カーナビゲーション 主なメーカー・ブランド

カーナビゲーション

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2018/04/03 03:23 UTC 版)

主なメーカー・ブランド

カーナビ本体

地図ソフト・システム開発など

携帯端末向けアプリ

かつて市販機を製造販売していたメーカー

住友電工製とナカミチ製は、機種によっては同じソフトウェア(CD)を使用することが出来る。ただしCDは、2000年を最後に更新されておらず、両社とも市販カーナビ市場から撤退したことにより更新の可能性は途絶えている。
いずれも、ナビゲーション機能だけを搭載した製品を投入し、早い時期から画面の360度スクロール表示を実現し、VICS対応機器、ヘッドアップディスプレイの拡張に対応していた。
かつては『ナビラ(NAVIRA)』という名称で販売していた。2001年7月に発売の機種以降、アフターマーケット向けの新製品の発売はない。現在はケンウッドと技術・業務提携している。
『ナビゲーター』という名称で販売していた。現在はGPSアンテナをOEM供給している。
『GoGoNavi』という名称で販売していた。
NS400 1994年 -
NPA01(498,000円)を1992年に市場投入した後、5機種を発売したが、販売ルートを確立できなかったため、1995年に投入した機種を最後に市販市場から撤退した
かつてはジョグダイヤル対応機種や、本体・モニター両方が1DINに収まるモデル(NVX-DV733/735/739)を発売するなど、パイオニアとともにカーナビの黎明期を歩み続けたメーカー。ナビ研にも加入していた。しかし2DIN AV一体型搭載機の投入をせず(ただしXYZシリーズなど、AV機能を内蔵した“ポータブルではない”モニタ一体型モデルで、DINサイズ対応アタッチメントは発売していた)、2006年に日本でのカーエレクトロニクス部門から一旦撤退した。2007年3月に簡易型カーナビを販売し再参入したが、2012年7月に生産終了を発表し、同年内にすべての生産を完了した[12]

その他

日本での道路交通法

日本では、1999年11月から、道路交通法第百二十条第一項第十一号において、「自動車に持ち込まれた画像表示用装置を手で保持してこれに表示された画像を注視」する行為に罰則が設けられたが、カーナビは手に保持しない物のため、単純な注視は2004年11月以降の法改正後も依然罰則対象にはなっていない。しかしながらも、運転中のわき見による集中力の低下などを抑止するため、パーキングブレーキに取り付けたセンサーや本体の車速センサーと連動させることによって走行中の一部の操作が制限されたり、テレビの映像が表示されなくなる(音声のみとなる)機種が存在する。 日本の企業は世界中でナビシステムを輸出しているが、日本で現在販売されているモデルだけにテレビ視聴用のチューナーが組み込まれている[13]

サイクルナビゲーション

自転車モードを備えたポータブル機

自転車のカーナビゲーションであるサイクルナビゲーションも発売されている。専用の機種や、自動車用のポータブルナビゲーションにサイクリング機能を付加したものもある。専用機種には日本国外メーカーのものが多かったが、2011年にはパイオニアも参入した[14]


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注釈

  1. ^ AV一体型カーナビは、日本では転売目的の車上荒らしによる盗難被害が指摘されており、防犯対策が求められている。特に後付けタイプでは、窃取するため取り外す際に一体型であるがゆえに短時間で済むことも増加傾向に拍車をかけていると言われている。
  2. ^ 特にHDDタイプはHDDの取り外しを販売店で依頼すると更に高額となる
  3. ^ ポータブル型には、三洋電機の『ゴリラ』やソニーの『nav-u』、クラリオンの『DrivTrax』、ナビタイムジャパンの『CAR NAVITIME』などがある。
  4. ^ ソニー モバイルの"nav-u"では、スタンドをゲル吸盤で固定する。
  5. ^ 車載電子機器は高温・低温・振動といった環境下での使用が求められるため、一般に高品質・高信頼性の部品が選ばれるが、車載可能なPNDのすべてがこういった過酷な環境を想定しているかは不明であり、購入と使用に際しては性能や機能とは別に機器の寿命や耐久性まで考慮することが求められる。
  6. ^ スマートフォン用のプラットフォームで大きな位置を占めるGoogleは、基本的に無料であるAndroidの初期リリース時からPND相当機能"Maps Navigation"を含めて開発しており、2009年10月に発表されすでに登場しているAndroid 2.0では通信切断後も端末ローカル上で地図データを保持することでPNDとしての利便性を実用的なものとしている。スマートフォン上でのナビゲーション機能アプリによる更なる市場の拡大は、純技術的な意味での障害は予想されないが、日本のカーナビ・メーカーはカーナビゲーション・システムに関する特許を合計1万件ほど保有しており、実際にパイオニア社は特許侵害として携帯ナビ・サービスの提供やPND機器を販売している複数社を訴訟している。こういった訴訟において、車載でないPNDやスマートフォン上での同等の機能がどのように扱われるかにより、今後、非固定型のナビ・システムの展開が変わる可能性が高い。
  7. ^ 過去にはスポット通信サービス・DSRCスポットサービス・ITSスポットサービスなどと呼ばれていた。
  8. ^ 世界で初めて民生用カーナビを販売したのは、日本の本田技研工業である。かつては全世界のカーナビ製品の8-9割は、日本のメーカーが製造していた。そしてその半数も日本国内で販売されており、海外でのカーナビ普及率は低かった。当時、日本は世界一のカーナビ大国であるといわれていた。
  9. ^ 携帯電話PHS等の無線接続によって専用サーバーに各車が相互接続することでVICSとは別のより詳しい道路情報が得られる「テレマティクス」と呼ばれるサービスを、日本の自動車メーカー数社が提供しはじめた。
  10. ^ BMWレクサスの上位機種(レクサス・GS等)には全モデル標準装備され、エアコンやパワーシートの制御画面と一体化している[9]

出典

  1. ^ a b c 清水直茂 (2010年1月11日). “スマートフォン・ナビに死角 パイオニア特許訴訟の余波”. 日経エレクトロニクス (日経BP). http://techon.nikkeibp.co.jp/article/HONSHI/20100107/179059/ 2017年12月15日閲覧。 
  2. ^ アップル「CarPlay」を使ってみた--メルセデス・ベンツ搭載版の第一印象
  3. ^ Android Autoは、アプリでクルマを止めない曲がらせない
  4. ^ a b c 原克『暮らしのテクノロジー:20世紀ポピュラー・サイエンスの神話』 大修館書店 2007年 ISBN 9784469213102 pp.246-255,270-289.
  5. ^ 「ホンダ・エレクトロ・ジャイロケータ」が第8回電気技術顕彰「でんきの礎(いしずえ)」を受賞 - 本田技研工業プレスリリースアーカイブ(2015年03月25日版 / 2015年12月1日閲覧)
  6. ^ http://googlejapan.blogspot.jp/2010/09/google_15.html
  7. ^ iPhoneとカーナビが統合 アップル“CarPlay”発表
  8. ^ 【ビデオ】グーグルが新車載システム「Android Auto」を発表! 年内に導入へ
  9. ^ http://lexus.jp/models/gs/comfort/navigation/display.html
  10. ^ 富士キメラ総研_車載電装デバイス&コンポーネンツ Select 2012(上巻)
  11. ^ http://response.jp/article/2011/01/12/150268.html
  12. ^ ポータブルナビゲーションシステム「ナブ・ユー」に関するお知らせ
  13. ^ 走行中にテレビ 世界に類を見ない日本の自動車運転習慣
  14. ^ “パイオニアが自転車市場参入、サイクルナビゲーション販売へ”. (2011年10月25日). http://k-tai.impress.co.jp/docs/news/20111025_486229.html 2011年10月25日閲覧。 


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