ケーブルテレビ 仕組み

ケーブルテレビ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2019/04/15 07:32 UTC 版)

仕組み

放送の再送信の場合は、再送信する放送を放送センターにおいて受信する。放送センターでは、ヘッドエンドと呼ばれる装置で当該放送(自主放送を含む)を業務区域へケーブルを通して送信する。業務区域内のケーブル配線には幹線に光ケーブル、末端に同軸ケーブルを利用したFTTN (HFC) が一般的である(網構成を参照)。光ケーブルと同軸ケーブルとの分岐点にはノード(光ノード)という分配装置が、同軸ケーブルの経路途中にはアンプと呼ばれる増幅装置が用いられる。ユーザ個宅には、電話線と同様に専用の保安器を通して引き込みがなされる(ビル集合住宅においては、共聴設備に接続する)。宅内では一般的にはセットトップボックスという装置により放送信号を変換して、テレビで視聴する。

伝送方式

パススルー方式

受信した放送の搬送波に含まれている放送信号を加工せずにそのまま再送信する方式。同一周波数パススルー方式と周波数変換パススルー方式がある(地上アナログ放送再送信サービスにおいても基本的には同様の方式が用いられている)。なお、「パススルー」はクリナップ株式会社及びマスプロ電工株式会社の登録商標であり、ケーブルテレビ等に関するサービス・製品等における名称使用は後者が権利者となっている。

特徴

  • 放送波の物理チャンネル毎にそのまま伝送を行うため、伝送帯域が多く必要である(連続した空きチャンネルが必要)。
  • デジタルサービスでは対応しているセットトップボックスが一部しかない(対策として同じチャンネルの再送信をトランスモジュレーション方式でも並行して行っているCATV局も多い)。
  • 2011年以後に新規開局したBSの一部ではシステム構造上BSパススルーを行っていないチャンネルもある(CSでも放送されている場合はCSでの再送信とするケースも多い)。

規格等

  • JCL-SPEC-006 地上デジタル放送パススルー運用仕様

同一周波数パススルー方式

放送電波を受信しそのまま同じ周波数で再送信する。

特徴

  • 加入者は市販のBS・東経110度CS・地上デジタル機器(単体チューナーやテレビ・レコーダーなど)で、直接受信の場合と同じ設定方法でそのまま視聴・録画可能である(セットトップボックスが必要ない)[29]
  • 受信した電波に対し加工を施さずそのまま再送信するため、地上デジタル放送の場合、大概はワンセグ放送も同時に再送信される事となる(ワンセグ未実施局の場合を除く)。現在市販されているワンセグ受信機の中には同軸ケーブルの接続端子を備える事によってCATVからのワンセグ受信に対応した機種も存在する。
  • 従来法律により伝送周波数が770MHzまでに制限されていたため、CATV事業者の設備は770MHzまでの対応となっているところが多い。一方衛星放送はこれより高い周波数帯(BS-IF帯)であり、法改正によりBS-IF帯の送信も可能になったものの設備の更新には多額の費用が必要であるため多くの事業者は衛星放送の同一周波数パススルーには対応していない。

周波数変換パススルー方式

中継局(ケーブルテレビ会社の施設)側の周波数変換器で一旦ケーブルテレビ伝送周波数に変換して再送信する。地上波放送(デジタル/アナログ)の場合は、市販の周波数変換パススルー方式に対応した機器で視聴が可能。BS放送(アナログ/デジタル)の場合は、元の周波数に戻す周波数変換器を加入者施設側に設置すると市販のBS機器で視聴可能になる。

伝送路がアナログ放送のVHF帯を前提として設計されており地デジで使われるUHF帯まで対応していないCATVで地デジをパススルー再送信するのに使われる。

エリア内の放送局は基本的に基幹送信所の物理チャンネルにて再送信されるがケーブルテレビ局によってはそれとは異なる物理チャンネル(13〜52ch)に変換されて再送信される場合(17ch→26chなど)がある。その場合、市販品のテレビやチューナーでも視聴はできるが、アンテナ受信から変更した場合再度チャンネル設定を行う必要が生じる。

特徴

  • 加入者は市販のBS・地上デジタル機器(単体チューナーやテレビ受像機など)で、直接受信の場合と同じ設定方法で視聴可能である。ただし、VHF帯域内 (C13ch - C62ch) 周波数変換パススルー方式の場合は周波数変換パススルー方式に対応した機器でないと視聴できない。
  • VHF帯域内 (C13ch - C62ch) 周波数変換パススルー方式の場合はワンセグ機器では基本的に視聴できない。

トランスモジュレーション方式

受信した放送信号をケーブルテレビ伝送用の変調方式(64QAMまたは256QAM)に再変換して伝送し、加入者がそれをケーブルテレビ会社が提供した専用受信機(セットトップボックス)で受信して視聴する場合に主に用いられる方式である。CSデジタル・BSデジタル・地上デジタル放送の再送信に用いられる。この方式を使用した場合、本来は無料放送である民間キー局系列のBS放送や世帯単位で視聴できるはずのNHKのBS放送も各テレビごとに有料のセットトップボックスなしでは視聴できない、ハイビジョン画質の番組もアナログテレビ並みの画質でしか録画できない場合があるなど、直接受信する場合とは異なる形態が生じて利用者には強い不満が残る状態になっている。ただし無料放送には原則スクランブルは掛かっておらず、この変調方式が受信できる機器を市販すればこの問題は解決される。

特徴

  • 伝送帯域が節約できる(空きチャンネルが連続していなくてもよい)。
  • デジタル放送が受信可能なセット・トップ・ボックスがアナログ放送サービスとは異なり不正ではないのにもかかわらず一般向けには市販されておらず(オークションや中古ショップには出回っている)、地上デジタル放送の再送信を実施するケーブルテレビ会社はこの方法により顧客の囲い込みや収入が期待できる。しかし、ほとんどのテレビ局が開始から2年以内にパススルー方式での再送信も行うように勧告しているので期待には限度がある。
  • サービスエリア内でアンテナで受信できない区域外波をこの方式だけで流しているケーブルテレビも非常に多い。
  • ケーブルテレビ局の設備更新が不要なため、BS-IF帯の送信には広く用いられている。

規格等

  • JCL-SPEC-001 BSデジタル放送トランスモジュレーション運用仕様
  • JCL-SPEC-002 東経110度CSデジタル放送トランスモジュレーション運用仕様
  • JCL-SPEC-005 JC-HITSトランスモジュレーション運用仕様
  • JCL-SPEC-007 地上デジタル放送トランスモジュレーション運用仕様

複数TS伝送方式

主にBSデジタル放送の再送信を行う場合(後述も参照)に用いられる。BSデジタル放送は放送衛星が、物理チャンネル毎に1つ搭載しているトランスポンダで伝送される複数の放送番組データ(BSデジタル放送では1つの物理チャンネルに複数の放送が割り当てられている)をそれぞれ1つの別な6MHZ帯域幅の伝送路で送る[30]

特徴

  • 伝送帯域が節約できる。

TS分割方式

主に広帯域CSデジタル放送(東経110度CS)の再送信を行う場合に用いられる。広帯域CSは1つの放送番組データ[31]の伝送ビットレートが約39Mbpsであることから1伝送路が最大29.162Mbpsの伝送ビットレートしかもたないCATVではそのまま流せないので、1つの番組データを2つの伝送路に分けて送る方式[30]

特徴

  • 他の方式同様に伝送帯域が節約できるが、1チャンネルにつき伝送路は2つ使用される。

リマックス方式

放送信号を番組データ[31]単位で受信し、一旦デジタル信号に復調しデータ構成を再編成(分割と再多重化。ReMultiplex=ReMUX)し、デジタルケーブルテレビ用の変調方式(64QAM)に変換して伝送し加入者がデジタルケーブルテレビセットトップボックスで視聴する方式である。主にCSデジタル放送の再送信に用いられる。

特徴

  • 独自のデータ編成内容(衛星・地上デジタルテレビ放送の再送信以外の、ケーブルテレビ独自の形に変換したチャンネル・番組)の提供が可能である。
  • 伝送帯域が節約できる。
  • チャンネル毎に設備が必要になり、規格JCL-SPEC-003でなおかつ他社と設備を共有しないとコスト高になる。

規格等

  • JCL-SPEC-003 デジタル放送リマックス運用仕様(自主放送)
  • JCL-SPEC-004 デジタル放送リマックス運用仕様(i-HITS)

ケーブルテレビの周波数帯域

  • 10 - 55MHz(HF - VHF(Low)帯):上り方向の通信用
  • 70 - 108MHz(VHF(Low)帯):FMラジオ放送/地上アナログテレビ放送1 - 3ch
  • 108 - 170MHz(VHF(Mid)帯):CATV伝送用C13 - C22ch
  • 170 - 222MHz(VHF(Hi)帯):地上アナログテレビ放送4 - 12ch
  • 222 - 470MHz(VHF(Super Hi) - UHF(Low)帯):CATV伝送用C23 - C63ch
  • 470 - 770MHz(UHF(Low - Mid)帯):13 - 62ch(地上デジタルテレビ放送/地上アナログテレビ放送)
  • 1032.23 - 1488.69MHz(BS-IF帯):BS1 - BS23ch
  • 1595.75 - 2070.25MHz(CS-IF帯):ND2 - ND24ch

※ ケーブルテレビのデジタル化も地上波放送や衛星放送の場合と同じくアナログ放送での1物理チャンネル(上記を参照)がテレビ受像機での1つのチャンネルに対応しているのとは異なり、1物理チャンネルに複数の放送番組データ[31]を割り当てることが可能になっている。1つの物理チャンネルに割り当てられている周波数には一定の幅がある(地上波の場合で6MHz)ので、同じチャンネルの放送ではその帯域内で複数の周波数が使用できる。これはアナログ放送もデジタル放送も同じだがデジタル放送の場合、アナログ放送に比べて隣接した他の周波数の干渉に因る影響を受けにくいのでアナログ放送信号より効率的に多くの周波数が使える。従って、実際にケーブルテレビでの伝送はパススルー方式での地上波の再送信を除けば上記に掲げた1つの伝送用物理チャンネルに複数の放送を多重化して送っている。なお、地上デジタル放送ではアナログ放送と同様に1物理チャンネルには1つの放送局が割り当てられているがBSデジタルでは多重化(詳細はデジタルテレビを参照の事)されている。

BS-IF帯とCS-IF帯は法律上は使用可能であるが、対応している事業者は少ない。




  1. ^ 2011年7月までにデジタル放送へ完全移行される地上波のテレビ放送では、中継局の整備が遅れるなどして直接受信が難しい地域の難視聴対策として衛星によるセーフティネットを取り入れている。
  2. ^ 区域外再放送には該当しない
  3. ^ 代表例として、奈良テレビ放送(昭和時代開局)・あいテレビ愛媛朝日テレビ大分朝日放送など。同一県であっても中継回線(海底ケーブル通信衛星含む)などの技術的都合により、テレビ北海道琉球朝日放送は山間部や離島の一部ではケーブルテレビを介した放送も受信できない時代が、特にアナログ放送時代に発生していた(TVhは特に、北見・帯広地域、QABは先島諸島宮古島石垣島)、大東諸島北大東島南大東島)が該当した)。
    なお沖縄県の離島においては、QAB開局前の1993年12月に在那局(当時RBCOTVNHK沖縄2波の3社・4局)の宮古・石垣中継局が開局するまで受信することが不可能であり、事実上沖縄本島とその周辺にサービスエリアが限定されていた。(この間、宮古テレビ石垣ケーブルテレビは独自に在那局や在京・在阪キー局などから番組を購入し、本島では前日に放送されていたニュースワイド番組や、一般番組を自主放送チャンネルで時差放送していた。現在も日テレ系(NNS)テレ東系(TXN)の新局開局予定がないため、この2系列については同様の処置をとっている)
    大東諸島に至っては在那局の中継がデジタル新局として開局したのがアナログ放送終了間際の2011年7月になってから。アナログの場合は、当初は1975年NHK沖縄放送局が本土のテレビ番組を2時間程度に編集し、南大東島役場を通して中継する程度で、1976年からはそれをケーブルテレビを通じて中継していたが、1987年に廃止されてしまった。その後1984年5月から1998年3月まではNHKのBS2波のみ、同4月からは左記に加えて在京局のうち、本来の在那局の系列キー局(TBSCXANB→EXNHK放送センター)の中継局を小笠原中継局からの分波という形で受信していたため、沖縄県内のニュース・気象情報は電話回線を使い字幕スーパーで流すことしかできなかった。(なお小笠原中継所もデジタル放送への完全移行により2011年7月に廃止され、現在は小笠原村ケーブルテレビでの再放送にて補完している)
    奈良県の場合は奈良テレビのほか、在大阪民放4社、NHK奈良放送局の中継局が、県の人口の大半が集中する奈良市など生駒山に近い北部・西部に集中しており、南部・東部に中継局を整備することによる放送局の経営面への影響、また同地区ではこまどりケーブルに大半の世帯が加入していることで、中継局をあえて整備せず、こまどりケーブルの再放送中継を持って代替している
  4. ^ 特にFOX bs238(現・FOXスポーツ&エンターテインメント)は、BS放送として新規開局後の2011年10月から最初の1年間は無料放送としたため、多くのケーブルテレビはBSのチャンネルとして配信したが、有料放送となった2012年10月に一度BSでの配信を終了した後、2013年2月からスカパー!プレミアムサービスでの配信を開始したためにCSチャンネル扱いで配信を再開した局も多数ある
  5. ^ J:COMテレビのデータ放送でAMラジオが聴ける!
  6. ^ WOWOWはスカパー!プレミアムサービス(CS124/128度放送)においても配信されているが、ケーブルテレビでの配信の多くはBSから電波を受信しており、CSからの受信は殆ど皆無である
  7. ^ BSは不定期。CSは原則毎月第1日曜の午前0時から翌日月曜の午前4時までを「スカパー!(プレミアムサービス)大解放デー」で行うが、一部あらかじめ無料放送となるチャンネルあり(いずれもミニ番組=番組宣伝などは随時無料とする時間あり)
  8. ^ a b c 日本経済新聞朝刊2016年11月19日付
  9. ^ 放送大学学園のみが使用していたが、2018年10月30日の停波に伴い空席に。
  10. ^ 東京メトロポリタンテレビジョン奈良テレビ放送のみ。
  11. ^ テレビ愛知讀賣テレビ放送のみ。
  12. ^ a b 社団法人日本ケーブルテレビ連盟 (2005年6月). “沿革史I 連盟活動の奇蹟 1.前史”. 日本ケーブルテレビ発展史 社団法人日本ケーブルテレビ連盟25周年記念誌. 社団法人日本ケーブル連盟. 2010年7月13日閲覧。
  13. ^ 「CATVブロードキャスト方式緊急地震速報データ配信システム」プロトタイプの完成と実証試験の開始について (pdf)”. 電子情報技術産業協会 (2005年7月26日). 2012年8月14日閲覧。
  14. ^ CATV-Catfish 仕様書 (pdf)”. ドリームウェア. 2012年8月14日閲覧。
  15. ^ 独自システムによる、緊急地震速報サービスの内容を決定 (pdf)”. ジュピターテレコム (2007年9月26日). 2012年8月14日閲覧。
  16. ^ 取扱説明書 緊急告知放送端末装置 RKW30F (pdf)”. DXアンテナ. 2012年8月14日閲覧。
  17. ^ @NetHome とスターキャットが緊急地震速報サービス提供で合意 (pdf)”. ジュピターテレコム (2008年1月18日). 2012年8月14日閲覧。
  18. ^ 浦安市とJ:COM 浦安が連携 「J:COM緊急地震速報」に防災行政用無線を配信 2月15日より提供開始”. ジェイコム千葉 浦安局 (2012年2月15日). 2012年8月14日閲覧。
  19. ^ 情報通信審議会 電気通信事業政策部会 電話網移行円滑化委員会(第16回)配布資料・議事 (参考資料) 電話網移行円滑化委員会ヒアリングを踏まえた事業者等・団体への質問 36ページ - 総務省 (PDF)
  20. ^ J:COM PHONEはなぜ、サービスを終了したのですか? | JCOMサポート
  21. ^ 但し、ブランドとしては、ソフトバンクモバイルが旧来から展開している現在も「ソフトバンク」に加え、ウィルコムが社名・ブランド変更した際に新しく制定した「ワイモバイル」のデュアルブランドとなっている
  22. ^ ケーブルスマホ
  23. ^ 日本ケーブルテレビ連盟・「日本のケーブルテレビ発展史」1・前史(日本初のケーブルテレビ誕生)
  24. ^ FM放送の受信方法を知りたい(J:COMよくあるご質問)
  25. ^ 「テレビ都南」がある岩手県では、「東日本大震災」の影響で、アナログ放送が2012年3月31日まで延期されたが、放送エリア内で、地震の影響が無かった事から、当初の予定通り2011年7月24日で廃業した。
  26. ^ 放送の再送信の許諾(著作物の二次利用に当たるため必要になる)を得るための交換条件として成り立っているので、ケーブルテレビ会社が独自の判断で制御内容を選択することは事実上不可能になる。
  27. ^ 再送信を変調方式OFDMで行なう場合、自主制作チャンネルでも無線放送局の再送信と同様「パススルー方式」と呼ばれている。これは節「パススルー方式」と照らし合わすと不適切である。ただし、呼ばれ始めたのは放送が始まる直前ごろで、呼ばれた機会もまだ少ない。従って今後、呼称が変わる可能性がある。
  28. ^ アナログ放送の再送信サービスでは、コピーワンス信号は付加されていない場合が多い。狭帯域CS放送(スカパー!)でのコピー制御についてはスカパー!プレミアムサービス#コピー制御を参照。
  29. ^ 参考・スカパーが視聴可能なケーブルテレビ一覧
  30. ^ a b 技術的にはトランスモジュレーション方式の中の一方式ではなくそれ自体が独立した技術であるが、実際のケーブルテレビ会社での運用としてはトランスモジュレーション方式との組み合わせで行われている。
  31. ^ a b c 技術用語としてはトランスポート・ストリーム(TS)と呼ばれる。
  32. ^ これは同業他社3社をJ:COMが株式の買収その他により傘下に収め、経営統合→のちにJ:COMに合併したことによる
  33. ^ 法人合併直後は「ジェイコム関東」だったが、宮城県の「宮城ネットワーク」との経営統合に伴い、2011年に社名を現在のものに変更している
  34. ^ J:COM・JCN両社の合併契約締結に関するお知らせ - KDDI・ニュースリリース(2014年2月26日)




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