ニコン ニコンの概要

ニコン

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/11/26 09:31 UTC 版)

株式会社ニコン
Nikon Corporation
ニコン本社(品川インターシティC棟)
種類 株式会社
機関設計 監査等委員会設置会社[1]
市場情報
東証プライム 7731
1949年5月16日上場
本社所在地 日本
108-6290
東京都港区港南2-15-3
品川インターシティC棟
設立 1917年大正6年)7月25日
(日本光学工業株式会社)
業種 精密機器
法人番号 5010001008763
事業内容 カメラ、半導体製造装置(ステッパー)、顕微鏡、双眼鏡、メガネ、など、光学機器の設計、製造
代表者 牛田一雄(代表取締役会長
馬立稔和(代表取締役社長執行役員CEO
岡昌志(代表取締役兼副社長執行役員兼CFO
資本金 654億7,600万円
(2022年3月31日現在)
発行済株式総数 378,336,521株
(2022年3月31日現在)
売上高 連結:5,396億1,200万円
(2022年3月期)
営業利益 連結:499億3,400万円
(2022年3月期)
経常利益 連結:570億9,600万円
(2022年3月期)
純利益 連結:426億7,900万円
(2022年3月期)
純資産 連結:5,999億6,700万円
(2022年3月31日現在)
総資産 連結:1兆395億6,600万円
(2022年3月31日現在)
従業員数 連結:18,437人
単独:4,174人
(2022年3月31日現在)
決算期 3月31日
会計監査人 有限責任監査法人トーマツ[2]
主要株主 日本マスタートラスト信託銀行(信託口)20.3%
明治安田生命 5.3%
日本カストディ銀行(信託口)5.3%
SSBTC CLIENT OMNIBUS ACCOUNT 1.9%
三菱UFJ銀行 1.9%
(2022年3月31日現在)
主要子会社 (株)ニコンイメージングジャパン 100%
関係する人物 長岡正男(第6代社長)
小秋元隆輝(元社長)
更田正彦(元副社長)
鶴田匡夫(元副社長)
嶋村輝郎(元社長)
苅谷道郎(元社長)
歴代イメージキャラクターの節も参照
外部リンク 株式会社ニコン
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社名

現在の社名「ニコンNikon)」は、元は、戦後に参入した35mmフィルムカメラの商品名ないしブランド名である(ニコンのレンジファインダーカメラ製品一覧#ニコンSシリーズを参照。後続のモデルとの区別のため現代では「ニコンI型」といわれることが多い)。アメリカ合衆国では「ナイコン」と発音されているが[注釈 1]、他では「ニコン」の発音が主流である[注釈 2]

社史

ニコン大井製作所
ニコンF(1959年)
ニコンF2チタン
  • 1974年(昭和49年) - 東京天文台木曾観測所に「105cm シュミット式望遠鏡」設置。
  • 1980年(昭和55年) - 日本初のLSI製造用ステッパー「NSR-1010G」を発売。
    • ライカ判一眼レフカメラ「ニコンF3」発売。
    • 「ニコンF3」を元にしたスペースシャトル用ライカ判一眼レフカメラをNASAに納入。
  • 1982年(昭和57年) - カラービデオカメラ「S-100」を発売。ウェハ検査顕微鏡装置「OPTISTATION」(オプチステーション)発売。
  • 1983年(昭和58年) - 35mmダイレクト電送装置「NT-1000」を発売。報道機関むけ。
  • 1984年(昭和59年) - MO、MO再生装置の開発を発表。
  • 1986年(昭和61年) - テレビカメラ用レンズ「TVニッコールレンズ S15×9」発売。
  • 1987年(昭和62年) - X線ステッパー「SX-5」発売。
  • 1988年(昭和63年) - 社名を「ニコン」(Nikon)に改称。電子スチルカメラ「QV-1000C」を発売。
    • ライカ判オートフォーカス一眼レフカメラ「ニコンF4」発売。
  • 1990年平成2年) - タイ王国に、Nikon Thailand Co., Ltd.設立。
  • 1992年(平成4年) - 世界初で唯一のオートフォーカス一眼レフ水中カメラ「ニコノスRS」を発売。
ニコンF801(1988年)
ニコンAC-2Eデータリンクシステム(1993年)
  • 1995年(平成7年) - 一眼レフタイプのデジタルカメラ「ニコンデジタルスチルカメラE2/E2s」を富士フイルムと共同開発。
  • 1996年(平成8年) - ライカ判オートフォーカス一眼レフカメラ「ニコンF5」発売。
  • 1997年(平成9年) - コンパクトタイプのデジタルカメラ「COOLPIX 100」発売。
  • 1999年(平成11年) - デジタル一眼レフカメラ「ニコンD1」発売。
  • 2000年(平成12年) - オランダにNikon Holdings Europe B.V.を設立。
  • 2001年(平成13年) - マレーシアにNikon Sdn.Bhd.を設立。
  • 2002年(平成14年) - 中国に尼康光学儀器有限公司を設立。
  • 2003年(平成15年) - ニコンのすべての製作所がゼロ・エミッション達成。ポーランドにNikon Polska sp.z.o.o.を設立。中国上海に尼康儀器有限公司を設立。
  • 2004年(平成16年) - ライカ判オートフォーカス一眼レフカメラ「ニコンF6」発売。
  • 2006年(平成18年) - デジタルカメラ事業に経営資源を集中するため、フィルムカメラ関連事業を大幅縮小。
    • アルジェリアで開かれた国連子供環境ポスター原画コンテストの授賞式で、ニコンは入賞者となった12歳のキューバ人少年に、賞品のカメラに米国製部品が含まれており、米国によるキューバ経済制裁に抵触するという理由で賞品を送らなかったが、のちに代替品を送ったと報じられている[7]
  • 2007年(平成19年) - デジタル一眼レフカメラ「D3」発売。
  • 2008年(平成20年) - デジタル一眼レフカメラ「D700」「D3x」発売。
    • 世界初の動画撮影を実現したデジタル一眼レフカメラ「D90」を発売。
  • 2009年(平成21年) - デジタル一眼レフカメラ「D3」がドイツのiFプロダクトデザイン賞を受賞。
    • デジタル一眼レフカメラ「D3s」を発売。
  • 2010年(平成22年) - デジタル一眼レフカメラ「D7000」発売。
  • 2011年(平成23年) - ニコン初のレンズ交換式アドバンストカメラ「Nikon 1」発売。
  • 2012年(平成24年) - デジタル一眼レフカメラ「D4」「D800」「D800E」「D600」発売。
    • デジタル一眼レフカメラ「D800」「D800E」が35mmフィルムサイズに準じた撮像素子搭載のレンズ交換式デジタル一眼レフカメラにおいて世界最高となる3630万画素を達成。(2012年2月7日現在)
  • 2013年(平成25年) - デジタル一眼レフカメラ「D610」「D7100」「D5300」、レンズ交換式アドバンストカメラ「Nikon 1 S1」発売。
  • 2014年(平成26年) - デジタル一眼レフカメラ「D4S」、レンズ交換式アドバンストカメラ「Nikon 1 V3」発売。
  • 2015年(平成27年)10月17日 - 2017年の創業100周年を記念し、本社2階にニコンの歴史・製品・技術を展示する初の施設「ニコンミュージアム」を開設[9]
  • 2016年(平成28年) - デジタル一眼レフカメラ「D5」「D500」「D5600」「D3400」発売。
    • 社内の構造改革のため、1000名程度の希望退職者を募集すると発表[10]
    • 英国のMark Roberts Motion Control Limitedを完全子会社化
    • ニコン初のアクションカメラ「KeyMission 360」「KeyMission 170」「KeyMission 80」発売。
  • 2017年(平成29年) - 希望退職者に1143名の応募があったと発表[11]
    • 2016年夏に発売予定だったが、その後発売時期を未定としていた[12] コンパクトカメラ「DLシリーズ」の発売中止を決定[13]
    • デジタル一眼レフカメラ「D7500」「D850」発売。
    • フルサイズミラーレス Z 7とZ 6
      10月30日-コンパクトデジカメの不振により、中国江蘇省の工場の操業停止を発表[14]
    • (株)黒羽ニコンを(株)栃木ニコンに吸収合併。
  • 2018年(平成30年) - 半導体製造用露光装置「FX-103S」の販売計画達成、および「D850」の世界的ヒット[15] により、2018年3月期の連結決算にて大幅な増益を達成[16]
    • レンズ交換式アドバンストカメラ「Nikon 1」シリーズの生産・販売を終了。
    • デジタル一眼レフカメラ「D3500」発売。
    • 新設計の「Zマウント」と、ニコン初の35mmフルサイズセンサー搭載のミラーレス一眼カメラ「Z 7」「Z 6」発売。
  • 2019年令和元年) - レンズ交換式デジタルカメラ市場の縮小に伴い、2019年3月期の連結決算にて映像事業の減収を発表。
    • ニコン初の光加工機「Lasermeister 100A」発売。
    • APS-Cセンサー搭載のミラーレス一眼カメラ「Z 50」発売。
    • Zシリーズのフラッグシップレンズである「NIKKOR Z 58mm f/0.95 S Noct」発売。
    • ニコンプラザ名古屋の業務終了を発表。
    • 各アウトレットモールに展開していたニコンダイレクトストアの全店が閉店[17]
  • 2020年(令和2年)
    • デジタル一眼レフカメラ「D780」発売。
    • 新型コロナウイルス感染症のためデジタル一眼レフカメラ「D6」の発売を5月に延期。
    • 業績悪化を受け、宮城県の拠点でカメラ本体の生産をやめ、タイ工場に集約する方針を明らかにした。また、海外では生産や販売を中心に2000人超の人員削減を発表[18]
    • 「ニコンプラザ銀座」と「ニコンプラザ新宿」を統合し、「ニコンプラザ東京」としリニューアルオープン。
  • 2021年(令和3年)
    • Zシリーズのフラッグシップカメラである「Z 9」の開発を発表。
  • 2022年(令和4年)
    • 一眼レフカメラの開発を停止していることを発表[19]

注釈

  1. ^ 『明るい暗箱』p.29 によれば、アメリカ人が先入観なく「Nikon」を読むと「ナイコン」(アメリカ: [ˈnkɒn])となることは検討中から承知だったという。
  2. ^ 「ナイコン」と発音されている例は『僕のコダクローム』や、近年ではニコンD300のCMなどで確認できる。
  3. ^ 旧・フジノン

出典

  1. ^ コーポレート・ガバナンス体制 - 株式会社ニコン
  2. ^ 株主総会招集通知 2021年1月6日閲覧
  3. ^ 三菱金曜会”. 三菱グループホームページ. 2020年12月6日閲覧。
  4. ^ 三菱広報委員会の活動”. 三菱グループホームページ. 2020年12月6日閲覧。
  5. ^ 三菱グループに「落ちこぼれ企業」続出、最強エリート集団の大ピンチ”. 週刊ダイヤモンド公式サイト. 2021年7月15日閲覧。
  6. ^ 三菱広報委員会の加盟会社”. 三菱グループホームページ. 2020年12月6日閲覧。
  7. ^ Presidente Fidel Castro obsequia cámara fotográfica a niño cubano humillado por empresa Nikon より(スペイン語)。
  8. ^ 株式会社ニコンの本社移転に関するお知らせ,株式会社ニコン,2014年8月11日
  9. ^ 2017年に迎える創立100周年を記念し、「ニコンミュージアム」を10月17日にオープン,株式会社ニコン,2015年10月1日
  10. ^ [1]
  11. ^ 希望退職者の結果に関するお知らせ
  12. ^ デジタルカメラの発売に関するお知らせとお詫び
  13. ^ プレミアムコンパクトデジタルカメラ「DLシリーズ」発売中止のお知らせ
  14. ^ http://www.nikon.co.jp/news/2017/1030_01_j.pdf
  15. ^ 半年経っても品薄続く ニコン「D850」ヒットの背景
  16. ^ ニコン、2018年3月期の連結決算は大幅増益、一眼レフカメラ「D850」が好調
  17. ^ 株式会社インプレス (2019年8月21日). “ニコンダイレクトストアの全店が閉店 御殿場、三田、木更津の実店舗” (日本語). デジカメ Watch. 2021年4月1日閲覧。
  18. ^ ニコン、タイにカメラ生産を集約 海外で2000人削減” (日本語). 日本経済新聞 電子版. 2020年11月6日閲覧。
  19. ^ ニコン、一眼レフ開発停止 ミラーレスに集中(共同通信)” (日本語). Yahoo!ニュース. 2022年7月13日閲覧。
  20. ^ 構造改革の実施に関するお知らせ - 20161108_1_j.pdf 株式会社ニコン
  21. ^ カメラ以上に苦境の半導体装置。ニコン復活の切り札はあるか|ニュースイッチ by 日刊工業新聞社”. ニュースイッチ Newswitch. 2020年12月1日閲覧。
  22. ^ ニコン、カメラ3位転落の苦悩” (日本語). 日本経済新聞 電子版. 2020年11月6日閲覧。
  23. ^ 報道資料:ニコン、NASAからデジタル一眼レフカメラ「ニコンD5」を53台受注”. 2020年9月6日閲覧。
  24. ^ 報道資料:ニコンの最新機材が国際宇宙ステーション(ISS)ロシア区画へ デジタル一眼レフカメラ「D3S」「D3X」およびNIKKOR(ニッコール)レンズなどを新たに受注”. 2020年9月6日閲覧。
  25. ^ 宇宙ではどんなカメラを使っているのですか?”. 2020年9月6日閲覧。
  26. ^ 隆, 湯之上. “半導体装置市場、報じられない地殻変動…カギ握る台湾TSMCの動向、中国市場の挙動不審” (日本語). Business Journal. 2021年3月6日閲覧。
  27. ^ ニコン、インテルから開発費 次世代半導体装置で: 日本経済新聞
  28. ^ ニコン、リストラ着手に潜むIntelリスク: 日本経済新聞
  29. ^ G450Cが語った450mmウェハ対応プロセスの開発状況(2) 450mmウェハ対応の製造装置はどこまで開発が進んでいるのか | TECH+ マイナビニュース
  30. ^ ニコン徳成CFO「全4部門の黒字化 必達目標」: 日本経済新聞
  31. ^ 【SPIE】 ニコンEUV1がSeleteで稼動,30nmを解像 日経クロステック(xTECH)
  32. ^ 【SPIE】ニコン,Intelに納入予定のEUV露光装置のアルファ機の開発状況を紹介 《訂正あり》 日経クロステック(xTECH)
  33. ^ ニコン次期社長 牛田 一雄氏 (61)”. 日本経済新聞 (2014年5月17日). 2020年12月1日閲覧。
  34. ^ ニコン利益半減、いったい何があったのか 東洋経済オンライン
  35. ^ ライジングチャイナ、岐路に立つFPD業界(3) 日本勢が大活躍するFPD製造装置市場” (日本語). マイナビニュース (2019年10月25日). 2020年11月25日閲覧。


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