ギリシャ 国民

ギリシャ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/06/15 02:30 UTC 版)

国民

ギリシャの人口ピラミッド

ギリシャの公式統計機関であるギリシャ国立統計局英語版(NSSG)の発表によれば、2021年のギリシャの全人口は1048万2487人である[29]。内訳は男性512万5977人、女性535万6510人であった[29]

2013年の合計特殊出生率は1.30人と、少子高齢化が進む[30]。2003年の出生率は1,000人に対して9.5人(1981年は1,000人に対して14.5人)であった。同時に死亡率は1981年の1,000人に対して8.9%であったのが、2003年には1,000人に対して9.6%と増加している。2001年の時点で65歳以上の高齢者は16.71%、15歳から64歳までが68.12%、14歳以下が15.18%であった[31]

ギリシャ社会は時を経るとともに急激に変化した。婚姻率は1981年の1,000人に対して71%から2002年まで低下し続けていたが、2003年にはわずかに増加して61%となったものの、2004年、再び低下して51%となった[31]。一方で離婚率は増加しており、1991年の時点で1,000組に対して191.12件であったが、2004年には1,000組に対して239.5組となっている[31]。ギリシャ人のほぼ3分の2が市街地に居住しており、2001年のギリシャ最大自治体はアテネテッサロニキピレウスパトライラクリオンラリサヴォロス[32]であった。

民族

ギリシャの民族構成
ギリシャ人
  
98%
トルコ人
  
1%
その他
  
1%

ギリシャ人が98%、ほかにアルーマニア人トルコ系ユダヤ系アルバニア人

言語

現代ギリシア語方言の分布

主たる言語はギリシア語であり、北部と南部とで方言がある。北方国境ではスラヴ諸語話者英語版もいる。

人名・婚姻

ギリシャ人は長男に父方の祖父の名をつけるなどの習慣があるが、姓が普及したのは、有力貴族が成長してきた9世紀の東ローマ帝国時代以降のことである。婚姻の際に姓が変わることはない(夫婦別姓)が、社会的な関係においては、配偶者が同意した場合のみ配偶者の姓を用いる、あるいはその姓に自己の姓を付加して使用することが認められている。

宗教

ギリシャの宗教(2017年)[33]
東方正教会
  
90%
その他キリスト教
  
3%
無宗教
  
4%
イスラム教
  
2%
その他
  
1%

主たる宗教は、キリスト教正教会に属するアテネ大主教の管掌下にあるギリシャ正教会である。ただし、クレタ島アトス山だけはコンスタンディヌーポリ総主教庁の管轄下にある。少数派としてはイスラム教カトリックのほか、ネオペイガニズム運動のひとつとして古代ギリシア神話の神々を信仰する「ギリシア多神教復興運動英語版」が存在する。

教育

保健

平均寿命は81.4歳[34]。かつてはユニバーサルヘルスケアが実現されていたが、国家経済破綻のため2013年には加入率79.9%に転落し、長期失業者や保険に加入しない自営業者が発生した[34]

医療


注釈

  1. ^ 西洋古典学でia を「イア」と書くという習慣からとされているが、英語ではGreece、ギリシア語ではHellas/Elladaでありiaは出てこない。後述の通りギリシャ/ギリシア表記はポルトガル語Gréciaに由来するが、これもギリシアと発音するわけではないため、いずれにしろギリシャ表記もギリシア表記も共に本来の発音とはかけ離れた慣用表記のひとつに過ぎない。Wikipedia:記事名の付け方/ギリシャとギリシアも参照。
  2. ^ 繁体字: 希臘簡体字: 希腊Xīlà広東語読み: hei1-laahp6 ← へーラー Ελλας

出典

  1. ^ a b UNdata”. 国連. 2021年10月11日閲覧。
  2. ^ a b c d World Economic Outlook Database, October 2023”. Washington, D.C.: International Monetary Fund (2023年10月5日). 2023年10月18日閲覧。
  3. ^ Απογραφή Πληθυσμού-Kατοικιών 2011” (ギリシア語). 2018年6月19日閲覧。
  4. ^ Carol Strickland (2007). The Illustrated Timeline of Western Literature: A Crash Course in Words & Pictures. Sterling Publishing Company, Inc.. p. 2. ISBN 978-1-4027-4860-8. https://books.google.co.jp/books?id=Qw_7eINO_NcC&pg=PA2&redir_esc=y&hl=ja. "Although the first writing originates in the cradle of civilization along Middle Eastern rivers — the Tigris, Euphrates, and Nile — the true cradle of Western literature is Athens. As the poet Percy Bysshe Shelley says, "We are all Greeks."" 
  5. ^ "Greece during the Byzantine period (c. AD 300–c. 1453), Population and languages, Emerging Greek identity". Encyclopædia Britannica. United States: Encyclopædia Britannica Inc. 2008. Online Edition。
  6. ^ Greece Properties inscribed on the World Heritage List (17)”. Unesco. Unesco. 2015年10月3日閲覧。
  7. ^ http://www.j-cast.com/bookwatch/2014/10/15218407.html
  8. ^ On 14 August 1974 Greek forces withdrew from the integrated military structure of NATO in protest at the Turkish occupation of northern Cyprus; Greece rejoined NATO in 1980.
  9. ^ Henry George Liddel and George Scott. An Intermediate Greek-English Lexicon. http://www.perseus.tufts.edu/hopper/text?doc=Perseus%3Atext%3A1999.04.0058%3Aentry%3D*(ella%2Fs 
  10. ^ 風間喜代三『ラテン語とギリシア語』三省堂、1998年、37-40頁。ISBN 4385358338 
  11. ^ 日本国語大辞典第2版
  12. ^ 『ギリシア史』第4章 ビザンツ時代(桜井万里子編 山川出版社 2005年 P164-168 同部分は井上浩一執筆)
  13. ^ 『ギリシア史』第4章 ビザンツ時代(桜井万里子編 山川出版社 2005年 P196 同部分は井上浩一執筆)
  14. ^ ギリシャ、ロックダウンの延長決定、小売業は予約販売制を導入”. JETRO (2020年12月18日). 2020年12月30日閲覧。>
  15. ^ “ギリシャ、対トルコ国境に壁建設 アフガン情勢も念頭に”. CNN. (2021年8月28日). https://www.cnn.co.jp/world/35175873.html 2021年8月28日閲覧。 
  16. ^ MON_PLI_DHM_KOIN_2021 ギリシャ国家統計局、2024年6月11日閲覧。
  17. ^ a b World Economic Outlook Database, October 2014” (英語). IMF (2014年10月). 2014年10月18日閲覧。
  18. ^ 平成 22 年度県民経済計算について内閣府。2013年12月7日閲覧。
  19. ^ 以下、統計資料はFAO Production Yearbook 2002、United Nations International Trade Statictics Yearbook 2002、United Nations Mineral Yearbook 2002。統計データはいずれも2002年時点の数値である
  20. ^ https://www.jcp.or.jp/akahata/aik15/2015-07-03/2015070308_01_1.html
  21. ^ Cotton - European Commission”. 2024年4月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年4月18日閲覧。
  22. ^ 3 Top pistachio producing countries” (2022年7月13日). 2024年4月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年4月18日閲覧。
  23. ^ a b FAOSTAT”. www.fao.org. 2016年11月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年4月18日閲覧。
  24. ^ Έφτασαν το 1,5 εκατ. οι πελάτες των εναλλακτικών προμηθευτών ρεύματος - Τι δείχνουν τα στοιχεία του ΔΕΔΔΗΕ για την μετακίνηση πελατών”. energypress.gr (2021年8月18日). 2024年6月11日閲覧。
  25. ^ Greece - Countries & Regions”. IEA. 2024年4月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年4月18日閲覧。
  26. ^ Share of renewable energy in gross final energy consumption %”. Eurostat (2008年). 2012年4月22日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年10月24日閲覧。
  27. ^ Greece - Countries & Regions”. IEA. 2024年4月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年4月18日閲覧。
  28. ^ Αναστέλλονται όλα τα διεθνή δρομολόγια του ΟΣΕ[All international routes of OSE have been suspended]. Ta Nea (2011年2月13日).(ギリシア語)[リンク切れ]
  29. ^ a b ΑΠΟΤΕΛΕΣΜΑΤΑ* ΑΠΟΓΡΑΦΗΣ ΠΛΗΘΥΣΜΟΥ ΚΑΤΟΙΚΙΩΝ ΕΛΣΤΑΤ 2021”. ギリシャ国家統計局 (2023年3月17日). 2024年6月11日閲覧。
  30. ^ Demographic references - Fertility rates (Report). OECD. 2016. doi:10.1787/health-data-en
  31. ^ a b c Greece in Numbers” (PDF). National Statistical Service of Greece. www.statistis.gr (2006年). 2007年12月14日閲覧。
  32. ^ Athena 2001 Census”. National Statistical Service of Greece. www.statistics.gr. 2007年12月14日閲覧。
  33. ^ Religious Belief and National Belonging in Central and Eastern Europe”. Pew Research Center (2017年5月10日). 2018年2月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年9月9日閲覧。
  34. ^ a b Health at a Glance 2015, OECD, (2015-11), Chapt.7.1, doi:10.1787/19991312, ISBN 9789264247680 
  35. ^ “ギリシャから国民続々脱出で今や豪州に“第3の都市”が誕生”. ガジェット通信. http://getnews.jp/archives/269202 2012年10月30日閲覧。 
  36. ^ ギリシャ 危険・スポット・広域情報”. 外務省. 2021年12月10日閲覧。
  37. ^ “アングル:緊縮策のギリシャで「移民危機」、社会不満のはけ口に”. ロイター. https://jp.reuters.com/article/worldNews/idJPTYE8B800420121209/ 2012年12月9日閲覧。 
  38. ^ “欧州への不法移民:海から押し寄せる大波”. 日本ビジネスプレス. (2014年8月21日). http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/41532 2014年8月23日閲覧。 
  39. ^ ギリシャ、劇的PKで16強入り - UEFA.com 2014年6月24日閲覧





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