライブドアニュース. 2020年2月22日閲覧。
  27. ^ メーガン妃の「王室離れ」が至極まっとうな理由 | The New York Times”. 東洋経済オンライン (2020年1月19日). 2020年2月22日閲覧。
  28. ^ Morgan, Piers (2020年1月13日). “PIERS MORGAN: Shame on Meghan and Harry for this gross 'racism' smear”. Mail Online. 2020年2月22日閲覧。
  29. ^ “Inside China's audacious global propaganda campaign” (英語). ガーディアン. (2018年12月7日). https://www.theguardian.com/news/2018/dec/07/china-plan-for-global-media-dominance-propaganda-xi-jinping 2018年12月9日閲覧。 
  30. ^ “Daily Telegraph stops publishing section paid for by China” (英語). ガーディアン. (2018年12月7日). https://www.theguardian.com/media/2020/apr/14/daily-telegraph-stops-publishing-section-paid-for-by-china 2021年6月14日閲覧。 
  31. ^ Why the New York Times is Free”. 2008年10月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2007年9月17日閲覧。
  32. ^ Perez-Pena, Richard (2006年9月17日). “Times to End Charges on Web Site”. The New York Times. http://www.nytimes.com/2007/09/18/business/media/18times.html 
  33. ^ a b Bahr, Sarah (2020年8月28日). “A Final Episode for the TV Listings”. The New York Times. https://www.nytimes.com/2020/08/28/insider/TV-listings-ending.html 2020年9月1日閲覧。 
  34. ^ a b ニューヨークタイムズ紙、81年続けたテレビ欄終了”. AV Watch (2020年9月1日). 2020年9月1日閲覧。
  35. ^ テレビ欄、紙面から消える~米 ニューヨーク・タイムズ紙”. TBS NEWS (2020年9月2日). 2020年9月3日閲覧。
  36. ^ ニコ生×BLOGOS番外編「3.14頂上決戦 上杉隆VS町山智浩 徹底討論」 - BLOGOS(ブロゴス)






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