ソーシャル・ネットワーキング・サービス ソーシャル・ネットワーキング・サービスの概要

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ソーシャル・ネットワーキング・サービス

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/01/16 09:19 UTC 版)

概要

広義には、社会的ネットワークの構築のできるサービスやウェブサイトであれば、ソーシャル・ネットワーキング・サービス(以下、SNS)またはソーシャル・ネットワーキング・サイトと定義される。このため、電子掲示板メーリングリストもSNSに含まれることがある。

狭義には、SNSとは人と人とのつながりを促進・サポートする、「コミュニティ型の会員制のサービス」と定義される。あるいはそういったサービスを提供するウェブサイトも含まれる。

SNSの主目的は、個人間のコミュニケーションにある。利用者はサービスに会員登録をすることで利用できるが、密接な人のつながりを重視して、既存の参加者からの招待がないと参加できないシステムになっているものも存在する。

近年では、各国の企業や政府機関など多様な分野においてSNSの利用が進んでいる。首相官邸においてもFacebookLINEなどのSNSを利用した情報発信を行っている。また、社内でのコミュニケーションの活性化、情報の地域間格差の解消、SOX法対策のために、多くの企業が社内SNSを導入している[1]

Twitterに関しては、ゆるい「つながり」(人間関係[2]が発生し、広い意味ではSNSの一つといわれるが、Twitter社自身は「社会的な要素を備えたコミュニケーションネットワーク」(通信網)であると規定し、SNSではないとしている[3][4]

多くのサービスは広告収入で収益を上げるビジネスモデルである。したがって、登録情報やサービス側に蓄えられた履歴情報などをもとにターゲティング広告が、インフィード広告などでユーザーに露出する。

FacebookTwitterは13歳以上の使用を可能とし、13歳未満のアカウントをすべてロックするなどの設定を追加するようになった。

世界のSNSの月間アクティブユーザー数は(We Are Socialの報告書「デジタル2022」)、フェイスブック29億1000万、ユーチューブ約25億、ワッツアップ約20億、インスタグラム約14億、ウィーチャット約12億、ティックトック約10億、スナップチャット約5億、ツイッター約4億[5]

基本的な機能

  • プロフィール機能
  • メッセージ送受信機能
  • タイムライン(ウォール)機能
  • ユーザー相互リンク機能
  • ユーザー検索機能
  • ブログ機能
  • Q&A機能
  • アンケート機能
  • コミュニティ機能
  • ルール違反の投稿の報告機能

  1. ^ https://news.mynavi.jp/article/sns-1/
  2. ^ Twitterについての調査レポートP16 (PDF) - ネットマイル
  3. ^ Twitterヘルプ ツイッターとは?、2010年5月14日閲覧(2009年12月26日時点のアーカイブ
  4. ^ https://www.cnet.com/news/twitters-not-a-social-network/
  5. ^ 朝日新聞2022年2月27日 (Sunday World Economy)SNS中傷、事業者にも厳しい視線:朝日新聞デジタル
  6. ^ The Network Nation」S. Roxanne Hiltz、Murray Turoff 共著 (アジソン・ウェスレイ出版, 1978, 1993)
  7. ^ Cotriss, David (2008-05-29). “Where are they now: TheGlobe.com”. The Industry Standard. https://www.infoworld.com/news/2008/05/29/where-are-they-now-theglobe-com. 
  8. ^ Romm-Livermore, C.、Setzekorn, K. 共著 (2008). Social Networking Communities and E-Dating Services: Concepts and Implications.、IGI グローバル社. 271頁
  9. ^ Knapp, E.著 (2006). A Parent's Guide to Myspace. DayDream Publishers. ISBN 1-4196-4146-8
  10. ^ Over 200 social networking sites、インフォジュース ウェブサイト、2008年1月19日掲載
  11. ^ Steve Rosenbush 著 (2005). News Corp.'s Place in MySpace、ビジネスウィーク誌, July 19, 2005. (MySpace 閲覧数の図)
  12. ^ "Social graph-iti": Facebook's social network graphing、エコノミスト誌 ウェブサイトの記事、2008年1月19日
  13. ^ セカンドライフはなぜ失敗したのか、そしてclusterはVRリビングルームで何を目指すのか? | TechCrunch Japan
  14. ^ myprofile.jp(フレンド相互リンク機能は2003年公開。2010年終了)
  15. ^ GOCOO閉鎖[1] [リンク切れ]
  16. ^ ブログ・SNSの経済効果の推計 平成21年7月 総務省情報通信政策研究所 調査研究部 (2009)
  17. ^ a b 平成の終わりに、“日本が生んだソーシャルメディア”、mixiを振り返る | 朝日新聞デジタル&M(アンド・エム)
  18. ^ “LINE1億人突破、次の標的”. 東洋経済オンライン (東洋経済新報社). (2013年1月18日). https://toyokeizai.net/articles/-/12564 2013年1月18日閲覧。 
  19. ^ なぜ? LINEからも逃げ出し始めた若者たち : 深読み : 読売新聞オンライン
  20. ^ 最新調査によれば、今の若者は(も)Facebook、Twitterがおキライ | ギズモード・ジャパン
  21. ^ 6-4 未成年者が使う場合”. 総務省 - 財団法人地方自治情報センター. 2015年5月21日閲覧。
  22. ^ 西川義経. “瞳に映る景色で住所特定……地下アイドルストーカー「住居侵入・強制わいせつ致傷」の異常手口”. 文春オンライン. 2020年7月8日閲覧。
  23. ^ ストーカー、「瞳に映った景色」で女性の自宅を特定 日本」『BBCニュース』、2019年10月11日。2020年7月8日閲覧。
  24. ^ “SNS通じ犯罪被害の子ども、最多 昨年2082人、中学生が大幅増加:朝日新聞デジタル”. (2020年3月14日). https://www.asahi.com/articles/DA3S14402504.html 
  25. ^ a b Salamon, Maureen (2022年5月1日). “Scroll smarter to protect your mental health” (英語). Harvard Health. 2022年5月4日閲覧。
  26. ^ SNS上で他人と自分を比較してばかりいる人はうつ症状であることが非常に多いことが判明
  27. ^ フェイスブックやめると幸せに? デンマークで千人調査
  28. ^ 上司が友達申請・いいね強要…「ソーハラ」増加 読売新聞 2013年1月10日
  29. ^ SNSの誹謗中傷減らすサイト開設 法務省など”. FNNプライムオンライン. 2020年8月13日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2020年7月23日閲覧。
  30. ^ 地震でデマ情報拡散 “冷静に行動を”|NHKニュース 2018年6月18日) - ウェイバックマシン(2018年6月24日アーカイブ分)
  31. ^ 東名高速事故でデマ情報拡散 11人を書類送検|NHKニュース 2018年6月19日) - ウェイバックマシン(2018年6月24日アーカイブ分)
  32. ^ a b 福長秀彦「「北海道胆振東部地震」と流言の拡散SNS時代の拡散抑制を考える」『放送研究と調査』第69巻第2号、NHK放送文化研究所、2019年、 48-70頁、 doi:10.24634/bunken.69.2_48
  33. ^ a b 岩橋瑠伊, 矢吹太朗「SNSにおいてフェイクニュースを拡散するユーザの特徴抽出」『第80回全国大会講演論文集』第2018巻第1号、2018年3月、 113-114頁、 NAID 170000176890
  34. ^ a b c SNSのニュース「信用しない」87% 日本経済新聞 2017/1/26 2:00


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