サイエンスコミュニケーション 大衆文化とメディアにおける科学

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サイエンスコミュニケーション

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/02/07 01:05 UTC 版)

大衆文化とメディアにおける科学

トーマス・エジソンが1880年にデザインした図。電球の機能を説明している。

公共科学の誕生

ルネサンスと啓蒙時代を経て一般向けの言説の中に科学研究が現れ始めたが、19世紀になるまで公衆が科学に出資したり科学に親しむことは一般的ではなかった。それ以前の科学研究は、私的な後援者に依存しており、王立協会のような排他的な集団の間で行われるのがほとんどだった。19世紀に中産階級が台頭した結果、漸進的な社会の変化により公共科学が成立した。ベルトコンベアや蒸気機関車のような19世紀の科学的発明が人々の生活様式を改善したことを受けて、大学その他の公的機関は大々的に科学的発明に資金を提供して科学研究を振興させようとし始めた。科学の成果は社会にとって有益であったため、科学的な知識の探求は科学という一つの職業となった。当時存在していた科学に関する公共の議論を行う場としては、米国科学アカデミーや英国科学振興協会（British Association for the Advancement of Science、BAAS）のような学術団体がまず挙げられる。BAASの創立者の一人であるディヴィッド・ブリュースターは、「科学の1本の支流を追求する人が、ほかの分野の探究者と理解しあえるように」、また「科学を志す学生が自らの仕事をどこから始めればよいかわかるように」、研究者がそれぞれの発見を円滑に伝えるための定期刊行物が必要だと信じていた。科学が職業化されて公共圏へも導入されたことで、科学はより広い受け手に伝達されるようになり、それへの関心も高まった。

19世紀の科学メディア

メディアの制作形態は19世紀に変化を遂げた。蒸気機関による印刷機が発明されたことで、時間当たりに印刷できるページ数が増大し、印刷物が安価になった。書籍の価格は徐々に下がって労働者階級でも手が届くようになった。文書を所有して知識を得ることはエリートだけの独占ではなくなった。歴史家アイリーン・ファイフは、19世紀に労働者階級の生活を改善するために一連の社会改革が行われた中で、大衆の知的向上の観点から知識の普及が重視されたことを指摘している。その結果、教育のない層の知識を向上させようとする改革の動きが起きた。ヘンリー・ブルーム (初代ブルーム＝ヴォークス男爵)が代表を務めていた「有用な知識を普及させるための協会」はすべての階級が読み書き能力を身につけられる制度を設立しようとした。 また同協会は、一般庶民に科学の成果を総合的に伝えることを目指して『ペニー・マガジン』のような週刊の雑誌を発刊した。

フリードリヒ・ケーニヒの蒸気印刷機。1814年。

科学に関する出版物の読者が増加するにつれ、公共科学への関心もまた高まっていった。オックスフォード大学やケンブリッジ大学など、一部の大学では公開講座が開設され、一般大衆の受講を奨励した。19世紀の米国でも巡回講義が一般的に行われ、数百人の観衆を集めていた。この種の公開講座はライシーアム運動の流れを汲むもので、基礎的な科学実験の実演を通して、教育の有無にかかわらず聴衆に科学知識を伝えた。

公共科学の普及とは、マスメディアを通じた一般大衆の啓発だけではなく、科学コミュニティ内部でのコミュニケーションが発展することでもあった。科学者はそれまでにも数世紀にわたって自らの研究成果を出版していたが、王立協会の『フィロソフィカル・トランザクションズ』のような伝統的な総合論文誌はコミュニケーションの場としての重要性を失っていった。19世紀にはそれに代わって、それぞれの分野の専門誌で研究成果を発表することが科学者のキャリアには欠かせなくなった。科学の普及がさらに進み、論文出版が一般化した結果、19世紀末になると『ネイチャー』や『ナショナルジオグラフィック』のような雑誌が多数の読者を獲得して強固な資本基盤を持つようになった。

現代のメディアによる科学の伝達

科学を公衆に伝える方法は多岐にわたるが、ユニヴァーシティ・カレッジ・ロンドンのサイエンス・コミュニケーション論講師カレン・バルティチュードはそれらを3つのカテゴリに分けた。伝統的なジャーナリズム、ライブ（対面型）イベント、オンラインの交流である。

伝統的なジャーナリズム

新聞や雑誌、テレビ、ラジオなど。受け手の数について一日の長があり、ほとんどの人はこれらのメディアで科学的な情報を入手している。職業的なジャーナリストによって制作されるため、提供される情報は質が高い（正確に書かれ、見せ方が優れている）と考えられる。伝統的なジャーナリズムには論点を提起する役目もあり、政府の政策に影響力を持つことがある。短所としては、科学に関するニュースがひとたび主流メディアに流れたら、当事者の科学者がその伝え方をコントロールできないため、誤解や誤った報道を生みかねない点がある。またこの伝達方式は一方向であり、公衆との対話が起こりえない。さらにまた、ニュースの受け手が科学的背景の全体を理解できるとは限らないので、ニュース内容の範囲を狭めて限られたポイントにだけ集中させる場合が多い。しかし最近の研究では、新聞やテレビ局は「科学の公共圏」の中で広範なアクターを公の討論に引き込む役割を担っていることも示されている。

ライブイベント

例としては公開講座、博物館、科学館、討論会、サイエンスカフェ、サイエンスアート[1]、サイエンスショー、サイエンスフェスティバルがある。このスタイルの強みは、より個人的であることと、双方向的であるため科学者が公衆と交流できることである。また科学者が内容をコントロールすることも可能となる。不利な点としては、受け手の数が限られること、人的資源を集約する必要があり高コストであること、すでに科学に関心を持っている受け手にしか訴求しないことが挙げられる。

オンラインの交流

たとえばウェブサイトやブログ、ウィキ、ポッドキャストなどは科学コミュニケーションに用いることができる。ソーシャルメディアは言うまでもない。市民科学のプロジェクトでは、インターネットを通じて一般からデータ収集などの貢献を募ることがあり、オンラインによる科学コミュニケーションの一つの形を提示している。オンラインコミュニケーションは潜在的に巨大な受け手を持ち、科学者と公衆との直接的な交流が可能である。そのコンテンツはいつでも利用可能であり、科学者がコントロールすることもできる。また、受け手と送り手の選択によって一方向にも双方向にもコミュニケーションが行える。しかし、コンテンツがどのように受け取られるかをコントロールしづらいことや、常に管理とアップデートを行う必要があることは不利な点といえる。

公衆は面白い科学知識を求めるが、同時にそれが、リスク規制や科学技術ガバナンスに批判的に関与するために必要な種類の知識であることも期待するという研究がある。したがって、公衆に科学的な知識を伝えるときにはその側面を意識するのが重要である（たとえば、科学コミュニケーションとコメディを組み合わせる[2]など）。科学コミュニケーションの分野はまだ歴史が浅いため、公衆がどのように、またどういう動機で科学に関与するか、そして様々な形の科学コミュニケーションがそれぞれどのような効果を持つかを正確に突き止めるにはさらなる研究が必要である。とはいえ近年の研究は、メディアが科学者による科学的な説明をねじ曲げたり、売り上げのために科学ニュースをセンセーショナルに伝えるというような旧来の見方からは離れていっている。文脈主義的な、もしくは審議民主主義のフレームワークの下で研究を行う者にとって、科学とメディアの相互作用は複雑なプロセスである。科学とメディアを二つの社会的システム（またはサブシステム。ニクラス・ルーマンのシステム理論による）として捉え、それらの密接な関係を研究する研究者によれば、科学者の側もまた、一般社会への訴えかけを通じて研究資金を集めようと望み、積極的にメディアに露出しようとする。一方でメディアの側も、現代のリスク社会におけるリスクガバナンスへの市民参加を支援するために科学報道を行うことを重視している。

Twitterやソーシャルメディアの影響

Twitterを使うことで、研究者や大学教員は異なる観点を持つ多様な観衆に対して科学的なトピックを伝えたり、議論を行うことができる。学術論文の引用件数にTwitterの利用が正の影響を与えることを示す研究がある。それによると、多くのツイートを集めた論文はほとんどツイートされないものと比べて高被引用論文となる確率が11倍であった。

グンター・アイゼンバッハが著作で指摘しているように、Twitterが科学コミュニティの進歩に直接的な影響を与えていることが研究によって明らかになった。Elsevier Connectの編集長で「科学でソーシャルメディアを使う方法」という記事を書いたこともあるアリソン・バートは、自分の研究内容をTwitterでシェアすると不利益が生じる可能性があると述べている。

キンバリー・コリンズはPLOSに載せた論文で、Twitterを始めるのをためらう科学者がいる理由を説明した。Twitterのようなプラットフォームについてよく知らないために有意義な投稿ができない者もいれば、Twitterで自分の研究をシェアすることに価値を見出さなかったり、自分のアカウントに研究の情報を投稿する時間がない者もいるのだという。中には、職業上の情報を発信したり提案やコメントを受けたりするにはTwitterはふさわしくないと考える者もいる。とはいえ、コリンズの調査対象となった科学者の28%は、Twitterでの発信は多くの多様な受け手に届くため好ましいと考えている。

人気ブログBoing Boingの科学エディターで『ニューヨーク・タイムズ』のコラムニストでもあるマギー・コースベーカーは、オンラインで職業科学者として適切に振る舞うには、ソーシャルメディア上でプライベート用と仕事用のペルソナを使い分けることが重要だとコメントしている。これらの発見によると、学術研究についての内容をプライベートなアカウントから投稿すると、Twitterユーザーに混乱したメッセージを送ることになりかねない。

Twitterを利用したアウトリーチ活動が良い結果を生んだ事例はいくつもある。2017年9月、ある母親がカナダ昆虫学会に対し、虫が好きすぎて学校でいじめを受けている8歳の娘を激励するよう依頼した。昆虫学会が#BugsR4Girls（虫は女の子のもの）というハッシュタグを付けたツイートでこの件を発信すると、大きな話題を呼んで社会とメディアを巻き込んだムーブメントに発展した。この顛末はアメリカ昆虫学会誌のサイエンス・コミュニケーション特集号に論文として報告され、女児も共著者として自らの体験を寄稿した。

2017年、ピュー研究所ジャーナリズム・メディア部門が実施した調査により、ソーシャルメディアユーザーのおよそ4分の1が科学関連のページやアカウントをフォローしていることが明らかになった。このグループは、ソーシャルメディアから得た科学ニュースは他のメディアよりも重要であり、信頼度も比較的高いと回答した。

フレッド・ハッチンソンがん研究センターで科学的キャリア開発部門の長を務めるカレン・ピーターソンは、アカデミックなキャリアを歩み始めたばかりの研究者に対し、FacebookやTwitterのようなソーシャル・ネットワークを使った交流によってオンライン上での存在を確立する重要性を訴えた。キャリア開発の観点からは、ソーシャル・ネットワークは知り合いを増やし、研究上のアイディアを交換するなどの利点があるという。

『ネイチャー』によると、3000人を超える科学者・技術者への聞き取りの結果、彼らの間に巨大ソーシャルメディア・ネットワークや研究プロフィールサイトが浸透していることがわかった。エレナ・ミラーニは科学とサイエンス・コミュニケーションに関するTwitterハッシュタグをリストするプロジェクトSciHashtagを設立した。Twitterは今や研究者にとって生活の一部になったと言える。